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大沼代表理事 大沼四廊代表理事が20年以上にも渡り研究を重ね開発した【NRT自然免疫活性療法】で今までの病院などでは治らないとまで言われた病や、医学の常識を超え、これまで約200種類もの難病を自然治癒力で克服した数々の証明と症例の実績があります。

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がん死亡率20%削減?

がん死亡率20%削減?

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 厚生労働省の「がん対策推進協議会」ではがんでの死亡を削減する為、一般からの意見募集を開始しました。

 本エントリーでは自然医学総合研究所、大沼善誉博士が提出された意見を掲載いたします。まずは産経新聞からの記事を一部引用します。

がん死亡率20%削減 75歳未満、今後10年目標(産経新聞より)

 新たながん対策基本計画の策定へ向けて、患者の代表らが参加する厚生労働省の「がん対策推進協議会」(会長=垣添忠生・国立がんセンター名誉総長)は7日、3回目の会合を開き、計画の柱となる全体目標の数値の1つに「75歳未満のがんによる死亡率(年齢調整)を今後10年間で20%削減」を掲げることを決めた。今月中の計画案策定を目指す厚労省は同日、一般からの意見募集を開始。患者参加型の医療実現へ向けた協議は大詰めを迎えている。

 今年4月に施行したがん対策基本法では、政府が基本計画を閣議決定する際、患者や遺族、医師らが参加する協議会の意見を聴くことを義務付けている。18人で構成する協議会は先月から議論を進めてきた。

 死亡率の削減目標については、75歳以上の高齢者はがんによる死亡率が急激に高まるため、75歳未満の死亡率を指標とすることにした。75歳未満のがんによる死亡率は人口10万人あたり93人(平成17年)。20%減ると同74.4人になる。



 大沼善誉博士の意見書は以下の通りです。ご覧の皆様のご意見・ご感想をお待ちしております。

がん対策推進基本計画(案)への御意見

 私は、名古屋市天白区にて25年間に渡り、がんや難病の自然治癒に関する研究をしてきました。

 その結果、がん細胞は突然変異による発現ではなく、明らかな循環障害による局所壊死が原因であることが分かりました。つまり甲状腺がん肺がん乳がん卵巣がんなどのように左右のいずれかの臓器が発がんする場合は、明らかにがんができる患側の主要な血管に狭窄あるいは動脈硬化などの障害が必ずあるということを指摘するものです。

 また、その原因は、ストレスによる消化不良や骨格変位によることもわかりました。特にリンパへの影響は、鎖骨の亜脱臼による胸腺の循環障害が原因ですが医学的には国際的に研究されていないことを指摘しなければなりません。

 さらに、西洋医学では19世紀のドイツの細胞学者のウイルヒョウが発表した、細胞分裂説を主軸にし、がん細胞は細胞分裂によって止めどなく増殖する細胞であると認識されています。

 しかし、全てがそうではありません。20世紀後半の幹細胞の研究から全ての細胞は幹細胞から出来ることが証明されているからです。その幹細胞が、体内環境の悪化によって酸化し、遺伝子に傷がつくことも知られています。傷ついた幹細胞からがん細胞など壊れた細胞が生まれてくるのです。

 また、生化学の分野では、傷ついた遺伝子を修復する酵素として「リガーゼ」や「ポリメラーゼ」の存在も知られています。食欲・熟睡、排尿・排便・発汗などの基本的生理機能を高めることによって消化酵素・還元酵素・組み立て酵素・遺伝子の修復酵素など必要な酵素が作られ、それらの働きで体は元に戻ろうとしますが、残念なことに医学の分野では応用されておりません。

 患者は、心配や不安などを抱え過剰なストレスで交感神経が高ぶり、常に糖代謝をしています。そのため解糖後に作られる乳酸によって血液は酸化しています。全ての細胞の元になる幹細胞も酸化して傷ついているのです。

 従って手術抗がん剤放射線治療で攻撃してダメージを与える前に、抗酸化作用の強い食品やサプリメントで酸を中和することです。

 また、患者は、ストレスで全骨格に歪みをきたし、リンパ管や自律神経が障害されています。しかし、鎖骨の亜脱臼を改善することで胸腺の循環が回復し、正常なリンパ球が産生されるとがん細胞は自己免疫の力で攻撃され、除去されます。

 さらに、骨盤の歪みを改善することで、消化・吸収・排尿・排便など内蔵機能全体が回復します。

 医学の進歩とは裏腹に、毎年がんで亡くなっている人は30万人を超えて増えていますが、原因は、過剰な対症療法にあります。患者は生きた人間ですので、免疫抑制で貧血に追いやることではなく、血液を浄化して白血球を活性化し、かつ、骨格の歪みを改善することで生理機能が高まり元気を取り戻します。

 このような手段を用いることでQOLが向上し、再発の心配もなく、終末期以外のがん患者を救うことが可能です。具体的な症例はhttp://www.nrt.ne.jpにて確認できます。

 結論として、患者のQOL向上のため、科を超え、系を超えて患者を一人の生きた人間として診断する能力を養成しなければなりません。

 そのためには、上海中医薬大学がすでに行っているように西洋医学の長所と東洋医学の長所とさらに優れた民間療法をも取り入れ、優れた人材を早急に育成するネットワークを構築し「統合医療教育」を実現するべきだと思います。



 基本計画は、がん患者やがんの専門家らで構成する同協議会の意見を聞いて厚労省が案を作成します。6月の閣議決定を目指しています。


管理人、川西から一言:

 しかし、なぜ厚労省が草案をまとめているのかが疑問です。法案を作成するのは本来政治家である国会議員の職務です。政務費を与えられている国会議員こそ中立の立場で率先して、末端のガン医療現場の実態把握を行い、時代と現状に即した法案を作成するべきです。

 厚労省の医薬局課長が中外製薬などへ天下りしている事実があるのは前エントリーで述べた通りです。そのような薬品会社と近い関係にある厚労省が草案をまとめる事が元凶になりこれまでの薬害問題などを生み出す原因となっているのではないでしょうか。

 「厚労省」は「行政機関」です。

 「国会」が「立法機関」です。

厚生省は選挙で選ばれた国民の代表ではありませんので「立法」する権限はないはずです。選挙で選ばれた「国会議員」が「立法」しなければ職務放棄をしたただの税金泥棒と言われてもおかしくはありません。

 その違いをハッキリと我々国民も政治家も官僚も理解した上で日本医療の将来を真剣に考えて頂きたいものです。


 宛先:厚労省健康局総務課がん対策推進室
 E-MAIL:gankeikaku@mhlw.go.jp
 FAX:03(3595)2169
 〒100-8916 東京都千代田区霞が関1-2-2

 なお、意見受け付けは今月21日まで。

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 監 修:【自然医学総合研究所】
 所 長:大沼 善誉
 所在地:名古屋市天白区焼山1丁目101 東山イーストC-202
 TEL:052-801-7063
 携 帯:090-5861-4489
 メール:yoshinori@nrt.ne.jp

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