生活習慣病は生活習慣改善を
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2007年11月16日（金）
生活習慣病やがんの年代間伸び、「４０-５０代」最大 １人当たり医療費
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月15日】
医療費：生活習慣病やがんの年代間伸び、「４０-５０代」最大----１人当たり ／東京
◇都福祉保健局発表
都民１人当たりにかかった医療費のうち、生活習慣病やがんの年代間の伸びは、「４０代から５０代」が最も大きいことが、都福祉保健局が発表した医療費分析報告書で分かった。
「４０代からの予防の取り組みが重要」と結論づけており、来年３月までにまとめる都の医療費適正化計画にこうした分析結果を生かす方針だ。
都が都民の医療費を詳しく分析するのは今回が初めて。
都国民健康保険団体連合会から昨年１１月分のレセプト（診療報酬明細書）４３７万６６６４件▽被用者保険２組合からレセプト計７万５３６０件--の提供を受け、双方を比較したところ、年齢階層別の疾病構造が同様の傾向だったため、国保の医療費データを使って特徴を探った。
４０代以上の１人当たりの医療費の伸びを年齢階層別に見ると、生活習慣病の一つの高血圧性疾患は「４０代から５０代」が３・３倍に上ったが、５０代以上では「５０代から６０代」（１・７倍）をはじめ、１倍台にとどまった。
脳梗塞（こうそく）も「４０代から５０代」が３・３倍、胃がんも２・８倍と伸びが大きくなる傾向があった。
一方、０５年度の都民医療費の総額は２兆８１２４億円で、このうち７０歳以上の老人医療費が約４割の１兆１３４４億円に上った。
都の人口の将来推計では、７５歳以上の高齢者は０５年の９８万９０００人から、２５年には２倍超えの２０５万５０００人になり、老人医療費の激増が予想される。
また、都民１人当たりの医療費は２３万５０００円で全国３２位、入院医療費は８万２０００円で同４３位、入院外医療費は１３万１０００円で同１３位だった。
都内は人口比の病床数が全国平均より少なく、一般診療所が多いことなどから、入院医療費が低くなったとみられている。
医療大国日本がこのままの医療政策で進むと、１８年後の２０２５年には老人が２倍になり、医療費も２倍近く膨らむことになります。
今回、東京都が初めて調査した結果、都の場合には約４０％が老人医療費だと確認されたからです。
従って、国民健康保険団体連合会として１８年後には、全国でも単純に２倍近くの医療費が必要になるため、財源となる消費税を上げてようという計画のようです。
医療大国日本の異常は、生活習慣病と認定されている高血圧症まで薬漬けにして、５年、１０年と血圧降圧剤を飲ませ続けるうちに、副作用として貧血や認知症などの病状を増やしていることに患者も国民も意義を申し立ててこなかったことです。
血圧降圧剤に依存することは、生活習慣を変えずに無理を続けることになるため、体質は確実に悪化してゆくことになります。
つまり、高血圧で医者任せでは日本国中が認知症の患者であふれることになるのです。
認知症の患者には介護保険が適応されますので、介護保険の対象者が増えることになります。
ところが、アメリカでは、がんも糖尿病も高血圧症も生活習慣病として、肉・牛乳・卵・魚をできるだけ食べないよう公表されて以来、病人は急激に減少しています。
その点日本では、病院食や学校給食でも従来の栄養学がいまだ浸透しているため、肉・牛乳・卵・魚のない日は無いといっても過言ではありません。
国民の健康は国家大計の一つであり重要課題のはずですが、本気で対応しているようには思えないのは私だけではないように思います。
がんもリウマチもヘルニアも糖尿病も高血圧症もアトピー性皮膚炎もアレルギーも皆生活習慣病として患者自身が生活習慣の改善に目覚めて自衛することが先決なのです。
しかし、現実公共の放送や新聞などのマスコミに掲載される健康情報は、従来の栄養学や医療情報の延長線上のものばかりが目立ちます。
その点、日本のマスコミも正しい情報を公開していないように思います。
あのアメリカ大国から急激に病人が減少した最大の武器は、正義感を失っていないマスコミが健全な状態で機能していたからかもしれません。
また、日本の取り組みで遅れをとっているものは、国立の大学医学部の姿勢です。
研究者は、患者からの情報を真摯に受け止めて、多くの患者の求めている医療を研究し、安全で確かな医療の開発に勤めなければならないはずです。
患者は、治れば何でもいいのですから。
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