病院は消える！
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●2008年01月17日（木）のNRT通信より
さらに悪化する自治体病院の2つの問題
＝＝城西大学経営学部准教授・伊関友伸氏に聞く
ーー聞き手・橋本佳子（m3.com編集長）
「2008年は、さらに自治体病院の医療崩壊が進む年になると思う」。
こう語るのは城西大学経営学部准教授・伊関友伸氏。
財政悪化と医師不足という自治体病院の2つの課題は、今年は改善どころか、さらに悪化する懸念があるからだ。
行政評価などの研究に携わり、自治体病院の危機を記した『まちの病院がなくなる！？−地域医療の崩壊と再生』（時事通信社）を昨年末に上梓した伊関氏に、自治体病院の現状と今後を聞いた。
自治体病院に関しては、二つの問題があると思います。
一つは財政的な問題です。
その代表例は、一昨年（2006年）に破綻した夕張市立総合病院です。
私は夕張市病院経営アドバイザーを務めましたが、当時、夕張市には600億円の債務があり、病院も39億円の一時借入金を抱えていました。
自治体そのものが破綻の危機に直面し、行き詰る病院は今後も出てくるでしょう。
もう一つは、医師不足の問題です。
2004年の新臨床研修制度の導入がきっかけです。
自治体病院の多くは大学医局に医師派遣を依頼していますが、医局自体が医師不足に陥り、その影響を一番受けました。
その上、自治体病院の特徴として、行政や住民の医師の仕事に対する理解のなさも挙げられます。
いわゆるコンビニ的な医療ニーズです。
特に自治体病院の場合、患者には「自分たちの病院だ、われわれは税金を払っているのだから」という意識が強く表われます。
夜中にやってきて、必要もないのにCTを撮ってくれと。
それで撮らないと、「名前は何と言うんだ、覚えておけ」となる。
翌日、地元議員にクレームを付け、議員は首長や院長に文句を言いに来ます。
自治体の経営幹部は、事なかれ主義で、まず議員、住民の方を向くため、医師を守ってくれません。
その上、民間病院などと比べると、自治体病院の医師給与は、激務の割には安い傾向にあります。
結果的に、中堅の医師を中心に、疲れ果てて辞めていく状況にあります。
――自治体病院の厳しい環境は、地域や規模と関係するのでしょうか。
規模の大きい病院は、"コンビニ救急"などで大変ですが、医師の数はそれなりに多いので、何とか回しています。
一方、小規模病院は医師の絶対数が少ないので、医療そのものが継続できない事態に陥っています。
ただ、医師が疲弊しているのはどこでも同じだと思います。
医師の不足は収益の減少という病院財務に直結し、回復不能な大きな赤字を生むことになります。
――財政の悪化、医師不足という2つの傾向は、2008年はどうなるのでしょう。
いずれも、2008年にさらに加速していくことが予想されます。
事なかれ主義の行政下では、疲れ果てた医師が辞めていく一方で、"コンビニ救急"の制限などはしません。
ますます勤務環境が悪くなるのですから、新たな医師が来るはずはありません。
さらには問題なのは、総務省が2007年12月24日にまとめた「公立病院改革ガイドライン」です。
――「公立病院改革ガイドライン」とは何ですか。
これは、政府の経済財政諮問会議の「基本方針2007」で策定の必要性が打ち出されたものです。
各自治体に、2008年度内に病院の経営改革プランの策定を求めるもので、収支の改善のほか、病床利用率が過去3年連続70％未満の病院は形態を見直すべきという方針などが盛り込まれています。
多くの自治体は、病院として維持したいわけですから、病床利用率が50〜60％の病院は、70％まで上げようという話になります。
こうした病院の多くは急性期医療を担っているのではなく、社会的入院を多く受け入れており、医師の勤務先としては人気のない病院です。
ところが、財務指標を改善するために、社会的入院をさらに受け入れて病床利用率を上げ、"コンビニ救急"も受けようとなると、医師はますます疲弊するばかりです。
ガイドラインの病院財務の健全化という考え方は間違っていません。
しかし、医療現場で起きている医師の疲弊という問題をさておいて、形式的な財務指標の目標達成にこだわる行政の性格が、結果として、医療現場に過大な負荷をかけ、医療現場を破壊してしまう危険性が高いと考えています。
――厳しい環境にある自治体病院ですが、再生に必要なことは何でしょうか。
地域の医療ニーズをまず明らかにすることです。地域にとって必要な医療は何かを考え、それだけはきちんと行うというように、絞り込みを行う必要があると考えます。
夕張市立総合病院の場合、破綻した当時、入院患者の86％は70歳以上の高齢者でした。社会的入院も多く、福祉的な役割を病院が担っていました。こうした現状を踏まえて、夕張では、診療所と老人保健施設に転換しました。このような体制であれば、必要な医師数は少なくて済みます。
地域にとって必要な医療ニーズを明らかにした上で、そのニーズに合致する医師を招へいすれば、医師は納得して医療に携わることができます。
医師が納得して仕事ができる体制を作るべきです。
また医師や医療スタッフに、医療のすべてを丸投げすることも、見直すべきです。"コンビニ救急"にしても、行政本体、保健師、保育所、救急隊などがその問題点について、積極的に地域住民に啓蒙する必要があります。
住民の代表である首長や議員も、住民に現実の厳しさを伝えるべきです。
これまで通り、「医師にすべてお任せ」で医師を酷使する自治体病院からは、医師はいなくなるでしょう。
一方、住民の意識が高く、医師を大切にするところには、医師が勤務すると思います。
――では自治体病院に今勤務している医師自身ができること、行うべきことはありますか。
医師不足という問題から考えれば、「無理しないでください」と申し上げたいです。
無理が高じて過労死したり、心の病にかかってしまうことは、国民の１人として申し訳ないことだと思います。
医師には真面目な方が多いので、全部抱え込んでしまう方が多いような気がします。やる気のある保健師や行政職員もいますので、そういう人たちに任せることも必要です。
――最近、『まちの病院がなくなる！？』を上梓されましたが。
ぜひ、この本を医師の方々に読んでいただき、「自治体病院の経営はなぜダメなのか」を理解し、行政当局と"戦う"ための武器にしてほしいと思います。
また、自治体の首長や議員、事務職員、さらには一般住民にも読んでいただきたいと思っています。
「地域に医師がいない」と文句を言うだけでは、問題は解決しません。
その原因は自分たちの行動にあると気付き、医師を招へいするためにはどうすればいいのかを考え、行動してほしいと思います
病院から医者が消える！そして地域から病院も消える！
今、日本では、雪崩のように全国各地で自治体の経営する病院が崩壊し、壊滅しています。
その原因は、伊関氏が指摘するように財源の問題ばかりではないはずです。
問題なのは、”医の倫理”を失った医者が多くなったこと。
”病気の原因が分からず、頼りにならないこと。
”横柄な態度で患者を脅かす”ような行為をしている教授クラスの医者が多すぎること。
ハーバード大学を筆頭に、世界中の多くの大学で”自然治癒”の授業が行われ、民間医療に保険が適応される欧米の医療制度が実施されて、患者数が急激に減少した事実が報じられていること。
ほとんどの患者が”病気の原因”と”自然治癒”を求めはじめていること。
つまり、現状の医療内容に満足できず、不満があるから、医者がいじめられてやめていくという事を医者も自治体病院の経営陣も知らないでいるということ。
自治体病院の経営者は、経営責任から、患者が満足できる医療を求めて提供しなければならないということ。
国民が”自然治癒の原理”に気がつき始め、欧米のように納得できる医療を求め始めている世の中の動向に眼が向かない経営は、当然生き残れるわけも無く”自然淘汰”の波に飲まれていく事は明白であるということ。
賢い患者は、すでに医療を選択しているということ。
賢い医者もすでに自然治癒の原理を学び応用している時代であるということ。
このような時代に役にたたない医療は、田舎でも時期に壊滅するのは当然であるということ。
病気には、必ず原因があります。
その原因の多くは生活習慣です。
医者は病気を治すお手伝いが出来ればいいのです。
そんな医者や医療機関を患者は求めているのです。
従って、数少なく生き残る医者や病院は、おのずとその運命が決まってくるはずです。
その回答こそ”西洋・東洋・民間の隔てなく、｛患者を一人の人間」として診断できる能力を有し、全てに対応できる”統合医療”を実現することだと思います。
治せないのに診療報酬の値上げばかり要求している「すねかじり」の組織では、日本医師会全員が失業することになるはずです。
名医の排出を希望する医学校は、”患者の心”を捉え、”患者の求める医療”を研究し、ハーバード大学のように指導する必要があるということ。
この点、日本は、国際的に異常に遅れている事を指摘しなくてはなりません。
薬事行政のみが医療の全てではなく「健康行政」に切り替えなくてはならないこと。
生き残りたい医者は,患者を救うために「本音」を語るべきです。
薬事行政に縛られて、奴隷のような不自由な仕事を廃止し、自由に診療できる医療体制を整えることです。
小医は病気を治し、中医は患者を治し、大医は国を治すと言わわれて来ました。
しかし、今、”小医が病をつくっている”事を世間が知ったのです。
現状の医療制度が手遅れなのです。
大医は勇断を下すことができなくてはなりません。
新しい時代の新しい医療のあり方を考えなくては成らないのです。
厚生労働省へあなたのご意見を送ってください。
厚生労働省のhpのアドレスhttp://www.mhlw.go.jp/を開くと「ご意見」という欄が有ります。
そこで１０００字以内まで受け付けています。
医療改革が実現するまで意見を送って頂きたいものです。
自然治癒の原理を学びたい方は、各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。
《＊＊＊■予防医学セミナーの予定■＊＊＊》
２００８年1月２０日(日) 名古屋東区 ウィルあいち セミナールーム１⇒【詳細はこちらをクリック】
■テーマ１：そうじ屋細胞が病気を治す
薬害Ｃ型肝炎と余命2ヶ月と診断された大腸がんを克服した症例
講師：大沼善誉 自然医学総合研究所 所長
平成11年社会文化功労賞受賞
■テーマ２：がんを克服するために
千島学説からみた理想のがん治療
講師：酒向猛 元岐阜県立多治見病院外科部長
がんの代替療法研究家
■テーマ３：実技指導 体験及び健康相談
講師：大沼善誉先生はじめ、自然医学総合研究所の講師の先生方
（名古屋セミナーでは、大沼所長の研究してきた自然治癒の原理を学ぶことができるほか、現役の医師をお招きし、無料で健康相談を受けて頂けます。また、参加者からの質問に本音でお答え頂けますので患者様のみならず、医療関係者の皆様も是非ご参加ください。）
申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
電話での申し込みは・・・052-801-7063
FAXでの申し込みは・・・052-807-0675
ご意見、ご感想は・・・090-5861-4489 大沼まで
処方箋開示法案へのご協力もお願いいたします。
⇒【処方箋開示法案樹立に向けてのお願い 】
自身の自然治癒能力をフル活動させ、自然医学総合研究所が行っている「ＮＲＴ自然免疫活性療法」によって回復に向かわれた方の症例を証明として提示しています。
お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。
監 修：【自然医学総合研究所】
所 長：大沼 善誉
所在地：名古屋市天白区焼山１丁目１０１ 東山イーストC-202
ＴＥＬ：０５２−８０１−７０６３
携 帯：０９０−５８６１−４４８９
メール：yoshinori@nrt.ne.jp
＊当ブログに関する管理人へのお問い合わせは、ブログトップにあるメールフォームからご連絡ください。
【自然医学総合研究所ホームページ】で、大阪での予防医学セミナーの様子を収録したページをアップしました。セミナーでお話をされた急性リンパ性白血病を克服した能見さんの体験談も載せました。
ご本人のお話とご主人のお話は、今後の日本の医療への要望も含めた、とても熱意のあるすばらしいお話でしたので、ぜひ多くの方にお読みいただきたいと思います。
≪ＤＶＤによる体験談≫
「白血病はがんではない」西山さんの体験談「ＤＶＤ.１」
「白血病はがんではない！」能見さんの体験談「ＤＶＤ.２」
「慢性膵炎・低血糖。頚椎ヘルニア・頚椎管狭窄症の改善」ｸﾞラッパーさんの体験談「ＤＶＤ.３」
体験談のＤＶＤの予約先：yoshinori@nrt.ne.jp
ＴＥＬ：052-801-7063 まで
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●2008年01月17日（木）のNRT通信より
さらに悪化する自治体病院の2つの問題
＝＝城西大学経営学部准教授・伊関友伸氏に聞く
ーー聞き手・橋本佳子（m3.com編集長）
「2008年は、さらに自治体病院の医療崩壊が進む年になると思う」。
こう語るのは城西大学経営学部准教授・伊関友伸氏。
財政悪化と医師不足という自治体病院の2つの課題は、今年は改善どころか、さらに悪化する懸念があるからだ。
行政評価などの研究に携わり、自治体病院の危機を記した『まちの病院がなくなる！？−地域医療の崩壊と再生』（時事通信社）を昨年末に上梓した伊関氏に、自治体病院の現状と今後を聞いた。
自治体病院に関しては、二つの問題があると思います。
一つは財政的な問題です。
その代表例は、一昨年（2006年）に破綻した夕張市立総合病院です。
私は夕張市病院経営アドバイザーを務めましたが、当時、夕張市には600億円の債務があり、病院も39億円の一時借入金を抱えていました。
自治体そのものが破綻の危機に直面し、行き詰る病院は今後も出てくるでしょう。
もう一つは、医師不足の問題です。
2004年の新臨床研修制度の導入がきっかけです。
自治体病院の多くは大学医局に医師派遣を依頼していますが、医局自体が医師不足に陥り、その影響を一番受けました。
その上、自治体病院の特徴として、行政や住民の医師の仕事に対する理解のなさも挙げられます。
いわゆるコンビニ的な医療ニーズです。
特に自治体病院の場合、患者には「自分たちの病院だ、われわれは税金を払っているのだから」という意識が強く表われます。
夜中にやってきて、必要もないのにCTを撮ってくれと。
それで撮らないと、「名前は何と言うんだ、覚えておけ」となる。
翌日、地元議員にクレームを付け、議員は首長や院長に文句を言いに来ます。
自治体の経営幹部は、事なかれ主義で、まず議員、住民の方を向くため、医師を守ってくれません。
その上、民間病院などと比べると、自治体病院の医師給与は、激務の割には安い傾向にあります。
結果的に、中堅の医師を中心に、疲れ果てて辞めていく状況にあります。
――自治体病院の厳しい環境は、地域や規模と関係するのでしょうか。
規模の大きい病院は、"コンビニ救急"などで大変ですが、医師の数はそれなりに多いので、何とか回しています。
一方、小規模病院は医師の絶対数が少ないので、医療そのものが継続できない事態に陥っています。
ただ、医師が疲弊しているのはどこでも同じだと思います。
医師の不足は収益の減少という病院財務に直結し、回復不能な大きな赤字を生むことになります。
――財政の悪化、医師不足という2つの傾向は、2008年はどうなるのでしょう。
いずれも、2008年にさらに加速していくことが予想されます。
事なかれ主義の行政下では、疲れ果てた医師が辞めていく一方で、"コンビニ救急"の制限などはしません。
ますます勤務環境が悪くなるのですから、新たな医師が来るはずはありません。
さらには問題なのは、総務省が2007年12月24日にまとめた「公立病院改革ガイドライン」です。
――「公立病院改革ガイドライン」とは何ですか。
これは、政府の経済財政諮問会議の「基本方針2007」で策定の必要性が打ち出されたものです。
各自治体に、2008年度内に病院の経営改革プランの策定を求めるもので、収支の改善のほか、病床利用率が過去3年連続70％未満の病院は形態を見直すべきという方針などが盛り込まれています。
多くの自治体は、病院として維持したいわけですから、病床利用率が50〜60％の病院は、70％まで上げようという話になります。
こうした病院の多くは急性期医療を担っているのではなく、社会的入院を多く受け入れており、医師の勤務先としては人気のない病院です。
ところが、財務指標を改善するために、社会的入院をさらに受け入れて病床利用率を上げ、"コンビニ救急"も受けようとなると、医師はますます疲弊するばかりです。
ガイドラインの病院財務の健全化という考え方は間違っていません。
しかし、医療現場で起きている医師の疲弊という問題をさておいて、形式的な財務指標の目標達成にこだわる行政の性格が、結果として、医療現場に過大な負荷をかけ、医療現場を破壊してしまう危険性が高いと考えています。
――厳しい環境にある自治体病院ですが、再生に必要なことは何でしょうか。
地域の医療ニーズをまず明らかにすることです。地域にとって必要な医療は何かを考え、それだけはきちんと行うというように、絞り込みを行う必要があると考えます。
夕張市立総合病院の場合、破綻した当時、入院患者の86％は70歳以上の高齢者でした。社会的入院も多く、福祉的な役割を病院が担っていました。こうした現状を踏まえて、夕張では、診療所と老人保健施設に転換しました。このような体制であれば、必要な医師数は少なくて済みます。
地域にとって必要な医療ニーズを明らかにした上で、そのニーズに合致する医師を招へいすれば、医師は納得して医療に携わることができます。
医師が納得して仕事ができる体制を作るべきです。
また医師や医療スタッフに、医療のすべてを丸投げすることも、見直すべきです。"コンビニ救急"にしても、行政本体、保健師、保育所、救急隊などがその問題点について、積極的に地域住民に啓蒙する必要があります。
住民の代表である首長や議員も、住民に現実の厳しさを伝えるべきです。
これまで通り、「医師にすべてお任せ」で医師を酷使する自治体病院からは、医師はいなくなるでしょう。
一方、住民の意識が高く、医師を大切にするところには、医師が勤務すると思います。
――では自治体病院に今勤務している医師自身ができること、行うべきことはありますか。
医師不足という問題から考えれば、「無理しないでください」と申し上げたいです。
無理が高じて過労死したり、心の病にかかってしまうことは、国民の１人として申し訳ないことだと思います。
医師には真面目な方が多いので、全部抱え込んでしまう方が多いような気がします。やる気のある保健師や行政職員もいますので、そういう人たちに任せることも必要です。
――最近、『まちの病院がなくなる！？』を上梓されましたが。
ぜひ、この本を医師の方々に読んでいただき、「自治体病院の経営はなぜダメなのか」を理解し、行政当局と"戦う"ための武器にしてほしいと思います。
また、自治体の首長や議員、事務職員、さらには一般住民にも読んでいただきたいと思っています。
「地域に医師がいない」と文句を言うだけでは、問題は解決しません。
その原因は自分たちの行動にあると気付き、医師を招へいするためにはどうすればいいのかを考え、行動してほしいと思います
病院から医者が消える！そして地域から病院も消える！
今、日本では、雪崩のように全国各地で自治体の経営する病院が崩壊し、壊滅しています。
その原因は、伊関氏が指摘するように財源の問題ばかりではないはずです。
問題なのは、”医の倫理”を失った医者が多くなったこと。
”病気の原因が分からず、頼りにならないこと。
”横柄な態度で患者を脅かす”ような行為をしている教授クラスの医者が多すぎること。
ハーバード大学を筆頭に、世界中の多くの大学で”自然治癒”の授業が行われ、民間医療に保険が適応される欧米の医療制度が実施されて、患者数が急激に減少した事実が報じられていること。
ほとんどの患者が”病気の原因”と”自然治癒”を求めはじめていること。
つまり、現状の医療内容に満足できず、不満があるから、医者がいじめられてやめていくという事を医者も自治体病院の経営陣も知らないでいるということ。
自治体病院の経営者は、経営責任から、患者が満足できる医療を求めて提供しなければならないということ。
国民が”自然治癒の原理”に気がつき始め、欧米のように納得できる医療を求め始めている世の中の動向に眼が向かない経営は、当然生き残れるわけも無く”自然淘汰”の波に飲まれていく事は明白であるということ。
賢い患者は、すでに医療を選択しているということ。
賢い医者もすでに自然治癒の原理を学び応用している時代であるということ。
このような時代に役にたたない医療は、田舎でも時期に壊滅するのは当然であるということ。
病気には、必ず原因があります。
その原因の多くは生活習慣です。
医者は病気を治すお手伝いが出来ればいいのです。
そんな医者や医療機関を患者は求めているのです。
従って、数少なく生き残る医者や病院は、おのずとその運命が決まってくるはずです。
その回答こそ”西洋・東洋・民間の隔てなく、｛患者を一人の人間」として診断できる能力を有し、全てに対応できる”統合医療”を実現することだと思います。
治せないのに診療報酬の値上げばかり要求している「すねかじり」の組織では、日本医師会全員が失業することになるはずです。
名医の排出を希望する医学校は、”患者の心”を捉え、”患者の求める医療”を研究し、ハーバード大学のように指導する必要があるということ。
この点、日本は、国際的に異常に遅れている事を指摘しなくてはなりません。
薬事行政のみが医療の全てではなく「健康行政」に切り替えなくてはならないこと。
生き残りたい医者は,患者を救うために「本音」を語るべきです。
薬事行政に縛られて、奴隷のような不自由な仕事を廃止し、自由に診療できる医療体制を整えることです。
小医は病気を治し、中医は患者を治し、大医は国を治すと言わわれて来ました。
しかし、今、”小医が病をつくっている”事を世間が知ったのです。
現状の医療制度が手遅れなのです。
大医は勇断を下すことができなくてはなりません。
新しい時代の新しい医療のあり方を考えなくては成らないのです。
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薬害Ｃ型肝炎と余命2ヶ月と診断された大腸がんを克服した症例
講師：大沼善誉 自然医学総合研究所 所長
平成11年社会文化功労賞受賞
■テーマ２：がんを克服するために
千島学説からみた理想のがん治療
講師：酒向猛 元岐阜県立多治見病院外科部長
がんの代替療法研究家
■テーマ３：実技指導 体験及び健康相談
講師：大沼善誉先生はじめ、自然医学総合研究所の講師の先生方
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携 帯：０９０−５８６１−４４８９
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ご本人のお話とご主人のお話は、今後の日本の医療への要望も含めた、とても熱意のあるすばらしいお話でしたので、ぜひ多くの方にお読みいただきたいと思います。
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