早期発見・治療で死亡率UP!?
≪早期発見・治療で死亡率UP!?≫
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2007年10月23日（火）のＮＲＴ通信より
血液製剤フィブリノゲンの投与後、C型肝炎を発症した四百十八人に対して、厚生労働省と製薬会社が事実関係を伝えていなかった問題で、製薬会社が保有していた情報の８８％が被害を受けた患者個人の特定につながる可能性があったことが判明し、調査を始めてから20年間も放置してきた国と製薬会社の姿勢が改めて、問われることになりそうです。
日本は、国際的にもまれな化学療法中心の医療大国ですが、その背景には、ほとんどの医療機関において化学薬品の持つ副作用が正しく説明されていないことが影響している様に思います。
それに対して、アメリカでは、処方箋の内容は100％開示され、化学薬品に替わって漢方薬や生薬や食品の持つ抗酸化力などの研究が発達し、医科大学の約6割で代替医療のカリキュラムが導入され、医学部のある大学の3割強に当たる75校の大学でも代替医療の講義が年間100時間も費やされております。
また、アメリカの国家的な取り組みもあり、現在では13の州では保険も適応されています。
薬害を心配する前に、アメリカと同様に、処方箋の内容が正しく伝えられる様に、「処方箋開示法案」が樹立されることを期待するものです。
さて、わが国では、がんの死亡率は1960年代から急増しています。
この現象を客観的に見ると、生活習慣の欧米化に伴い、罹患率も増えた様ですが、その一方では、検査方法が飛躍的に発達し、早期発見・早期治療が確立されてから死亡率が急激に高くなっている様に思います。
具体的な例として、市区町村や職場で実施するがん集団検診の目的は、無症状の人を対象にがんを早期に発見し、集団全体の死亡率を減少させることとして実施されています。
しかし、前立腺がんの予防をテーマに国立がんセンターが９月２７日に開催した講演会に於いて、研究班の中山富雄・大阪府立成人病センター疫学課長は、ＰＳＡ（前立腺がんを予防する腫瘍マーカー）がいつからどのような形で普及したかを示す正確なデータが無く、治療法の進歩と早期発見の効果を分離できないなどの問題点がある」と説明し、放置しても死に至らない、進行が非常に遅く治療の必要がない--など、見つける必要のないがんまで検出する過剰診断の割合が高いことを指摘しています。
さらに、精密検査として受ける生検も、他のがんの生検に比べ危険性が高いとして、「検診を受ける不利益もある」と報告され、泌尿器科学会は反発しているのが現状です。
ＰＳＡは「前立腺特異的抗原」の英語の頭文字を取ったもので、正常値は４未満です。
平成十四年の８月に、神奈川の大学病院で検査を受けた72歳の男性は、正常値を遥かに上回る1080という検査の結果32回の抗がん剤治療を受ける予定を断り、代替療法を求めてきましたところ、3ヶ月後の検査で正常値の範囲に戻り、残尿感も無く、復職されて現在も健康で再発はしていません。
欧米化に伴い、高齢社会を迎えた日本では、２０１５年には罹患（りかん）率、死亡率ともに、前立腺がんがトップに躍り出ると予想されています。
がんや難病で自然療法を探してお困りの方は一度ご相談ください。
《＊＊＊■１０月の予防医学セミナー■＊＊＊》
■１０月２８日 浜松市 浜北文化センター 第1・第2会議室
※各セミナー会場では午後具体的な手技や手当て法の公開をしております。
※１０月２８日の浜松では、乳がんで３回もの転移、再発を乗り越えて克服した九鬼はるみさん（静岡県在住）が司会進行役を担当致します。
西洋医学に矛盾を感じている方、あるいは病気の原因を知りたい患者さんや医療従事者の皆さんはぜひ一度体験をしてみてください。
申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
電話での申し込みは・・・052-801-7063
FAXでの申し込みは・・・052-807-0675
ご意見、ご感想は・・・090-5861-4489 大沼まで
処方箋開示法案へのご協力もお願いいたします。
⇒【処方箋開示法案樹立に向けてのお願い 】
自身の自然治癒能力をフル活動させ、自然医学総合研究所が行っている「ＮＲＴ自然免疫活性療法」によって回復に向かわれた方の症例を証明として提示しています。
お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。
監 修：【自然医学総合研究所】
所 長：大沼 善誉
所在地：名古屋市天白区焼山１丁目１０１ 東山イーストC-202
ＴＥＬ：０５２−８０１−７０６３
携 帯：０９０−５８６１−４４８９
メール：yoshinori@nrt.ne.jp
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2007年10月23日（火）のＮＲＴ通信より
血液製剤フィブリノゲンの投与後、C型肝炎を発症した四百十八人に対して、厚生労働省と製薬会社が事実関係を伝えていなかった問題で、製薬会社が保有していた情報の８８％が被害を受けた患者個人の特定につながる可能性があったことが判明し、調査を始めてから20年間も放置してきた国と製薬会社の姿勢が改めて、問われることになりそうです。
日本は、国際的にもまれな化学療法中心の医療大国ですが、その背景には、ほとんどの医療機関において化学薬品の持つ副作用が正しく説明されていないことが影響している様に思います。
それに対して、アメリカでは、処方箋の内容は100％開示され、化学薬品に替わって漢方薬や生薬や食品の持つ抗酸化力などの研究が発達し、医科大学の約6割で代替医療のカリキュラムが導入され、医学部のある大学の3割強に当たる75校の大学でも代替医療の講義が年間100時間も費やされております。
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この現象を客観的に見ると、生活習慣の欧米化に伴い、罹患率も増えた様ですが、その一方では、検査方法が飛躍的に発達し、早期発見・早期治療が確立されてから死亡率が急激に高くなっている様に思います。
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しかし、前立腺がんの予防をテーマに国立がんセンターが９月２７日に開催した講演会に於いて、研究班の中山富雄・大阪府立成人病センター疫学課長は、ＰＳＡ（前立腺がんを予防する腫瘍マーカー）がいつからどのような形で普及したかを示す正確なデータが無く、治療法の進歩と早期発見の効果を分離できないなどの問題点がある」と説明し、放置しても死に至らない、進行が非常に遅く治療の必要がない--など、見つける必要のないがんまで検出する過剰診断の割合が高いことを指摘しています。
さらに、精密検査として受ける生検も、他のがんの生検に比べ危険性が高いとして、「検診を受ける不利益もある」と報告され、泌尿器科学会は反発しているのが現状です。
ＰＳＡは「前立腺特異的抗原」の英語の頭文字を取ったもので、正常値は４未満です。
平成十四年の８月に、神奈川の大学病院で検査を受けた72歳の男性は、正常値を遥かに上回る1080という検査の結果32回の抗がん剤治療を受ける予定を断り、代替療法を求めてきましたところ、3ヶ月後の検査で正常値の範囲に戻り、残尿感も無く、復職されて現在も健康で再発はしていません。
欧米化に伴い、高齢社会を迎えた日本では、２０１５年には罹患（りかん）率、死亡率ともに、前立腺がんがトップに躍り出ると予想されています。
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※１０月２８日の浜松では、乳がんで３回もの転移、再発を乗り越えて克服した九鬼はるみさん（静岡県在住）が司会進行役を担当致します。
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