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大沼代表理事 大沼四廊代表理事が20年以上にも渡り研究を重ね開発した【NRT自然免疫活性療法】で今までの病院などでは治らないとまで言われた病や、医学の常識を超え、これまで約200種類もの難病を自然治癒力で克服した数々の証明と症例の実績があります。

大沼 四廊代表理事のこれまでの著書はこちら
【『がんの盲点~白血病はがんではない~』その他…】

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★さまよう医学会!

★専門医制度は空回り!

★患者の求めている医療と医者が提供しようとする医療があまりにもかけ離れている!

★このギャップの大きさがわからない医者をどのように指導しても患者は納得しない!

★誰が指導し、専門医が増えても患者が納得しなければ病院は崩壊する!

★当然医学界も崩壊する!

★大切なことは患者の希望を聞くことができる医者かどうかということであり、患者の求める医療を提供できるか否かということである!


★医学会は混迷する!

★生き延びて発展をし様とすればするほど患者の希望をかなえなければならなくなる!

★究極は自然治癒の原理を医者が学ぶことである!

★良い医者として生き残るためにはそれ以外に道はないのだ!

★医師後期研修会について行われた内容を報告する!

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★医師後期研修制度のあり方に関する研究会

◆Vol.3

◆「専門医制度は学会が勝手に作るものではない」

◆専門医の質と数を管理する組織の必要性指摘、日医の「総合医」構造にも疑義 

橋本佳子(m3.com編集長)
   

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▲このニュースについての掲示板
 
◆「専門医制度は、学会が勝手に作るものではなく、中立的・第三者的立場からその評価を行うことが必要。

◆身に付けるべきスキル・知識を明確化し、専門医の数もコントロールし、専門医のレベルを一定の水準に保つことが求められる。

◆また専門医制度は、あくまで患者のために作るものであり、患者に分かりやすい仕組みにすべき」

◆10月9日に開催された「医療における安心・希望確保のための専門医・家庭医(医師後期研修制度)のあり方に関する研究会」の第2回班会議の席上、日本専門医制評価・認定機構理事長の池田康夫氏(慶応大学内科教授)はこう述べ、専門医制度を見直す必要性を指摘した。

◆池田氏の発言は、班長を務める土屋了介氏(国立がんセンター中央病院院長)の考えを支持するものだ(『医療改革のカギは「後期研修制度」にあり』『2010年度から後期研修の制度化目指す』を参照)。

◆また、専門医制度の見直しは、認定機構の改革だけで可能になるわけではなく、「各学会の改革も同時平行的にやることが不可欠」という意見が複数の班員から出された。

◆この日は、日本医師会常任理事の飯沼雅朗氏へのヒアリングも行われた。

◆飯沼氏は、現在検討中の「地域医療、保健、福祉を担う幅広い診療能力を有する医師」認定制度(案)を紹介(『日医と厚労省では「総合医」構想のスタートが違う』を参照)。

◆これは、日医の生涯教育制度を見直し、臨床の経験年数別にI~IVの4つの認定コースを設け、所定の単位取得者を「総合医」(仮定)として認定する構想。

◆幅広い診療能力を身に付けてもらうのが狙いで、4つのうちIは後期研修に相当する。

◆この構想に対し、土屋氏は、I の後期研修に限ってまず議論を進めていくべきだと強調した。

◆また「総合医」がフリーアクセスを制限しないことを前提としている点や、カリキュラムの中身についても、疑問が呈せられた。

◆第2回班会議では、日本専門医制評価・認定機構理事長の池田康夫氏(左)、日本医師会常任理事の飯沼雅朗氏(右)へのヒアリングが行われた。


◆問題は各学会が認定機構を運営している点

◆日本専門医制評価・認定機構の前身は、2003年に52学会が加入する形で発足した日本専門医認定制機構。

◆2008年3月に社団法人化し、名称変更した。

◆現在は69学会が加盟し、各学会が実施している専門医制度の研修カリキュラムなどを審査・評価し、専門医の質の向上・維持を図ることを目的としている。

◆もっとも、実際には同機構が有効に機能しているとは言えない。

◆その理由として、昭和大学産婦人科教授の岡井崇氏は、「(最高意思決定機関である)社員総会は各学会の代表責任者で構成しており、お金も各学会が出している。

◆したがって、機構は学会の言うことを聞く仕組みになっている。

◆しかし、機構は医師ためではなく、患者のために運営されるべきもの。

◆そこに矛盾があるのではないか」と指摘した。

◆池田氏も、「今後は、中立かつ第三者の立場で、各学会の専門医制度を評価していく仕組みが必要」と述べ、組織改革の必要性を認めた。

◆また、専門医制度を評価する第三者機関のあり方は、二つ通り考えられる。

◆一つは各学会が実施している専門医の研修カリキュラムや認定実務まで踏み込んで行う形。

◆もう一つは、専門医制度の運営そのものは各学会に任せ、各学会の運営のあり方を審査・評価する形だ。

◆現在、認定機構が実施しているのは後者であり、池田氏は今後もこの方針だという。

◆「専門医数を増やせば、学会運営が楽になる」との発想への批判も

◆さらに、認定機構だけではなく、各学会を改革する必要性も指摘された。

◆池田氏は、「日本医学会に加盟する学会は105、臨床系でも78あり、中には類似の学会がある。

◆また、医学会加盟以外の学会もある。

◆患者に分かりやすい制度にするためには、複数の学会で一つの専門医制度を作るなどの取り組みが必要。

◆また、『専門医の数を増やせば、(認定料収入が得られ)学会の運営が楽になる』といった姿勢の学会もあるが、今の時代、それは許されるものではない。

◆各領域について、どんな専門医が何人必要で、いかなる基準で認定するかを決める必要がある」と指摘した。

◆その上で「医師が専門医資格を取得する努力に対して、インセンティブを与えることを検討すべきではないか」と付け加えた。

◆班員からは、各学会の基盤には開きがあり、各学会がどこまでできるのか、どこまで任せることが可能なのか、懐疑的な意見も出された。

◆この点について池田氏は「認定機構に加盟している69学会でも、非常に差がある。

◆日本内科学会や日本外科学会の事務局には数十人規模の事務職員がいるが、事務長以下、数人の規模でやっているところもある」とコメント。

◆亀田メディカルセンター(千葉県鴨川市)心臓血管外科学部長の外山雅章氏は、「今の学会が適正に機能しているとは思えない。

◆専門医数が既に多すぎると思える学会に聞いても、『まだ不足している』と言う。

◆学会の質にある程度切り込まないと基本的問題解決にならないのはないか」と、学会の改革の必要性を強調した。

◆この指摘を踏まえ、土屋氏は、自らの専門分野である日本胸部外科学会を例に挙げ、「厳しい専門医制度を作ろうとすると、反対意見が出る。

◆各学会の内部から改革を進めるのかなり難しい。

◆上部組織から(各学会の)改革を行う必要がある」との考えを示した。

◆そのほか、帝京大学腫瘍内科学教授の江口研二氏などから、指導医の役割を重視する意見も出された。

◆池田氏は、「現時点では、学会により指導医の基準が異なり、認定機構では指導医の評価まではやっていない。

◆しかし、認定機構が研修プログラムを評価すれば、誰が指導するか、おのずから指導医の資格・役割が明確になってくるだろう」と回答。

◆土屋氏は、「米国では、専門医の認定を受ければ、指導する立場になる。

◆一方、日本では専門医が指導医になるためには改めて認定を受けることが必要。

◆換言すれば専門医はそのレベルに達していない」と述べ、専門医制度の改革が進め、「専門医」イコール「指導医」にすべきだとの考えを示した。

◆日医の「総合医」は厚労省の「総合科」とは異なると主張

◆「総合医」については、2007年5月に厚労省が「総合科」構造を打ち出した経緯がある。

◆日医の飯沼氏は、主治医制などの形で医療へのフリーアクセスの制限を狙いとする厚労省の構想と、日医の「総合医」は根本的に異なると主張。

◆あくまで医師の質向上が「総合医」の目的であり、「地域医療、保健、福祉を担う幅広い診療能力を有する医師」を「総合医」として位置づけるとした。

◆したがって、「総合医」の認定対象は、内科に限らず、全科にわたるとした。

◆この構想に対して疑問が呈せられたのは、臨床の経験年数別にI~IVの4つの認定コースを設ける点だ。

◆土屋氏は、II~IVの重要性を示しながらも、「Ⅰの後期研修からやっていくべきではないか」と提案。

◆Ⅱ以降の制度では様々な要因が関係するが、Ⅰは新たに制度を創設するため、Ⅱ以降に比べれば制度化が容易であることを想定しての発言だ。

◆昭和大学救急医学教授の有賀徹氏も、「継承開業を予定している医師には、II~IVに関心を示すだろうが、そうでない人もいる。

◆等しく全会員を対象とするより、日医にこれから入ってくる人のために、後期研修のあり方を考えるという議論はないのか」と述べた。

◆また、「総合医」の研修カリキュラムについて、国立成育医療センター総合診療部長の阪井裕一氏は妊婦健診や分娩の研修、福島県立医科大学家庭医療学教授の葛西龍樹氏は救急医療の研修などに不足がある点を指摘。

◆これに対し、飯沼氏は、「研修カリキュラムは大枠のイメージであり、まだ機関決定したものでもない。

◆詳細はこれから詰めていく」と答えるにとどまった。

◆「フリーアクセスが大事、と医師が言うのはおかしい」

◆さらに、医療提供体制との関連で、岡井氏は、「厚労省の『総合科』構想と、日医の総合医の構想は根本的には相違がないのではないか。

◆異なるのは、その使われ方。

◆つまり、厚労省はまず総合科医が診る、その次に専門医への紹介を行う仕組みを想定している。

◆なぜ日医はそれに反対しているのか」と疑問を投げかけた。

◆飯沼氏は、「それはフリーアクセスの制限になるからだ。また日医は総合医を標榜科にすることは考えているが、経済的なインセンティブは与えないとしている」と答え、総合医がゲートキーパー的な役割を担うことは否定した。

◆「癌専門病院に風邪の患者が来ても困る。

◆病院側からすると、総合医にむしろゲートキーパー的な役割を果たしてもらいたい。

◆その方が診療所にとっても患者は増えるのではないか」(土屋氏)、「フリーアクセスであっても救急医療では断られることもあり、『たとえ100km先でも必ず診てもらえるなら、そこに紹介してもらいたい』と考える患者もいる。

◆フリーアクセスは患者がどう考えるかの問題であって、医師が『フリーアクセスは大事』と言うのはおかしい」(阪井氏)などの意見に対しても、飯沼氏は「あくまでわれわれは患者の立場で物を言っている」と答えた。

◆ホームケアクリニック川越(東京都墨田区)院長の川越厚氏は、「地域医療は古くて新しい問題。

◆地域医療は非常に専門性が高く、医療だけではなく、介護の分野も診なくてはいけない。

◆後期高齢者医療制度とも関係する問題。

◆その上、現在前期の臨床研修の見直しが進められおり、相互の議論の情報交換も必要。

◆早急に結論を出すのではなく、議論を続けることが必要」とコメントした。

◆次回の会議では、日本学術会議会長の金澤一郎氏へのヒアリングを行う予定になっている。

◆同会議が2008年6月にまとめた「信頼に支えられた医療の実現 – 医療を崩壊させないために」という要望では、専門医制度について言及している

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●どれほど議論しても結果は出ない!

●指導医が病気を治せないからであるし、そのような認定医を増やしたところで病気の原因は解らず、対症療法には変わらないからだ!

●問題は総合医や専門医という問題ではなく、なぜ病気ができるのか、いかにして自然に治すのかを追求する姿勢がないことである!

●病気の原因すらわからない医者同士がどんな制度を作ってもそれは医者の仕事を増やすだけのことであり、患者には関係ないことである!

●患者は指導医であろうが専門医であろうが、病気の原因を理解して治してさえくれればいいのである!

●医学会も厚労省も自然治癒の原理を学ぶことが重要である!

★自然治癒の原理は「予防医学セミナー」にて詳しく説明しています。

★西洋医学の治療に疑問を持つなど不安や不信を感じたら、まずは「予防医学セミナー」にご参加ください。

★「予防医学セミナー」では病気の原因から自然治癒の原理までを詳しく学ぶことができるように指導しております。


 文責:自然医学総合研究所 大沼 善誉

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           京都市中京区 ウイングス京都 「2Fセミナー室AB」

●予防医学セミナー専任講師


  講師:大沼 善誉 自然医学総合研究所所長 平成11年社会文化功労賞受賞
             25年間であらゆる病の自然治癒の原理を解明
             「総合免疫療法」は海外からも注目を浴びている
著書:ガン・リウマチ・ヘルニア自然治癒を化学する
             椎間板ヘルニアは確実に治る
             がんの盲点 白血病は癌ではない
         執筆中:医者に命をあずけるな

  講師:酒向 猛  医学博士 自然医学総合研究所顧問医
             元岐阜県立多治見病院外科部長
             千葉セントマーガレット病院外科医師 
             千島・森下学説研究家
          著書」癌を克服するために(書店にはございません)

**************  体験会  ***************

  見るだけで安心・聞くだけで安心・体験することで絶対の確信がもてる!
  
 ●午後からは実技指導及び体験会と健康相談会を行います。

  講師:大沼 善誉先生はじめ、自然医学総合研究所の講師の先生方

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 お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。【自然医学総合研究所】のホームページにて「NRT自然免疫活性療法」によって自然治癒した症例の一部を公開しております。

 自然医学総合研究所 所長 大沼 善誉
 所在地:名古屋市天白区焼山1丁目101 東山イーストC-202
 TEL:052-801-7063
 携 帯:090-5861-4489
 メール:yoshinori@nrt.ne.jp

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*当ブログに関する管理人へのお問い合わせは、ブログトップにあるメールフォームからご連絡ください。

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