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大沼代表理事 大沼四廊代表理事が20年以上にも渡り研究を重ね開発した【NRT自然免疫活性療法】で今までの病院などでは治らないとまで言われた病や、医学の常識を超え、これまで約200種類もの難病を自然治癒力で克服した数々の証明と症例の実績があります。

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★医者を増やせば病人も増える?

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★医者を増やせば病人も増える ?

★医者を増やせば病人も増えるという説もある中総選挙が行われる!

★衆議院議員総選挙2009の行方はどうなるのだろうか?

★医者を増やせば病人も増えるという説は本当なのだろうか?

★その根拠として、第一に08年度の日本の医療費は34兆円ということで毎年確実に増加しています!

★1955年以降急激に医療費も増えて医師数も患者数も増えています!

★常識では、患者が増えるから医者を増やすと考えがちである!

★しかし、どうやらそればかりではないようである!

★毎年増え続ける医療費の3分の1に相当する11兆円以上がなんとなんと「抗高血圧」の”薬代”であるという!

★原因不明の高血圧症のため生涯薬を飲むように医者は指導している!

★しかし、抗高血圧剤には重篤な副作用があって新たな病気が作られているという!

★この真実を知る人は少ない様である!

★そんな中で衆議院議員総選挙がおこなわれるのだ!

★民主党は政権交代をしたいばかりに医師会が喜びそうな政策を出している!

★医者を増やせば医療費も増える!

★20年後には医療費だけで50兆円とも試算され消費税を15%くらいに想定している!

★最大の争点は医療費の増加とその財源だろう!

★欧米の流れとは食い違い逆行しているように思う!

★患者のための医療ではなく政治家のための医療のようである!

++++++新着情報++++++++++++

総医療費の増額、医療従事者の増員が最大の争点!

自民・民主のマニフェストには大きな相違、

医師は自律性を持ち判断を

2009年8月5日 上昌広(東京大学医科学研究所先端医療社会コミュニケーションシステム社会連携研究部門准教授)


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 7月27日に民主党、31日に自民党のマニフェストがそれぞれ公表された。

日本人が初めて経験する政権選択選挙である。両党の主張をじっくりと検証してみたい。

 【総括】
 自民党、民主党ともに、医療を含めた社会保障政策を重視している。両党とも優先分野は、ムダ削減、教育、医療である。

医療に関しては、マスメディアの報道を見聞きする限り、両党の主張は同じように見える。

しかしながら、両党のマニフェストには大きな差がある。

 まず、両党のホームページを見れば、民主党は自民党よりもはるかに医療にウエイトを置いていることがわかる。

例えば、民主党のホームページでは「マニフェスト」、「政策集INDEX2009」とは別に、6ページにわたる「医療政策<詳細版>」をアップし、細かな点まで方針を表明している。

一方、自民党のホームページには「マニフェスト要約版」(PDF:2.73KB)、「政策BANK」(PDF:4.87KB)が掲載されているが、その中で医療に関する記載は、A4判1ページ弱である。

 また、民主党は、マニフェストの冒頭で、予算・工程表、さらに財源を説明しているが、自民党は、これらに関して情報を提供していない。

民主党は、医療(後期高齢者制度を除き)に関して最初の2年で1.2兆円、その後は1.6兆円の予算を確保することを表明している。

民主党によれば、4年後の2013年度には、全体で16.8兆円の財源確保が必要になるが、公共事業費を毎年4%、人件費を毎年5%、補助金や施設費を毎年3%削減し、さらに埋蔵金活用や税制優遇見直しで対応すると説明している。

 民主党の説明は一応、辻褄は合っている。しかしながら、政権担当経験のない民主党の実行力に、多くの国民が疑問を持っていることは否定できない。

特に予定通り財源が確保できるかは、不安の声が強い。

筆者も同感だ。しかしながら、これは、民主党が政権を獲得した場合、行動で示す以外にない。

ダメなら、次の選挙で下野するしかない。余談だが、最近流行の「事業棚おろし」が、厚生労働省、農林水産省、国土交通省などの巨大「事業」官庁で行われたという話は聞かない。

事業棚卸しで有名な団体が持ちかけても、官僚と族議員の抵抗で頓挫したと聞く。

このような官庁に、どの程度のムダがあるか、国民は誰もわからない。

 一方、自民党のマニフェストは準備不足の感が否めない。

予算、財源、工程表を明記していないことは、国民に対して不誠実な態度と言われても仕方がない。

総選挙までに、さらに詳細な方針を提示してほしいものだ。

 【筆者の現状分析】
 我が国の医療制度は破綻寸前である。

この事態は、救急患者の“たらい回し”、病院倒産、産科崩壊などの報道を通じ、国民のコンセンサスとなっている。

 我が国の医療崩壊は、1980年代の中曽根政権以降の行財政改革の一環として遂行された医療費抑制政策の結果である。

このような政策は、オイルショック以降、国民医療費の伸びがGDPの伸びを上回った多くの先進国で受け入れられたもので、我が国では、国鉄や電電公社の民営化などと連動した行政改革の一環と見なすべきである。

 この政策の理論的根拠は「医療費亡国論」である。

医療費により国家が破産しないようにするため、医療費の抑制が求められ、「医学部削減閣議決定」「地域医療計画による病床規制」「中医協事務局の権限強化(従来の日医・自民党族議員主導から厚労省医系技官への権力移行)」という「国家統制」を通じて実行された。

一連の政策により、我が国の医療の価格競争力は高まり、世界で最も効率的な医療制度となった。

一方、厚労省は巨大な許認可権を獲得し、腐敗が目立つようになった。診療報酬を削り、補助金を増やすことで、医療現場が厚労省にこびる構造ができ上がったのである。

供給が不足している領域で、国家による規制が腐敗を生む構造は、旧ソ連や戦後の闇市と同じである。

 医療に対する与党の姿勢は、中曽根政権から安倍政権まで「ムダの排除」で一貫していた。

この姿勢が転換したのは福田政権である。

救急患者の“たらい回し”、病院閉鎖、お産難民、がん難民が、国民的な関心となり、医師不足を公に認め、2008年の骨太の方針では、医学部定員削減の閣議決定を撤回した。

この際の、舛添要一厚労大臣のリーダーシップは、既に多くのメディアで報道され、高く評価されている。

しかしながら、舛添氏の考えは、自民党全体のコンセンサスとはならず、自民党内では、社会保障のあり方について、試行錯誤が続いている。

 【解決すべき問題点】
 我が国の医療現場の、短期課題には地方の医療崩壊の是正である。この原因は、医療提供者の不足、および診療報酬が安いために病院の経営が不安定なことである。

この問題を解決するためには、医療従事者の増員、および総医療費の増額が必要になる。

筆者は、これが、今回の選挙の争点と考える。一方、長期的な課題は負担と受益の関係の見直しである。

次回の総選挙まで、時間をかけた議論が必要だ。

 【総医療費】
 この点について、自民党は立場を鮮明にしていない。「政策BANK」の中で、「これまでにない思い切った補正予算を通じ、地域医療の再生や…」と示すだけである。

厚労省が提案し、今年度の補正予算で3100億円が計上された「地域医療再生基金」のことを示すのであろう。

しかしながら、この政策は、あくまで補正予算レベルの話であり、総選挙で呈示すべき中期的展望を示すものではない。

 一方、民主党はマニフェストの中で、「自公政権が続けてきた社会保障費2200億円の削減方針を撤回」し、「総医療費対GDP比をOECD加盟国平均まで」引き上げることを明言している。

さらに、マニフェストの中で、総額2兆円の医療費増を訴えている。その内訳は、後期高齢者医療制度対策として8500億円、診療報酬増額・医師養成として9000億円、新型インフルエンザやがん対策として3000億円である。

 3000億円の地域医療再生予算を獲得した舛添厚労大臣、自民党厚労族の手腕は高く評価するが、民主党の2兆円投入という方針と比較すれば、どうしても色あせて見える。

既得権に縛られた長期政権内での予算再編と比較して、政権交代のもたらす効果ははるかに大きそうである。

 ちなみに、政権交代により、医療費が大幅に増額されたという構図は1997年の英国と同じである。

サッチャー政権以来の国民医療費の抑制により、がん患者の長期間の入院待ちなどが社会問題化した英国では、保守党が下野し、ブレア首相が率いる労働党が政権に就いた。

英国での医療改革については、既に多くの研究が発表されているが、そのポイントは、政治主導、医療費の大幅増、現場への権限委譲である。

我が国と英国の軌跡が酷似していると感じるのは、筆者だけではあるまい。

 【地域医療対策】
 自民・民主党ともに、地域医療対策に力を入れているが、その仕組みは異なる。

自民党は3100億円の基金を準備し、二次医療圏を中心とした地域に30億、ないし100億円を補助金で分配することを目指している。

補助金を用いた医療支援のあり方は、これまでに天下りなどの多くの弊害が指摘されている。

また、厚労省の補助金事業は、執行率が低いことが問題視されている。

今回の場合、単年度の補助金ではなく、翌年度に繰り越しが可能になる基金とすることで、運用はさらに不透明になる。

 一方、民主党は診療報酬の増額を訴えている。

民主党議員の説明によれば、地域中核病院の診療報酬を20%増額することを考えているようである。

これに要する財源は8000億円。筆者は、自民党が提唱する基金より、診療報酬の増額に賛成である。

なぜなら、診療報酬は患者の権限を強化することで、患者に選ばれた病院にお金が流れる構造になるからだ。

診療報酬収入は補助金と違い、院長決裁で、事務職員や看護師の雇用にも、先端医療機器の購入にも自由に使うことができる。

 【開業医への対応】
 民主党が打ち出した病院の機能強化は、地域医療の崩壊を考えた場合、即効性が期待できる解決策だ。

しかしながら、病院への予算の集中投下は、開業医の反発を招く可能性がある。

事実、自民党は、「地域医療再生基金」の配布先として、病院と開業医を区別していない。

これは、日本医師会への配慮と考えるのが自然だ。

 ちなみに、開業医の診療報酬を病院と同様に20%増額した場合、必要な財源は2兆円から6兆円に跳ね上がり、実現不可能だ。どうしても、「選択と集中」が必要だ

。病院対策にウエイトを置いた民主党は、開業医対策として、外来管理加算の「5分ルール」の撤廃やレセプトオンライン請求の「完全義務化」を「原則化」に改めると明言した。

開業医の診療報酬問題は、次の総選挙の宿題となった。

 このような状況を考えた場合、「与党を支持する」と公言してはばからない日本医師会は兎も角、地域に密着した郡市医師会が、自民・民主のメッセージに対して、どのような反応を示すかは興味深い。

医療界の自律が問われていると言っても過言ではない。

 【医師不足問題】
 両党とも医師の増員を主張しているが、その政治的主張には大きな隔たりがある。

 まず、自民党は「政策BANK」の中で、「今年度は医学部定員を約700人増員したが、今後も医療確保のために、医師数を増やす」と述べている。

従来、医師数の抑制に努めてきた自民党は、2008年福田政権下での「骨太の改革」で、1982年の医学部定員削減の閣議決定を見直し、方向転換した。

同年8月には、舛添厚労大臣が主導した「安心と希望の医療確保ビジョン」具体化に関する検討会にて、医学部定員を10年間で50%増員する方針を打ち出した(舛添ビジョン)。

この方法に従えば、我が国の高齢化がピークを迎える2030年に医師数は20%増員され、人口1000人当たり2.4人となる。これは、現在の英国・米国並みである。

 このような動きを受け、自民党は2008年、2009年に予算措置という形で、合計約700人の医学部定員を増やしてきた。

今回の選挙では、自民党が「舛添ビジョン」をどのように取り扱うかが注目されたが、具体的な数値目標は明示されなかった。

この事実は、「舛添ビジョン」が自民党のコンセンサスとはなっていないことを意味する。

また、長年にわたり医師偏在説に固執し、医師不足を深刻化させた問題について、与党としての総括がなされなかったことは残念である。

 一方、民主党は、マニフェストの中で「OECD平均の人口当たり医師数を目指し、医師養成数を1.5倍とする」と明記している。

「舛添ビジョン」での提言を、民主党が踏襲した形になっている。この問題については、民主党の主張の方が説得力がある。

 余談であるが、民主党の「政策INDEX2009」には、現役医師の有効活用策として、地域医療計画の抜本的見直し、国公立病院の定員増、国公立病院の兼業(アルバイト)解禁が示されている。

これは、即効性のある医師不足対策であり、診療報酬の上積みにより対応が可能になると思われる。

 また、「舛添ビジョン」報告書で提言された、ドクターフィー制度の導入という、開業医と勤務医のあり方を抜本的に変える施策については、自民党、民主党ともに触れていない。

議論不十分と判断したのであろう。

 【医療事故】
 診療関連死の死因究明などを行う第三者機関である、“医療事故調”の設置は、2007年3月以降、医療界を二分して議論された重要課題である。

厚労省、自民党の厚労族は、法案提出を繰り返して主張してきたが、今回のマニフェストでは、自民党はこの問題に触れていない。

自民党は、マニフェストから除外し、国民の信を問わなかった理由についての説明が求められる。

 一方、民主党は「政策集INDEX2009」の「医療の安心・納得・安全」という項目の中に、従来から主張してきた医療対話仲介者(メディエーター)の配置、死因究明の努力、医療事故発生時の調査委員会の設置などを盛り込んでいる。

これは、足立信也・参議院議員が取りまとめた「医療の納得・安全法案(仮称)」と同じ内容である。また、無過失保障制度を産科以外に拡張することを主張している。

 このように、民主党は従来の主張を繰り返しているが、医療事故問題について予算措置を表明しておらず、総選挙後の早い段階で法案提出する意志があるか、否かは不明である。

 【新型インフルエンザ対策】
 この秋にも予想される第二波に備え、総選挙後の臨時国会で白熱した議論が予想される分野である。

 自民党は、院内感染対策の徹底、基礎疾患を有する方や医療従事者等の感染防止強化、重症患者に対する適切な医療提供体制の確保、サーベイランスの実施、ワクチンの製造と公的助成を挙げている。

この方向性は正しく、新型インフルエンザ騒動の初期に目立った医系技官の迷走を修正したようである。

 一方、民主党は自民党と同様の主張に加え、東アジアの連携体制構築、官邸・各省・国立感染研・区立国際医療センター・大学・自治体の連携強化、行動計画の全面見直し、検疫法改正、輸血を介した感染防止のための新技術(不活化技術)の導入を掲げている。

何れも重要な論点であり、在野の医師たちが訴えてきたことを取り込み、具体的な提言となっている。

 【その他】
 ほかにも、国立大学病院、ナショナルセンターの赤字問題、臨床研修問題、専門医問題、高額療養費制度などに関して、民主党は突っ込んだ見解を示している。

例えば、臨床研修問題では、「医師不足が顕著になると、今度は実質上1年の義務化へと見直し、研修医を地域医療に従事させようとしています。

これは大変な誤りです。

」と断言している。民主党が政権を取れば、医療行政のあり方は抜本的に見直されることになるだろう。ぜひ各党のマニフェストを、ご一読をお薦めする。

筆者プロフィール
上 昌広(かみ まさひろ)氏
1993年東京大学医学部卒。97年同大学院修了。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床研究に従事。2005年より東大医科研探索医療ヒューマンネットワークシステムを主宰し、医療ガバナンスを研究。帝京大学医療情報システム研究センター客員教授、コラボクリニック顧問、周産期医療の崩壊をくい止める会事務局長、現場からの医療改革推進協議会事務局長を務める。

インデックス
衆議院議員総選挙2009

総医療費の増額、医療従事者の増員が最大の争点2009/8/5
「中福祉・中負担」目指す、自民党マニフェスト公表◆Vol.22009/8/1
「医師養成数1.5倍」を公約、民主党マニフェスト公表◆Vol.12009/7/28

++++++++++++ 一言言いたい ++++++++++++++++++++++
■10年後の日本は団塊の世代が70歳20年後には80歳と高齢化し患者数も増えると予測されている!

■実際に産科医などが不足し、医師不足が社会の不安を押し上げているようである!

■医者を増やせば安心できるように思われる!

■しかし、問題はなぜ人は病気になるのかという原因について研究が遅れているように思うのである!

■アメリカでは30年も前に国家的な規模で病気の原因を調べて病気の原因は「生活習慣」にあることが膨大な研究の結果報告されている!

■それがマクガバンレポートであることは周知の通りである!

■しかし、アメリカがそのレポートを出した後各国が追試をし生活習慣を正すべく改善をしていく中で先進国では日本だけが追試をしていなかったようである!

■その結果、日本は国際的な現象として患者数が減少している中、昔ながらの栄養学や対症療法蚤の対応しかなく、病人が増えていることは民間のレベルでは常識である!

■しかし、日本医師会は民間療法を容認するほどの柔軟性がなく30年以上も医療改革が遅れているのが現状である!

■予想では民主党が圧勝するのであろうが、患者と医師会のご機嫌をとるだけの政策では日本は医療費で崩壊することになります!

■どんな病気にも原因があります!

■多くの病気は原因から治すことができるのです!

■具体的には生活習慣を見直し、血液を浄化し体の歪みを取り除くことで血管や神経の圧迫を取り除くことで毛がな治るように体は生まれ変わるのです!

■この原理を知る人は生涯病気にならずに済むのです!

■予防医学セミナーでは医学部でも学んでいない「自然治癒の原理」を学ぶことができます!

■次回の予防医学セミナーは9月20日名古屋市東区の「ウイルあいち」にて午前10時より行います。

■テーマは「9割の病気は自己治癒力で治る治せる完治する」で講師は自然医学総合研究所の所長大沼四廊と元岐阜県立多治見病院外科部長の酒匂毅先生です!

■お問い合わせは:shizen@nrt.ne.jp

■TEL:052-801-7063です。



府省共同研究開発管理システム登録研究機関
   自然医学総合研究所 所長 大沼 四廊


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 《***■次回の予防医学セミナー予定■***》

◆毎月第三日曜日 名古屋予防医学セミナー
 (詳しくはこちらをクリック⇒名古屋予防医学セミナー

●次回の名古屋予防医学セミナーは、6月21日(日)名古屋市東区 ウィルあいち「特別会議室」で開催されます。

◆◆◆モニター募集説明会のお知らせ◆◆◆

◆21年7月31日まで 全国から1000名

◆対症:アレルギー体質の方、アトピー性皮膚炎。鼻炎・喘息などでお悩みの方に加えて椎間板ヘルニア、坐骨神経痛、脊椎狭窄症、不妊症、不眠症、うなども募集しています。

◆参加者が未成年者の場合は保護者同伴でお願いいたします。

◆各会場共先着20様限定で参加費は無料です。

◆得点としてモニターの方には施術料が30%から最大70%まで割引されます。

++++++++++++++++++++++予防医学セミナー++++++++++++++++++++++
 9月20日 名古屋市東区 ウイルあいち にて午前10時より行います。
 午後は相談会と体験会も行います。
            
   
 ◆テーマ1:がんを克服するために
   講師:酒向 猛  医学博士 
            
             元岐阜県立多治見病院外科部長
             千葉セントマーガレット病院外科医師 
            
          著書」癌を克服するために(書店にはございません)


 ◆テーマ2:感染症の盲点、鎖骨をほぐせば病気は治る!
   講師:大沼 四廊 TVや壮快3月5月7月号で紹介!
             自然医学総合研究所所長 
             平成11年社会文化功労賞受賞
             25年間であらゆる病の自然治癒の原理を解明
             「総合免疫療法」は海外からも注目を浴びている
著書:ガン・リウマチ・ヘルニア自然治癒を化学する
             椎間板ヘルニアは確実に治る
             がんの盲点 白血病はがんではない
         執筆中:医者に命をあずけるな
              病の9割は自然療法で治る治せる
              医療を超えた総合免疫療法



**************◆◆◆午後体験会 ◆◆◆ ***************

  見るだけで安心・聞くだけで安心・体験することで絶対の確信がもてる!
  
 ●午後からは実技指導及び体験会と健康相談会を行います。

*****************************************
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 お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。【自然医学総合研究所】のホームページにて「NRT自然免疫活性療法」によって自然治癒した症例の一部を公開しております。

 自然医学総合研究所 所長 大沼 四廊
 所在地:名古屋市天白区焼山1丁目101 東山イーストC-202
 TEL:052-801-7063
 携 帯:090-5861-4489
 メール:shiro@nrt.ne.jp

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