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腫瘍マーカーPSAについて

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2007年10月20日(土)のNRT通信より

 集団検診で見解対立、前立腺がん厚労省研究班と泌尿器科学会

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年10月19日】

 前立腺がん:厚労省研究班と泌尿器科学会、集団検診で見解対立

 ◇効果に疑問、過剰診断も--厚労省研究班

 ◇早期発見、米で死亡率減--泌尿器科学会

 市区町村が実施する前立腺がん集団検診の方法として急速に普及しつつあるPSA(前立腺特異抗原)検査。

 厚生労働省研究班(主任研究者、浜島ちさと・国立がんセンター室長)が、集団検診としては「実施を推奨しない」との報告書案を公表したことに対し、日本泌尿器科学会が反発するなど波紋が広がっている。

 双方の見解と、これまでの経緯をまとめた。【須田桃子、写真も】

 ■戸惑う自治体

 研究班が報告書案を公開した9月10日のフォーラム。

 集団検診に携わる現場の保健師たちからは「今年度からPSA検査を導入したが、住民の方々に自信をもって勧められない」「議会の決議を受けて実施せざるを得なくなった。

 (報告書が出ても)やめることは不可能なので、実施上の注意点を教えてほしい」と、戸惑いの声が上がった。

 市区町村や職場で実施するがん集団検診の目的は、無症状の人を対象にがんを早期に発見し、集団全体の死亡率を減少させることとされる。

 現在、国内で厚労省研究班によって死亡率減少効果が認められているがん検診は、胃、乳房、子宮頸(けい)部、肺、大腸、肝臓の6種類だ。

 前立腺は含まれず、01年3月公表の厚労省研究班の報告書はPSA検査について、「死亡率減少効果を判定する適切な根拠となる研究や報告が、現時点で見られない」と判断を保留した。

 しかし、住民検診で独自にPSA検査を採用する自治体は年々増加。厚労省の調査では06年1月現在、全国の42・1%にあたる957市区町村が実施している。

 ■分析に食い違い

 検診の有効性を評価する方法には▽検診を受ける群と受けない群にくじ引きで振り分け、長期間追跡する「無作為化比較対照試験」▽検診の受診率が高い地域と低い地域を比較する「地域相関研究」▽検診開始前と開始後の変化を比較する「時系列研究」--などがある。研究班の調べでは、PSA検査による死亡率減少効果を直接検証している文献は22件で、そのうち8件が「検査は有効性あり」としていた。

 前立腺がんの予防をテーマに国立がんセンターが9月27日に開催した講演会で、研究班メンバーの中山富雄・大阪府立成人病センター疫学課長は「8件のうち5件は信頼度が低い評価法とされる地域相関研究と時系列研究で、PSAがいつからどのような形で普及したかを示す正確なデータがなかったり、治療法の進歩と早期発見の効果を分離できないなどの問題点がある」などと説明した。

 また、研究班は▽放置しても死に至らない▽進行が非常に遅く治療の必要がない--など、見つける必要のないがんまで検出する過剰診断の割合が高いことを指摘。精密検査として受ける生検も、他のがんの生検に比べ危険性が高いとして、「検診を受ける不利益もある」と指摘している。

 一方、泌尿器科学会は「日本で発見される前立腺がんの約30%は骨転移を伴い、多くの臨床的に重要ながんが進行するまで見逃されている可能性が高い。米国では、50歳以上の男性の75%は1回以上PSA検診を受診しており、死亡率も低下することが示されている」などの見解を発表し、報告書案に反論する。研究班が信頼度が低いとした論文についても、「信頼性は高い」と反論するなど、研究班の分析手法を批判している。

 九州大病院泌尿器科の内藤誠二教授は「本当に積極的な治療をせず、無治療で経過観察でみていける患者さんの日本での割合は、せいぜい10%くらいだ。そういう人を適切に見極める手段が早晩確立され、過剰治療は少なくなるだろう。逆に検診を受けない不利益の方が大きい」と話す。

 ■海外で大規模試験

 研究班によると、米国では、米がん協会と米泌尿器科学会がPSA検診を推奨している。両団体のガイドラインで、50歳以上を対象に、検診の利益と不利益を説明した上で決断することを条件としている。

 欧州では米国に比べ否定的で、欧州泌尿器科学会は「対策型検診(集団検診)の導入には証拠不十分」という評価。個人の希望者が受診する任意型検診は、各国で普及している。海外では現在、二つの大規模な無作為化比較試験が進行中で、報告書案は「それらの研究の結果が明らかになり次第、速やかに改訂を検討する」としている。


 ◇PSA

 前立腺から精液中に分泌されるたんぱく質。前立腺の組織がつぶれると血液中に出てきて、ごく少量の血液でも測定できる。PSA検査は、受診者にとっては採血だけですむ簡便な検査で、86年に米食品医薬品局(FDA)が認可し、日本にも導入された。



 わが国では、PSA検査について、01年3月公表の厚労省研究班の報告書では、「死亡率減少効果を判定する適切な根拠となる研究や報告が、現時点で見られない」と判断し、集団検診を保留しました。

 欧州泌尿器科学会でも、PSAの集団検診の導入には証拠不十分」という評価をしています。

 つまり、日本と欧州では、PSA(前立腺特異抗原)の腫瘍マーカーの検査に対して信頼されていないということです。

 この検査は、全く無駄と言うことではありませんが、PSAの値が必ずしも前立腺がんの進行と一致していないと言うことに問題が集約されています。

 では、なぜ腫瘍マーカーの値とがんの進行が一致しないケースがあるのかということについて考察します。

 前立腺がんに限らず、腫瘍が形成され進行する時には、腫瘍マーカーはあまり上がらないケースが少なくありません。

 逆に、マーカーが急激に上がる要因に腫瘍分解反応がかかわっているケースが多いことをしてきするものです。

 PSA(前立腺特異抗原)が急激に上昇する要因に、腫瘍壊死反応があります。

 腫瘍壊死反応とは、食事や睡眠など生活習慣を見直すことで、マクロファージという白血球が活性化することで、腫瘍を分解するための腫瘍壊死因子(TNF)という物質をつくり攻撃して分解します。

 そのため、破壊された腫瘍の破片が、血液中に混入した物を調べると、急上昇したと言うことで診断され、坑がん治療の対象となり、瀕死の状態になります。

 つまり、腫瘍マーカーが急激に上昇する意味も解らないまま検査を続けていると言う問題と、早期発見によって抗がん剤治療の被害を受けることになり、死亡者を減少することには有効性が証明できないとする、日本の厚生労働省側と欧州の学会側が信頼できるように思います。

 むしろ、正しい生活をした結果としてがん細胞が壊された可能性がありますので、骨盤の歪みを改善し、骨盤内臓神経の伝達を正常にすることで排尿が回復すると、マーカーも下がります。

 従って、腫瘍マーカーが高いからといってあきらめることはないのです。

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