輸血の副作用や有害事象を収集
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2008年04月12日（土）のNRT通信より
薬害肝炎、フイブリン糊５５６医療機関公表！
厚生労働省はＨＰで公表！
輸血にも副作用はある！
問われる安全基準！
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厚生労働省の薬事・食品衛生審議会血液事業部運営委員会・安全技術調査会合同委員会は8日、輸血用血液に混入した病原体を不活化させる技術の導入をめぐり、第2回の会合を開いた。
信州大先端細胞治療センター副センター長の下平滋隆氏が、オブザーバーとして招かれ「HIVの国内感染者が増加傾向にある中、安定供給に影響を及ぼす病原感染の脅威、副作用防止のために不活化技術導入について早期に結論を出す時期にある」と強調した。
薬害を教訓に将来を見据えた対策を 下平氏
HCVやHIVなど、献血血液中の病原体混入をチェックする体制として現在、核酸増幅検査（NAT）が行われているが、潜伏期間中に検査をすり抜ける感染血が発覚したため、厚労省は献血血液中の病原体を不活化剤や紫外線照射によって死滅させる不活化技術の導入検討に着手した。
不活化技術をめぐっては、EU（欧州連合）の基準を満たしていることを承認するCEマークを取得している3技術を中心に欧州・アジア各国が導入。
2007年3月にトロントで開かれた「病原体不活化技術に関するコンセンサス会議」で、「安全性の高い技術が開発された場合には、病原体不活化技術を導入すべき」との提言が示され、米国でも不活化技術の導入に向けた動きが高まっている。
下平氏は不活化技術の国内導入について、「薬害の教訓を生かし、将来を見据えて今可能な対策を講じる必要がある」と強調。
輸血副作用や有害事象を収集、解析するヘモビジランス体制の構築を前提として、「HIVの国内感染者が増加傾向にある中、安定供給に影響を及ぼす病原感染の脅威、副作用防止のために不活化技術導入について早期に結論を出す時期にある」と強調した。
また、不活化技術の導入で新興・再興感染症の病原体不活化はもちろん、細菌検査やサイトメガロウイルス検査、放射線照射が不要となるため、従来の諸経費で不活化技術の導入費用が相殺されると説明。
これまで廃棄されていた全血献血を血小板製剤に利用することが可能になるといったメリットも説明した。
国内のヘモビジランス「欧州の水準に追いついていない」
しかし、こうした下平氏の発言に対し、委員からは強い反対意見が相次いだ。
「日本のヘモビジランスは欧州の水準に追いついていない。不活化の導入はもう少し双方の溝が狭まった時点で検討すべき課題」との意見が示されたほか、中には「HIV感染はかなり増えてはいるが、輸血後感染率はかなり少ない。
HIV感染の増加をそのままパラレルに輸血後感染のリスク増加につなげて考えるのは事実に反するのではないか」との指摘もあった。
また、「海外諸国の情報のみで判断するのは危険。
従来とまったく違う方法の導入を検討するうえでメリットばかりを強調するのは非常に危険だし、危惧されるデメリットについて説明が少ない」といった指摘も出るなど、委員全体が不活化技術の導入に極めて強い反対姿勢を示した。
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輸血は骨髄移植や末期医療には欠かせない治療法である。
しかし、他人の血液は自己の血液とは異なり、自己の血液が優勢の時には輸血した血液を攻撃します。
また、逆に自己の血液が弱っているときには、自己の血液が攻撃されます。
攻撃された血液は破壊され体内に余分な水分を蓄えることになります。
それが腹水や胸水になることもあります。
それ以外にも、輸血に用いられる血液の鮮度の問題もあります。
輸液の鮮度を保つために冷凍したものが使われていますが、生の血液に比べて、冷凍食品と同様に酸化の被害を受けている可能性は否定できませんので輸血後の血液の寿命は健全な血液と比べてとても短いものと考えられます。
健全な血液の寿命は赤血球で１２０日白血球で４〜５日から１０日といわれておりますが健全な血液の寿命とは異なり、はるかに短いものと考える必要がある。
そのため、輸血後まもなく輸血された血液細胞が崩壊され細胞内容液が流出し輸血後に腹水や胸水が滞留することが十分考えられるのです。
輸血は救急時の医療には欠かせない治療ですが、日ごろからの心がけを大切にし、日々の健康管理に気を使っていただきたいものです。
小食で早寝早起きは三文の徳を得ることができ「難」を逃れることができるのです。
「転ばぬ先の杖」を持ちたいものです。
◆◆予防医学セミナーは、薬を使わず、安全な方法で病気を克服した自然治癒の症例から原理を学び、健康を取り戻すことで、医療費を半減させ、末代まで子孫が繁栄出来る「安全で美しい生活環境」を取り戻す事を目的にしています。
文責：自然医学総合研究所 大沼 善誉
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