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大沼代表理事 大沼四廊代表理事が20年以上にも渡り研究を重ね開発した【NRT自然免疫活性療法】で今までの病院などでは治らないとまで言われた病や、医学の常識を超え、これまで約200種類もの難病を自然治癒力で克服した数々の証明と症例の実績があります。

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★大学病院は崩壊する!

★8割が赤字!

★経済的テコ入れだけでは不十分!

★患者は安全で正しい医療を求めている!

★日本の医学校は国家試験対策という受験校である!

★患者の求める医療は身につけられない!

★アメリカではカイロプラクティックにも国家試験がある!

★しかし、日本の医療教育の現場は明治以降大きな変化はない!

★病状に病名を付けて対症療法のみをを行うための病理学が中心で多くの医者が病気を治せない主因となっている!

★しかし、誰もが生まれながらに自分の力で病気を治す力をもっている!

★それを自然力治癒力というが、血液を浄化し血流を安定させることで結果がでる!

★それは新陳代謝を正しくすることでもあります!

★日本の医学教育が現状のままで治せない医者を大量に増やしたとところで医療費がかさむばかりで医療崩壊は免れない!

★患者の目線に立ち、患者の求める医療を提供できる人材を育てなくてはならない!

★治せる医者を増やすこと、それが本当の改革である!

+++++++++++ 新着情報 ++++++++++ 

8割が赤字、国立大学病院への対策が急務 -国立大学附属病院長会議常置委員会委員長・河野陽一氏に聞く◆Vol.1

地域医療の“最後の砦”を守るため、国会や省庁に要望書を提出

2009年8月18日 聞き手・橋本佳子(m3.com編集長)

 国立大学附属病院長会議は8月4日、文部科学省と厚生労働省に、「国立大学病院関係予算の確保・充実について」と題する要望書を提出した。

国立大学病院は2004年度の法人化以降、運営費交付金は全体で約3分の1まで減額、一方で医療費抑制策が進められ、苦しい病院経営を強いられている。

病院キャッシュフローで見た場合、今年度は42大学中、33大学が赤字になる見込みだ。研究面でも臨床研究論文数が減少。

教育面でも医学部定員増が進められているが、教員の増員はままならず、厳しい運営を強いられている。


 「現状が続けば、国立大学が地域で果たしてきた “最後の砦”としての機能が崩壊する」として要望書を提出した経緯を、常置委員会委員長(千葉大学医学部附属病院院長)の河野陽一氏に聞いた(2009年8月13日にインタビュー)。


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「国立大学附属病院は全国各地にあり、地域医療の要となっている」と、大学病院の機能充実の必要性を強調する常置委員会委員長の河野陽一氏。

 ――まずこのタイミングで要望書を出された経緯からお教えください。 

 国立大学は、経営状況や役割をはじめ様々な面で公立・私立大学とは異なります。

国立大学附属病院は42施設ありますが、ほぼ全国的に配置されており、地域医療で重要な役割を担っているわけです。

一方、私立や公立は都市部が中心です。国立大学病院は現在、経営的に厳しい状況にあり、それが今の“医療崩壊”につながっています。

 経営的な問題が生じてきたのは、2004年度の法人化がきっかけです。

法人化の際、各大学は6年を第1期とする「中期目標・中期計画」を立てました。

今年度が最終年で、来年度(2010年度)から第2期に入ります。

 この計画には数値目標も入っています。

第1期では、どんな成果を挙げたのか、その実績評価を踏まえ、第2期にはどんな見直しを行うのか、その議論が昨年から今年にかけて進行しています。

既に昨年度までの「事業報告」は各大学とも国に提出し、第2期の計画の原案も、既にこの6月にまとめています。

今後、国が大学にヒアリングなどを行い、最終的に計画が決定するわけです。

 ――第1期では、「運営費交付金」が年2%減らされましたが、第2期でも運営費交付金が減額されるなどのルールは決まっているのでしょうか。

 まだ明確には決まっていません。いろいろな話が出ていますが、今年末の予算編成時に決まることになるでしょう。

また衆議院議員総選挙を控えており、流動的な部分があります。

 ――第1期では、運営費交付金の減額などで、厳しい経営環境にあるとお聞きしています。

 病院に対する運営費交付金は二種類あり、一つは診療にかかわらない部分、つまり研究などに関連した特定運営費交付金。

この効率化係数は1%で、年1%ずつ削減されています。もう一つは、病院運営費交付金。

病院収入で病院の運営と借入金の返済を賄うのが基本ですが、その差、つまり病院収入では賄えない部分について運営費交付金を出すという考えにより交付されています。

病院運営費交付金は、2003年度の病院収入を実績とし、その2%を経営改善係数として課されています。

言い換えれば、収入の2%相当分の運営費交付金が毎年減らされる仕組みになっています。

 その結果、2004年度は国立大学病院全体で584億円だった運営費交付金は、この6年間で3分の1の207億円にまで減らされました(国立大学附属病院長会議が8月4日に提出した資料の一部:PDF:約1MB)。

病院のキャッシュフローで見た場合、2007年度は42大学中28大学、2008年度は30大学が赤字です。

2009年度は33大学、赤字総額は150億円強になる見込みです。これは半端な額ではありません(編集部注:42大学全体の2009年度の病院収入は約7394億円)。

千葉大は、赤字病院には含まれませんが、これは非常な緊縮予算を組んだためです。

今年下半期での新型インフルエンザの影響が懸念されます。

 また病院の建て替え費用は、1割だけは国の施設整備費が下りますが、残る9割は病院の負担。

一方、他の学部の場合は、100%国の負担です。また医療機器は日々進歩します。

どんな医療機器を使えるかどうかが、その病院の診療レベルを左右しますが、これは一部を除き100%病院の負担です。

 ――ただ私立大学の場合、建物や設備機器などへの補助はありません。

 実際に診察している患者層の違いがあります。

先ほども言いましたが、私立大学は都市部が中心であるのに対して、国立大学はほぼ全都道府県にあり、地域医療の担い手です。

不採算医療は国立大学に集約化されているのが現状です。

 ――特定機能病院の入院部門の診療報酬はDPC(診断群分類包括評価)です。

今回の要望書に、救急車で搬送した入院患者あるいは緊急入院の患者の在院日数別の収支データを出しており、「救急入院初日の収支は大きくマイナスであり、その不採算額が入院10日後も回復できない状況になっている」といったデータを出されたとお聞きしました。

 DPCでは、救急入院のほか、外科手術、かなり高度の手術では不採算なものが多いのが現状です。

「国立大学病院1施設当たりの症例数が一般病院の3倍以上」の疾病のDPCを見ると、赤字になるケースがほとんどです。

また抗がん剤やエイズ治療薬などの高価な新薬を使う場合も、不採算になるケースが多い。

「働けど、働けど」、非常に忙しい思いをしても、それが収入にはつながらない。治療をすれば治療するほど、赤字になるという悪循環です。

 ――運営費交付金が減額される一方で、医療費抑制政策が続いていたわけです。

その結果、何が起こったのでしょうか。

  結局、収入がない、経営が厳しいとなると、稼がなければならない。

つまり、診療に重点的に取り組み、多くの患者さんを診察しなければならなくなった。

こうした経営重視の運営体制下で、研究や教育もやらなければいけないので、医師は長時間労働、過重労働になるわけです。

 これは従来からのことですが、大学病院の給与は、民間よりも安い。

それでも医師はなぜ大学に籍を置いているのか。

それは研究をはじめ、大学病院でしかできないことが多々あるからです。

しかし、例えば、主要な医学論文誌3誌(NEJM、Lancet、JAMA)の臨床研究の論文数を見ると、1993年-1997年(論文数122本)と1998-2002年(同183本)は、日本は世界で12位だったのですが、2003-2007年は18位(同74本)まで低下しているという報告があります。

 大学病院が担うべき役割は、高度医療、臨床研究・開発、教育など、様々ありますが、法人化により、大学病院が大学病院としての役割を担えなくなってしまったのが現状です。

つまり法人化以降、大学病院に籍を置く理由が失われたわけで、若手医師を中心に“大学離れ”が生じてしまった。

 このままいけば、日本の臨床研究・開発能力は低下し、医療の国際競争力の低下にもつながりかねません。

その結果、将来的には新薬をはじめ、すべて輸入せざるを得ない状況になる懸念もあります。

高いパテント料を支払い、新薬などを導入する時代になれば、医療費も当然、高騰します。

これは非常に悪循環です。

 ――現在、医学部定員増の方向に進められていますが、教員数は増えないのでしょうか。

 医学部定員増で多少増えた分がありますが、一方で国の機関は「総定員法」で人員が減らされる方向にあり、国立大学も例外ではありません。

増えた途端、この総定員法で減らされるという状況です。

 ――結局、国立大学病院が果たすべき役割は何か。そこにどの程度、財源を投入するかという議論になるのではないでしょうか。

 その通りです。教育、研究、診療を担っているわけですが、教育・研究の重要性は言うまでもありません。

さらに、地域医療の担い手としての役割も以前にも増して高まっているのではないでしょうか。

「一県一医大」構想で広げたように、全国、特に地方都市の医療は国立大学が担っているのが現実です。

昨今の医師不足、“医療崩壊”の折、国立大学がうまく機能しなくなれば、日本の医療もうまく行かなくなると言ってもいいでしょう。

 さらに今の時代は、どんな地域であっても、患者さんはある程度以上のレベルの医療を望むわけです。

国立大学が各地にできたことによって、地域で高度医療も含め、完結できる体制が整ってきた。

地域のニーズは高まるばかりで、それを国立大学が中心に担ってきているわけですが、今の諸制度で国立大学の運営が難しくなれば、地域で確立されたあるレベルでの完結型の医療が皆、崩壊しかねません。

+++++++++一言言いたい++++++++++
■国際的にはアメリカのハーバード大学など一流の医学部で自然治癒の研究がおこなわれている!

■しかし、日本で自然治癒をテーマに積極的に研究している国立大学はほとんどない!

■あったとしても予算は少なく個人的なレベルである!

■10年後20年後団塊の世代が70歳80歳と高齢化してゆくことが明らかな現実の中で、予防医学に予算を計上できていないのは政治の盲点である!

■西洋医学の治療に限界を感じた患者は安全な代替療法を求めて医療難民となっている!

■患者は治れば何でもいいからだ!

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■総合免疫療法とは肉体のあらゆる異常を瞬時に探し、それらのすべてに自然療法で対応する独自の方法で、自然医学総合研究所の登録商標です!

■予防医学セミナーへのご案内やや病気の相談に関してはshizen@nrt.ne.jpへ

■お急ぎの連絡は携帯:090-5861-4489まで


府省共同研究開発管理システム登録研究機関
   自然医学総合研究所 所長 大沼 四廊


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 《***■次回の予防医学セミナー予定■***》

◆毎月第三日曜日 名古屋予防医学セミナー
 (詳しくはこちらをクリック⇒名古屋予防医学セミナー

●次回の名古屋予防医学セミナーは、6月21日(日)名古屋市東区 ウィルあいち「特別会議室」で開催されます。

◆◆◆モニター募集説明会のお知らせ◆◆◆

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◆対症:アレルギー体質の方、アトピー性皮膚炎。鼻炎・喘息などでお悩みの方に加えて椎間板ヘルニア、坐骨神経痛、脊椎狭窄症、不妊症、不眠症、うなども募集しています。

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++++++++++++++++++++++予防医学セミナー++++++++++++++++++++++
 9月20日 名古屋市東区 ウイルあいち にて午前10時より行います。
 午後は相談会と体験会も行います。
            
   
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   講師:酒向 猛  医学博士 
            
             元岐阜県立多治見病院外科部長
             千葉セントマーガレット病院外科医師 
            
          著書」癌を克服するために(書店にはございません)


 ◆テーマ2:感染症の盲点、鎖骨をほぐせば病気は治る!
   講師:大沼 四廊 TVや壮快3月5月7月号で紹介!
             自然医学総合研究所所長 
             平成11年社会文化功労賞受賞
             25年間であらゆる病の自然治癒の原理を解明
             「総合免疫療法」は海外からも注目を浴びている
著書:ガン・リウマチ・ヘルニア自然治癒を化学する
             椎間板ヘルニアは確実に治る
             がんの盲点 白血病はがんではない
         執筆中:医者に命をあずけるな
              病の9割は自然療法で治る治せる
              医療を超えた総合免疫療法



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  見るだけで安心・聞くだけで安心・体験することで絶対の確信がもてる!
  
 ●午後からは実技指導及び体験会と健康相談会を行います。

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 お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。【自然医学総合研究所】のホームページにて「NRT自然免疫活性療法」によって自然治癒した症例の一部を公開しております。
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