混合診療禁止で国民皆保険原則が崩壊
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2007年12月26日（水）のＮＲＴ通信より
特定療養費制度の反対解釈としての混合診療禁止は恣意的なこじつけ─健康保険法ができた”大正11年”は「国民の一部」だけが保険に入れた。
国民皆保険はずっと後だから当時は自由診療が大部分でごく一部に保険診療が入るという混合診療が常識だったはずで、健康保険法は混合診療を大前提とした法律なのである。
それを国民皆保険の時代に通用させて混合診療禁止を押し通そうとするので恣意的なこじつけが必要になり、その産物が“特定療養費制度の反対解釈“という理解に苦しむ論理である。
特定療養費とは特別なサービスに限って1割とか3割とかの自己負担分を超えて保険診療と一緒に徴収することを認めるということである。
それまで自由診療だったサービスの中から健康保険制度へ組み入れるものを選定したというだけで、決して自由診療を認めないということではない。
自由診療と保険診療を同一来院時に行うことを規制したものではない。
自由診療と保険診療が同一日ではいけないとか、午前と午後ならいいとかという規則はどこを探しても見あたらない。
混乱した現場から自然発生的に出てきた迷信のようである。
混合診療禁止そのものがあいまいだから混合診療を細かく定義することなどできない。
昭和59年という近年になってようやく混合診療禁止云々が言い出されたことも、混合診療を大前提に作られた健康保険法を国民皆保険制度の中でねじ曲げていくことがいかに困難だったかを示唆している。
日本は国民皆保険診療が受けられる国で、近年国際的にも寿命が延びたと言う医者がいる。
崩壊寸前の医療の営業マンみたいな根拠のない話だ。
元々健康と長寿には、ふさわしい生活環境が問われなくてはならないことを、摩り替えて、日本の医療が優秀だから国民の寿命が長くなったなどととんでもない発言をしている。
日本の医療の中では唯一救急医療が生き残るだろ言うという私見に対して新潟大学の安保徹教授は、救急医療を支えているスタッフはジャンクフードをたべ、睡眠障害でストレスが多く、体調が不調で、医療事故を招くのは当然であると言っていた。
事実、赤ちゃんが夜鳴きで救急病院へ連れて行くとすぐさま睡眠薬が処方される。
こどもの生理的な反応や生態反応などお構いなしでどうにでもなれとう無責任極まりない投げやり診療が行われているのだ。
私のこれまでの経験では、赤ちゃんの夜鳴きの原因は、母親の体質が悪く母乳がまずいか腐敗しているか、あるいは赤ちゃんの股関節が歪んで下腹部の循環が悪いか、鎖骨のゆがみによって呼吸が浅くなっていて機嫌が悪くなっているケースがほとんどでした。
従って、母親の体質を改善することや赤ちゃんの体調を整えるようにすることです。
しかし、周知の通り西洋医学は、一人の赤ちゃんをパーツで見ることしか出来ず、夜鳴きの原因も分からない医者が多く、睡眠薬を処方するのです。
睡眠薬で寝かされた赤ちゃんの頭の中は酸欠状態になり、やがてホルモンのバランスが狂い、肝臓や腎臓にも血液の死骸がつまり、障害が発生することになるのです。
莫大な国家予算を投入して行われている”国民皆保険診療”を悪用しているようなものではなかろうか？
まして、大病院から出されている処方箋の内容は、重大な副作用を除去している可能性がある。
どんな薬にも副作用があり、人の健康はいかなる薬でも解決できないものだ。
慢性医療には薬は要らない、感染症にも薬はいらない、高血圧にも薬はいらない、糖尿病にも薬はいらない、もちろんがんやリウマチや難病にも薬はいらないというのが昨今の国際な常識です。
医療が病をつくる（安保徹）
薬をやめれば病気は治る（安保徹）
医原病（近藤誠）
薬のチェックは命のチェック（浜六郎）
抗がん剤で殺される（船瀬俊介）
椎間板ヘルニアは確実に治る（大沼四廊）
がんの盲点 白血病はがんではない（大沼四廊）
さらに千島学説、森下学説、ルイセンコ学説などの役に立つ情報をから真実の健康管理を確立するべきだ。
健康長寿には保健医療は必要ないことが必ず理解されるはず。
大病院は人体実験の場であると同時に化学薬品の営業所だ。
毎朝朝礼で売り上げを公表され、各科ごとに売り上げを上げるようプレッシャーをかけられる。
売れない営業マンに強引に売る事を教育する、巷の営業所と同じことが毎日大病院で繰り返し行われている。
この国の医療のどこにも優秀な部分は見つからない。
健康長寿を願う国民は年々増加し、大病院から離れていくのは当然の現象ではなかろうか。
国民皆保険医療を守るならば全ての国民が納得するような、安全、確実、安い医療をアメリカの様に国立大学の医学部レベルで本格的に研究しなくてはならないはず。
しかし、現実は１００年前の内容と変わらない厚誼が行われている。
医者が不足だから増やせばいいという意見もあるが、医療として成果が挙がらない無駄な教育を何年学んでもやはり成果はあがらないない。
その上社保庁に見られるように公務員気質がはびこると単なる給料泥棒だ。
そんな医者に命をあずけて本当にいい結果が出るはずがない。
病気を治すのは患者自身の心がけと血液の力によるものだ。
戦後の日本の医療は、脚気の原因を脚気菌が原因だとした詩人として有名な森鴎外症候群となって、痛み止め、抗生物質、抗がん剤、解熱剤など次々と開発され、自己免疫を抑制ばかりしてきたので、はしかの流行やインフルエンザの流行が後を立たず、３０代の女性に最もがんが多くなってきたのではなかろうか？
薬に依存する保険医療があったからこそ、がん問題が解決できないでいるのではないだろうか？
賢い患者には医療を選ぶセンサーがある。
世界中には安全な医療がたくさん実在し、保険の対象になっている。
成果の上がらない今の医療内容では生き残ることは到底無理である。
安全な代替医療を求めている方は各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。
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薬害肝炎訴訟について
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2007年12月25日（火）のＮＲＴ通信より
１９６４年、日本において初めて、フィブリノゲン製剤の製造・販売が認められ、１９７２年には、第９因子製剤の製造・販売が開始されました。
これらの血液製剤は止血剤として使用され、とりわけフィブリノゲン製剤は、出産時の出血のときに、止血目的で大量に使用されました。
しかし、これらの血液製剤にはＣ型肝炎ウイルスが混入していました。
その結果、多くの母親あるいは手術をうけた方々が、Ｃ型肝炎に感染しました。
２００２年１０月２１日、東京１３名、大阪３名の被害者が原告となり、東京地方裁判所および大阪地方裁判所において、損害賠償を求めて提訴し、その後、福岡地方裁判所、名古屋地方裁判所、仙台地方裁判所において次々と提訴していきました。
薬害肝炎訴訟は、このような危険な血液製剤を製造・販売した製薬企業（現三菱ウェルファーマ株式会社・日本製薬株式会社など）の責任を追及し、さらには、血液製剤の製造を承認した国の責任を追及する訴訟です。
２００６年５月現在、全国の原告数は９０名を超え、現在もまだ追加提訴を続けています。
平成16年12月9日、厚生労働省は、昭和55年（1980年）以後のフィブリノゲン製剤を納入した７,036件の医療機関名を公表しました。
昭和55年（1980年）から平成6年（にかけて公表された納入医療機関において、出血を伴う出産、手術などを受けられた方は、フィブリノゲン製剤を投与され、Ｃ型肝炎に感染された危険性があります。
■薬害Ｃ型肝炎訴訟の和解を巡る動き■
６４年 ６月 血液製剤フィブリノゲンの製造を国が承認
８５年 ８月 フィブリノゲンの製法一部変更で、感染リスク高まる
８８年 ６月 旧ミドリ十字がフィブリノゲンの回収開始
０２年１０月 -０３年 ６月 感染者が国と製薬会社に賠償求め５地裁に提訴
０６年 ６月 -０７年 ９月 ５地裁で判決。国の賠償責任は４地裁が認定
０７年 ９月１４日 大阪高裁が和解による早期解決の意向を表明
１０月 ２日 民主党が参院に特定肝炎対策緊急措置法案を提出
１０月１５日 国が大阪高裁に和解協議受け入れを伝える
１０月１６日 ４１８人の感染者リスト放置問題が表面化
１０月２２日 リスト問題で国が感染者の実名を把握していたと公表
１０月３１日 福田康夫首相が初めて国の責任を認める発言
１１月 ７日 大阪高裁和解勧告。舛添要一厚生労働相が原告と面談
１１月１６日 与党が治療費助成の肝炎対策基本法案を国会提出
１１月３０日 リスト問題で厚労省の調査チームが「不告知に国の責任はない」との報告書
１２月１０日 原告側が福田首相との面談を求めるが拒否される
１２月１３日 大阪高裁が原告を限定的に救済する和解骨子案提 示
１２月１５日 国が原告側に１３億円の基金で全員救済を図る案提示。原告側は拒否
１２月２０日 国が基金を３０億円に積み増す和解修正案を高裁に提出。原告は拒否し、和解協議をやめると宣言
１２月２１日 大阪高裁が原告側に第２次和解案を出す考えを伝える
１２月２３日 福田首相が議員立法による全員一律救済の方針を表明
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
４４年の歳月をかけて議員立法によってようやく和解ができそうである。
しかし、その背景には、自民党の支持率の急落があることを心配した与党議員からの批判があったことは否定できない事実である。
ということは、小泉内閣のように自民党に勢いがあったなら今日の政治決断はありえなかったことになる。
福田首相は「人の命に関わることだから」と決断の理由を述べたが、本心からでた言葉かどうかは疑わしい。
それにしても日本の司法裁判は気が遠くなるほど時間がかかるケースが多く感覚の相違を感ぜずにはいられない。
問題は、医療事件の中のわずか１件が保障される様になっただけのことで、薬害が起こらなくなったということではない。
むしろ年間３２万人も亡くなっているがん患者の８０％に当たる２５６０００人もの患者が毎年抗がん剤で殺されているのだから、国民はその点にも慎重に対応して立件してゆく必要がある。
体調が悪くなって発ガンしたところへ抗がん剤で重篤な貧血においやられ、免疫が抑制されて肺炎などに感染して亡くなるのである。
アメリカのフィッシャー博士はがん患者で手術を受けても受けなくても１０年生存率にはランダム試験で大差がなかったことを公表している。
抗がん剤においては、使用したグループと使用しなかったグループでは、使用しなかったほうが生存率が長いこともすでに欧米では報じられている。
テレビアナウンサーの故逸見政孝さんのかかったスキルスがんは胃切除をしない方がもっと楽な生活を送ることができたはずと慶応病院の医師近藤誠は言っている。
血液製剤フィブリノゲンの場合も死者が出た時点でアメリカは製造を中止していた。
それにも関わらず日本ではその後加熱して使用し、やはり死亡者がでていた。
それでも製薬会社は謝罪もせず、０２年１０月から０３年６月 にかけて感染者が国と製薬会社に賠償求め５地裁に提訴するまで司法の手も回らない状態だった。
医療事故は薬害だけではなく検査による放射線の被爆が原因でも発ガンすることも報じられている。
また、私のこれまでの研究では、C型肝炎に罹患した後で大腸がんになった岐阜県在住の７３歳の女性は、およそ１年間の体質改善の結果C型肝炎も大腸がんも改善され現在も元気に暮らしているという実例もある。
公益法人「健康医療市民会議」梶原拓前岐阜県知事代表ではその様な調査も行い司法的な対応も活動のテーマにしてゆく様である。
私のこれまでの調査では、大病院から出されている処方箋の内容にはほとんど重篤な副作用が記載されておらず、「偽」が書かれている。
日本の医療は、学問の段階から重症を負った感覚の持ち主が集い間違った医者を輩出している。
従って、医者を増やしただけ患者が増えてきたのだ。
健康長寿には医者も薬も検査すら必要がないのだ。
正しい生活習慣が唯一の秘訣なのである。
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日本の医学は１００年前のまま
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●2007年12月24日（月）のＮＲＴ通信
今日は、平成17年6月23日、財団法人岐阜県健康財団の主催によって第5回南飛騨ＣＡＭ国際シンポジウムが、下呂温泉水明館で開催された内容を思い出してみた。
中でも印象深い講演をされたのがアメリカのハーバード大学のアイゼンバーグ博士でした。
アイゼンバーグ教授は、東洋医学の研究では国際的な権威で有名です。
氏の講演の内容は、アメリカでのCAMという代替医療の現状について報告されました。
また、他の先生方からも報告があり、アメリカでは、鍼灸や整体や漢方などが医学部の約半数に当たる７５校の医学部で年間１００時間もの授業が行われ、卒業生は西洋医学と東洋医学の両方を学ぶ機会が出来ているため患者を一人の人間として全身を対象に診断ができるようになり大きな成果が出ているというような内容だったと思います。
そのため、アメリカの全ての州に鍼灸の学校が設立され地元の生徒に人気があることなどが報告されていました。
かつ、１３の州では安全な代替医療として認識され保険の適応にもなっているというものでした。
それに対して日本では、１００年程前の内容とほぼ変わらないような講義がいまだに医学部で教育されています。
中でも特に有害だと思われる内容があります。
それは、血液に関する「血液形態学」という講座と「病理学」という講座です。
これらの講座は、鎖国時代の延長線上にあるものといっても過言ではありません。
詳しくは、拙著「がんの盲点 白血病はがんではない」三省堂書店刊に記載しておりますのでここでは省略いたします。
また栄養学も遅れています。
ある栄養短大の学長は、個人的には玄米菜食をしていながら教科書は昔ながらのものだと驚かされたことが有ります。
どうやら日本での教育は、形だけのものとなりつつあり、実社会では通用しなくなりつつある様です。
教育者は、日本の将来を見極めて、何を講義するべきか正しい判断の元で創造し講義を行ってほしいものです。
すでに大病院は壊滅状態で崩壊しています。
診療報酬を上げてすむ問題ではないのです。
古くて役に立たない医学教育を受けても、患者を助けることにはならず、世の中に通用しなくなったことに世間が気付き始めたのです。
「新しい時代の新しい医療をつくる」とは新潟大学の安保徹教授の言葉です。
その安保徹教授も私が確立した”白血球は数さえあればいいのではなく、元気に働く能力が重要だ”とする「血液動態医学理論」には脱帽であった。
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2007年12月23日（日）のNRT通信より
ノロウイルスの胃腸炎急増 国立感染研が注意呼び掛け 九州で顕著
記事：共同通信社 提供：共同通信社 【2007年12月17日】
嘔吐（おうと）や下痢を繰り返す感染性胃腸炎の患者報告数が急増していることが、国立感染症研究所の16日までの集計で明らかになった。大半はノロウイルスが原因とみられ、九州地方で特に多い。
感染研によると、報告数は今後さらに増える可能性が高い。予防には流水とせっけんによる手洗いが有効で、患者の嘔吐物や便を適切に処理することも重要だという。
全国約3000の小児科定点医療機関からの報告は、今月2日までの1週間で4万1003人（定点当たり13.6人）で、前週の約1.5倍に増加した。
都道府県別の定点当たり報告数は、長崎の34.7人が最多。大分32.1人、佐賀29.0人、福岡26.7人、熊本26.2人と続き、九州が目立つ。
ノロウイルスは感染力が強く、口から入って腸で増殖、嘔吐や下痢、腹痛などを引き起こす。健康な人は軽症で済むが、子どもや高齢者らは重症化する恐れもある。対症療法しかなく、水分補給で脱水を防ぐことが大事だ。
食品に付着したウイルスによる食中毒に加え、患者の嘔吐物や便に大量に含まれるウイルスが飛沫（ひまつ）となったり、人の手を介したりして感染することもある。消毒には塩素系の漂白剤が効果的。
ノロウイルスは昨年、大規模な流行があり、11、12月の2カ月の患者報告数は過去10年間で最大規模となった。
≪良いわけない日本の医療！≫
医療大国でもある我が国は、医療の進歩を医療費の向上だけで表しているようである。
国際的には最も多く抗生物質を使ってきた国のため、患者の自己免疫が最低の状態です。
そのためウイルスも患者数も増えているのです。
農業の場合も同様ですが、毎年同じ畑で同じ種類の野菜を栽培していくうちにミネラル分が減少し、土がやせるという減少になり、野菜も病気が発生し、寿命も短縮しています。
まったく同じことが病院で行われてきたわけです。
また、もっと良い薬、もっと強い薬を開発して薬がなければ人類は滅亡するかのようにマスコミも騒ぎたてます。
ところが、野菜の場合は、有機の肥料に入れ替えるだけで元気になり、寿命も延びてきます。
人間も生物ですから、ウイルスを殺すことを選択するのではなく、有機の食材を選択し、就寝時間を早くすることで対応することです。
大手のマスコミの情報には表の部分のみのしか流れませんので、どんな場合にも有機野菜のような生き方を選択することが重要なのです。
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今日は、リウマチの患者さんが大阪から２人、大津から１人、東京から１人来ました。
大阪より来た患者さんは、９月から通い始めた方で、大阪支部と名古屋本部の両方で対応してきた方です。
約２ヶ月たちましたが、前回の施術を受けた後、無意識に走る事ができたということです。
２０年以上も走った事がなく、病院では生涯治らないと言われてきたため一生走ることなんてないと思っていたということでした。
体温はいつも３６度を下周り、血圧も上が１００を切って８０そこそこでしたが、体温も向上し、血圧も上が１１３ま改善されていました。
その結果、血管の浸透率が改善され、エネルギー代謝が活発になったと考えられます。
私達の体を構成している６０兆個の細胞は、常に新しい血液から新しい細胞へと新生されているのです。
従って、細胞のもとになる血液の状態が健全になることで血管が生まれ変わり組織も変わるのです。
つまり、白血球が回復することと歪みを改善できたことで新陳代謝が正常に戻ることができたのです。
その点、西洋医学は「痛み」を抑えるだけの対症療法のみしかなく、改善できない病気として生涯を薬漬けにされ副作用との戦いで終えるのです。
薬害肝炎にもいえることですが、肝臓はおよそ４ヶ月に１回の割合で再生される臓器であるといわれています。
国の責任もありますが、利益を得るために開発したのは製薬会社ですから、製薬会社が中心となって解決するべき問題です。
また、患者側も化学薬品に依存せず、血液を浄化し、自然免疫を高めて体を健康にする方法を選択するべきだと思います。
白血球は、私達の肉体を構築してきた情報の管理をしています。
遺伝子情報をコントロールしている白血球の動きがや働きが直接新陳代謝にも関わっているのです。
優秀なはずの医者を２７万人も抱えている西洋医学が、リウマチを治せないのは、痛みの原因がわからずステロイド療法を中心に行い、白血球の働きを抑えてきたからです。
殺された白血球は、血流に流され、毛細血管で詰まります。
その結果体力が衰えどんどん悪くなるのです。
ほとんどの医者は自分の行っている医療に自信も責任も持てないと言っています。
医者選びも寿命のうちといわれてきましたが、現在は医療の選択がそのまま寿命の選択になっている様です。
あきらめずに、可能性のある代替医療を選択していただきたいものです。
《＊＊＊■予防医学セミナーの予定■＊＊＊》
２００８年1月２０日(日) 名古屋東区 ウィルあいち セミナールーム１⇒【詳細はこちらをクリック】
（名古屋セミナーでは、大沼所長の研究してきた自然治癒の原理を学ぶことができるほか、現役の医師をお招きし、無料で健康相談を受けて頂けます。また、参加者からの質問に本音でお答え頂けますので患者様のみならず、医療関係者の皆様も是非ご参加ください。）
申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
電話での申し込みは・・・052-801-7063
FAXでの申し込みは・・・052-807-0675
ご意見、ご感想は・・・090-5861-4489 大沼まで
処方箋開示法案へのご協力もお願いいたします。
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自身の自然治癒能力をフル活動させ、自然医学総合研究所が行っている「ＮＲＴ自然免疫活性療法」によって回復に向かわれた方の症例を証明として提示しています。
お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。
監 修：【自然医学総合研究所】
所 長：大沼 善誉
所在地：名古屋市天白区焼山１丁目１０１ 東山イーストC-202
ＴＥＬ：０５２−８０１−７０６３
携 帯：０９０−５８６１−４４８９
メール：yoshinori@nrt.ne.jp
＊当ブログに関する管理人へのお問い合わせは、ブログトップにあるメールフォームからご連絡ください。
【自然医学総合研究所ホームページ】で、大阪での予防医学セミナーの様子を収録したページをアップしました。セミナーでお話をされた急性リンパ性白血病を克服した能見さんの体験談も載せました。
ご本人のお話とご主人のお話は、今後の日本の医療への要望も含めた、とても熱意のあるすばらしいお話でしたので、ぜひ多くの方にお読みいただきたいと思います。
≪ＤＶＤによる体験談≫
「白血病はがんではない」西山さんの体験談「ＤＶＤ.１」
「白血病はがんではない！」能見さんの体験談「ＤＶＤ.２」
「慢性膵炎・低血糖。頚椎ヘルニア・頚椎管狭窄症の改善」ｸﾞラッパーさんの体験談「ＤＶＤ.３」
体験談のＤＶＤの予約先：yoshinori@nrt.ne.jp
ＴＥＬ：052-801-7063 まで
≪年末年始のお休み≫
12月30日〜1月3日までお休み致します。
年内は12月29日までですが午前中のみ予約にて行います。
1月は4日午前中に予約にて行います。
年末年始の予約はお早めにお願いいたします。
予約電話052-801-7063 恒川 石田
死因究明制度
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●2007年12月21日（金）のＮＲＴ通信より
★診療行為に係る死因究明制度等について（案）
----------------------------------------------
平成19年11月30日 自由民主党
■医療紛争処理のあり方検討会
１ 趣旨
（1）当検討会は、昨年9月に設置され、医療事故のご遺族、医療従事者、法曹関係者、関係省庁等から意見聴取を行い、医療事故調査の在り方等について幅広く検討を行ってきた。
（2）医療の安全確保は、我が国の医療政策上の重要課題であり、とりわけ死亡事故について、その原因を究明し再発防止を図ることは、国民の切なる願いである。
（3）しかし、現状は、これを専門に行う機関がなく、刑事・民事手続にその解決が委ねられている状況である。
（4）この現状を改め、不幸な事故の原因究明・再発防止を図るとともに、医療の透明性・信頼性を高める新しい制度が必要である。
（5）また、医療リスクに対する支援体制を整備し、医療従事者が萎縮することなく医療を行える環境を整えることは、医師不足対策の一環としても重要かつ喫緊の課題である。
（6）本年10月には、厚生労働省から「診療行為に関連した死亡の死因究明等の在り方に関する試案」が提示されたが、これに対して現場の医療関係者から懸念が指摘されている。今般、これまでの検討を踏まえ、我が党の基本的な考え方を下記２の「新制度の骨格」のとおり示す。
２ 新制度の骨格＜別紙１「メンバー構成」（pdfファイル：110KB）＞＜別紙２「調査等の流れ」（pdfファイル：58KB）＞
【委員会の設置】
（1）医療死亡事故の原因究明・再発防止を担い、医療の透明性・信頼性の向上を図ることを目的とした、国の組織（医療安全調査委員会(仮称)）を創設する。委員会は、医療関係者の責任追及を目的としたものではない。
（2）委員会は、中央の委員会、地方ブロック単位に設置する委員会及び調査チームより構成する。中央の委員会は、基本的な運営方針等を定めるとともに、再発防止等に関して関係大臣への勧告、建議等を行う。
個別事例の評価は、解剖や関係者の意見聴取、臨床評価等を行う調査チームが担当し、地方ブロック単位の委員会は、調査チームの作成した原案を調査報告書として決定する。
中央の委員会、地方ブロック単位の委員会及び調査チームは、いずれも、医療の専門家を中心に、法律関係者、患者・遺族の立場を代表する者等の参画を得て構成する。なお、調査対象となる個別事例の関係者はその構成に含まないこととする。
（3）上記（２）を支える事務局を、中央及び地方ブロック単位に設ける。
【届出及び調査】
（4）医療死亡事故発生時の医療機関から委員会への届出を制度化する。
（5）医療機関から委員会へ届出を行った場合にあっては、医師法第21条に基づく異状死の届出との重複を避ける。
（6）医療機関からの届出に基づいて、委員会は調査を開始する。併せて、ご遺族からの調査依頼にも委員会は対応することとする。
（7）委員会には、診療に関する諸記録等の調査や医療従事者等からの聞き取り調査等を行う権限を付与する。
（8）委員会が作成する調査報告書は、ご遺族及び医療機関へ交付し、併せて再発防止の観点から、個人情報等の保護に配慮しつつ、公表を行う。
【再発防止のための提言等】
（9）委員会は、全国の医療機関に向けた再発防止策等を提言するとともに、厚生労働大臣等の関係大臣等に対する勧告・建議を行う。
【民事手続との関係】
（10）民事手続においても、委員会の調査報告書は活用できることとする。
（11）医療機関と患者・ご遺族の間に立ち中立・公平な立場での解決を図る仕組みである裁判外紛争処理（ＡＤＲ）の活用の推進を図る。
（12）裁判外紛争処理を推進するため、医療界、法曹界、医療法に基づく医療安全支援センター（地方公共団体）、厚生労働省等からなる協議会を設置し、情報や意見の交換等を促進する。
【行政処分との関係】
（13）行政処分のための審議については、委員会の調査報告書を参考に、委員会ではなく厚生労働省の医道審議会が行う。
（14）行政処分に当たっては、医師等に対する再教育や医療機関におけるシステムエラーの改善に重点を置いたものとする。
【刑事手続との関係】
（15）刑事手続に当たっては、本制度を念頭に医療事故の特性や行政処分の実施状況等を踏まえつつ、故意や重大な過失のある事例その他悪質な事例に対象を限定するなど、謙抑的に対応すべきものとする。
（16）委員会の調査報告書は、刑事手続に使用することを妨げない。
３ 政府における留意事項
政府においては、上記２の「新制度の骨格」に沿った検討を進められたい。制度の細部に関する下記の点については、更に実務的に十分検討すること。
（1）医療機関やご遺族からの医療死亡事故の届出、調査等に関する相談を受け付ける仕組みを設けること。
（2）新制度に基づき届出が必要な事故の基準を明確にすること。その際、専門家の意見等を十分に踏まえ、医療の現場に混乱が起きないようにすること。
（3）委員会から警察に連絡を行う必要がある事故については、その特性にかんがみ、明らかな過失による死亡事故等に限定するとともに、その基準を示すこと。
（4）委員会から警察に連絡した事例やご遺族等から警察に直接相談等があった場合における委員会による調査と警察による捜査については、一方が他方に優先するものではないことを基本として、医療の現場が混乱しないよう、両者の活動の調整を図るための仕組みを設けること。
（5）医療機関における院内事故調査委員会の体制整備は重要であり、その具体的な方策について検討すること。
（6）届出はなされていないがご遺族からの依頼があり、既に遺体がない事例における委員会、院内事故調査委員会、裁判外紛争処理等の役割分担について、検討すること。
（7）医療機関からの届出があったが、委員会における解剖がなされない事例における委員会の役割について、検討すること。
（8）委員会の組織定員及び予算について、その十分な確保を図ること。
（9）新制度の実施に当たっては、医療界及び法曹界の協力が不可欠であり、それぞれの協力体制を確立すること。
（10）新制度の実施に当たって、極めて多数の医療事故への対処が必要となることも予想されるため、円滑に実施できるよう十分配慮すること。
（11）医療事故発生時には、医療機関からご遺族に、事故の経緯や原因等について十分な説明がなされるようにすること。
医療安全調査委員会(仮称)）はあくまでも自民党案である。
医療死亡事故の原因究明・再発防止を担い、医療の透明性・信頼性の向上を図ることを目的とした、国の組織をつくろうということである。
それだけ、医療事故が多発し、社会問題化されてきたということの表れでもある。
環境問題研究家で「抗がん剤で殺される」の著者船瀬俊介氏は、がんで亡くなる患者は毎年３２万人を超えているが、死因の８０％は抗がん剤による貧血だと言う。
がんで亡くなる患者がふえているのは、致死量程度の抗がん剤が投与されても完治することはなく、再発を繰り返すことに「がん問題」があるのだ。
米科学誌サイエンスは、2007年に達成された科学の10大成果を21日付で発表し、第2位に山中伸弥（やまなか・しんや）京都大教授らがヒトやマウスの皮膚からつくった万能細胞「人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）」を選んだことは周知のとおりである。
しかし、私達の体を、生命の誕生から構築してきた「卵子と精子」の結合によってできた「受精卵」こそが本当の「万能細胞」なのであることを指摘しなくてはならない。
骨も血管も脳や各臓器もなかったが、わずか４０週の間にすべての細胞をつくってきたのである。
その仕組みそのものが「自然治癒」の存在でもあるのだが、現代社会は水も野菜も魚も肉も抗生物質など重篤な副作用を発現する化学薬品の濫用によって汚染され、その上、ジャンクフードが溢れ、業者は売れ残りの食品すら偽造して再度販売する。
患者は惨めで努力家が多く、休むことを知らない人が多いものだ。
そんな生活を続けていくことで疲労から過労へと疲労物質が蓄積し、血管壁が汚れ浸透率が低下するようになる。
一晩寝ても疲れは取れないどころか、夜中に起きてトイレに通う。
睡眠の内容が悪くなって急激に肉体は酸化する。
体液の酸化によって白血球の能力が低下するようになり、自律神経初め、ホルモン代謝、免疫応答反応、造血反応から新陳代謝まですべての生体反応が狂いだす。
白血球の仕事は、免疫だけではなく、すべての生体反応に直接関わっているからだ。
がん体質は、白血球が不調になり、代謝障害から発現しているものと考えなおすべきである。
つまり、万能細胞に当たる血液が悪い状態の時には当然悪い細胞がつくられることになるからだ。
従って、人工的な万能細胞が登場するまでもなく、生活全体を見直すだけでも健全な細胞がつくられるのだ。
また、造血臓器は骨髄などではなく、消化器で食べ物から出来ているため、有機の食材に限定して食する必要がある。
ところが、代謝が障害され白血球も衰弱した状態で発ガンしたところへ「免疫不全」として抗がん剤で健全な血液までも殺されているのだから、死亡率が８０％以上と異常に高くて当然である。
医療事故調査委員会は、人の免疫細胞の正しい働きを理解した人が担当するべきだと思うのは私だけではないように思う。
今時、大病院で薬漬け医療を選択することは、病気を治すことではなく、病状を悪化させることになるといっても決して過言ではない。
健康とは健全な生活習慣の上に成り立つものである以上、不健康きわまりない病院には近寄らないほがいいと言うことになる。
健康長寿の秘訣は「君子危うきに近寄らず」ということの様である。
★がんや難病で安全な代替医療を探している方は各地でおこなわれている「予防医学セミナー」にご参加ください。予防医学セミナーでは、ストレスと発病の関係など、発病の仕組みまで学ぶことができます。
★午後は、実技指導もございますので、初めての方はぜひ体験をしてみてください。
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がん対策基本法に反する医療行為
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2007年12月20日（木）
「がん対策基本法」の基本理念第三条には「患者さんの意思を尊重する」とある。
しかし、大病院の対応は必ずしもそうではない。
マニュアルに従い、患者の意思など無視されるケースが後を絶たないようだ。
私のところには、病名に関係なく、全国から大勢の患者さんがくる。
手術を受けたが再発した、抗がん剤を断ったらみるわけにはいかないと言われたなど基本理念第三条「患者さんの意思を尊重する」どころではなく虐待を受けている様である。
患者の本音は、安全、自然、安い医療を求めている。
ところが、大病院の対応は、怖い、不自然、高い、かつ、話を聞いてくれないという状態である。
患者が離れてゆくのは当然のことである。
医療不信の原因は他にもある。
それは、第一に患者を診ず、患部だけを診て、診断に自信がもてないことである。
米国ではこの20〜30年の間、科学的根拠に基づく医学(EBM)の興隆もあり、患者と医師の関係はパターナリズムから、パートナーシップへと変化した。
患者は自分にとって最高の医療を受けるために、自身が主体となって治療に参加しつつある。
患者参加型医療では、患者は責任を持った賢者、一方で医療者は思いやりを持って高い知識と技術を提供する補完的な存在となる。
しかし、日本の大病院の現状は違っている。
昔ながらの硬い口調で見下ろす態度に患者は切れないはずがない。
アメリカのNIHのように本格的に代替医療の研究を始めてほしいと願っているのである。
小医は病気を治し、中医は人を治し、大医は国を治すと言われた時代とはあまりにも異なっている。
医師の診断力の低下は、学力の低下が原因ではない。
一人の患者を細かく分けて学ぶようになったことで分業制となり、なぜ病気ができるのかほとんどの医師達は理解できなくなったのである。
その結果、医師は、医療現場で「治らない病気」と説明し、抑えるだけ、進行を遅らせるだけと言って薬漬けにしているのが現状である。
マニュアルにそう書かれているからであるだろうが、そのマニュアルに間違いがあったとしても、判断もつかない医者がほとんどなのである。
その割りに態度が大きく見えるので余計に患者は腹が立つのだ。
患者は、心も含めて全身に対応をしてほしいのである。
専門医ほど視野が狭く原因がわからないのだ。
欧米ではがんもリウマチも高血圧や糖尿病も全身病として対応して病人が半減し、大きな成果をえている。
ゆえに、日本でも代替医療の研究に時間も費用も人材も投与し、本格的な対策を立てなければならない時が来ているのだ。
環境問題研究家で「買ってはいけない」、「知ってはいけない」の著者で有名な船瀬俊介氏は、９日１０日とお会いした際に「日本の人口を半減するために医者は病院で患者を大量に殺して収入を得ている、まるでマフィアのような存在だ」といっていた。
病人半減政策の柱は、保険制度の改革である。
自動車保険のように、１年間無事故無違反の場合は保険料が安くなるという制度を導入することで自衛能力が高まり、国民の意識は変わるからだ。
もう一つの柱は、１０日にお会いした新潟大学医学部免疫学教授の安保徹が言われたことである。
新しい時代の新しい医療をつくることが重要だが、そのためには鍼灸師や整体師など民間医療の先生方や生徒さんに自然治癒の原理を指導することである。
それが一番確かな医療改革の基本になるということだったが、私はさらに、処方箋をごまかして投与している病院が多いことを指摘し、処方箋開示法案の樹立を提案した。
新しい時代の新しい医療は、患者側の要望を満たす物でなくてはならない。
国民の健康問題は国家の問題だ。
国民の寿命が延びると年金を長く支払わなければならず、医療費が減っても社会保障費は増えることになる。
やはり、国家は病人を半減することではなく、年金の受給者となる高齢者の人口を削減することが一番有益であり、その方向に向いているのかもしれない。
「患者よがんと戦うな」の著者で、慶応病院の近藤誠は、「よくない治療ダメな医者から逃れるヒント」講談社刊で、世界トップクラスの総合医学雑誌「ランセット」が、日本の医者達の濫診濫療ぶりを報じた。
日本外国特派員協会の昼食会に招かれ、聞くと特派員の方々も、本人、家族が病気になった時、日本の低レベル医療に悩まされているとかいている。
その第一位は、MRSA(メシチリン耐性黄色武ブドウ球菌）という感染症の原因菌が先進国の中で一番高率であるということだ。
米国や英国は４０％程度で、ドイツ９％、チェコは６％で日本は７０〜８０％であったと述べている。
薬剤耐性菌がこれほど多いのは、日本が国際的に最も抗生物質を濫用したからに他ならない。
やはり、日本の常識は、世界の非常識だということを再認識しなくてはならない。
がんの死亡者だけでも１日９００人は亡くなっている、そのうちの８０％は抗がん剤で殺されていると船瀬氏は書いている。
私の調べでは、９０％以上が殺されている。
手術してからでは遅すぎる。手術の前に、生活習慣を見直して、血液を浄化することである。
その後で、歪みを改善することである。
熟睡することで疲れがとれ、疲れが取れることで病気は消えるのだ。
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医療ボケ大国日本
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2007年12月19日（水）のＮＲＴ通信より
「医療大国ニッポン」
「医療ボケ大国ニッポン」
「医療大ボケ大国ニッポン」
※救急医療でうつ病大発生！
重傷者の３割が精神疾患に 救命センター搬送１カ月後 心のケアの重要性示す 厚労省研究班が調査 〔１〕
記事：共同通信社 提供：共同通信社 【2007年12月19日】
交通事故で重傷を負い、救命救急センターに搬送された患者の3割が、約1カ月後にうつ病や心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）などの精神疾患を発症していたことが、厚生労働省研究班（主任研究者、金吉晴（きん・よしはる）国立精神・神経センター部長）の調査で19日、分かった。
こうしたケースで精神科医が患者に直接会い、さまざまな心の病気の有無を調べた調査は初めて。
救急医療の進歩で重傷者らの救命率は向上しているが、精神的ケアも極めて重要であることを示すデータだ。
米集中治療医学会誌に近く掲載される。
調査は国立病院機構災害医療センター（東京都立川市）の救命救急センターで2004年5月から実施。
搬送の24時間後から患者に精神科医らが面接し、18歳から69歳までの100人の状態を追跡した。
頭部にダメージのある人や、以前から精神疾患のある人らは対象から除いた。
結果によると、4?6週間後の診断で31人が精神疾患を発症。
内訳は、うつ病が症状の重い「大うつ病」16人と、比較的軽い「小うつ病」7人、ＰＴＳＤが8人だった。
31人の中には、退院はしたものの、事故がきっかけのアルコール依存症を併発している人もいた。
詳しい分析の結果、事故時に生命への脅威を感じた人や、恐怖の記憶が強かった人ほど、精神疾患を発症しやすい傾向にあったという。
研究班の松岡豊（まつおか・ゆたか）・国立精神・神経センター室長は「救急医療に精神科医らが積極的に参加するシステムをつくり、（精神疾患という）二次的な健康影響を減らす努力をしていくことが必要ではないか」と話している。
▽うつ病とＰＴＳＤ
うつ病と心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ） うつ病は気分障害の一種。
米精神医学会の基準では、気分の落ち込み、興味や喜びの減退といった症状が５つ以上あり、２週間以上続く「大うつ病性障害」や、比較的軽症の「小うつ病性障害」などがある。
ＰＴＳＤは、事故や災害などで生じた心の傷が深い場合に生じ、気分の変動や強い緊張などの症状が出る。
１カ月以上続くのが特徴で、１カ月未満の場合（急性ストレス障害）とは区別される。
救急医療は、医療の原点です。
それは、元々軍事医療から発達してきたからです。
しかし、現在は医療の進歩に伴い、本来ならば生きて行けないはずの人まで何とか生きながらえることができる様にまでなったのです。
ありがたいようですが、生活の質が初めて問われたのです。
うつ病であっても、大うつ病であってもうつ病の原因は「不眠症」です。
そして不眠症の原因は、ストレス性の鎖骨の歪みです。
鎖骨が歪むことで頭部の循環ばかりか、肺や心臓や胸腺の循環まで低下するからです。
睡眠障害の原因は頭部の循環障害ですが、救急医療に関わる医師には理解されておりません。
対症療法を学習し根本的な原因療法を学んでいないからです。
そのために、安定剤や睡眠薬が処方されるのです。
処方されるほとんどの安定剤や睡眠薬の副作用に「うつ症状」が発現するものがあります。
そのため、命は救われたが、生活はできないという、とんでもない現象が起こっているのです。
これを慶応病院の近藤誠先生は自らの著書で「医原病」と言っております。
また、このような事例が後を絶たないのは、先進国でわが国だけです。
その原因は、処方箋の副作用を（平成１７・１８年度厚生労働科学研究「患者及び国民に対する医薬品安全性情報の提供のあり方に関する研究」（主任研究者：久保鈴子）研究報告書より）に反して正しく記載されていないことです。
薬品が開発される現場では、触れることすらしない劇薬を飲ませる医療は、その行為自体に問題があるのです。
事故などで救急処置をうけた後は速やかに退院し、安定剤や睡眠薬の”えじき”にならないようにすることです。
また、一部のまともな生活をしている人を除き、救急医療の現場で働くほとんどの医師や看護師は自らの睡眠障害と激務の上、ジャンクフードの常食が多く正しい判断ができるはずがありません。
そのため、無責任な対応がはびこる様になっているのです。
１２月１０日に高尾でお会いした新潟大学免疫学の安保徹教授は、救急医療の存在もあてにならないと私に驚くような発言をしておりましたが、まさしく真実であったのです。
睡眠の障害にも歴然とした原因があります。
化学薬品に依存する前に処方箋の内容を厳重に確かめて危険な薬の副作用から逃れるようにすることです。
そのためにも安全な代替療法の存在を知る必要があるのです。
安全な代替療法をお探しの方は各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。
「予防医学セミナー」は、理屈だけのセミナーではなく、あらゆる病気の原因と対策について学習することがでる唯一の総合的実践的なセミナーです。
※注：２００８年１月２０日の予防医学セミナーは名古屋市東区ウィルあいち「セミナールーム１」で午前１０時開始です。
《＊＊＊■予防医学セミナーの予定■＊＊＊》
毎月第１日曜日 東京五反田 ゆうぽうと５Ｆ ⇒【詳細はこちらをクリック】
２００８年1月２０日(日) 名古屋東区 ウィルあいち セミナールーム１⇒【詳細はこちらをクリック】
（名古屋セミナーでは、現役の医師をお招きし、無料で健康相談を受けて頂けます。そして、参加者からの質問に本音でお答え頂けますので患者様のみならず、医療関係者の皆様も是非ご参加ください。）
申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
電話での申し込みは・・・052-801-7063
FAXでの申し込みは・・・052-807-0675
ご意見、ご感想は・・・090-5861-4489 大沼まで
処方箋開示法案へのご協力もお願いいたします。
⇒【処方箋開示法案樹立に向けてのお願い 】
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自身の自然治癒能力をフル活動させ、自然医学総合研究所が行っている「ＮＲＴ自然免疫活性療法」によって回復に向かわれた方の症例を証明として提示しています。
お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。
監 修：【自然医学総合研究所】
所 長：大沼 善誉
所在地：名古屋市天白区焼山１丁目１０１ 東山イーストC-202
ＴＥＬ：０５２−８０１−７０６３
携 帯：０９０−５８６１−４４８９
メール：yoshinori@nrt.ne.jp
＊当ブログに関する管理人へのお問い合わせは、ブログトップにあるメールフォームからご連絡ください。
【自然医学総合研究所ホームページ】で、大阪での予防医学セミナーの様子を収録したページをアップしました。セミナーでお話をされた急性リンパ性白血病を克服した能見さんの体験談も載せました。
ご本人のお話とご主人のお話は、今後の日本の医療への要望も含めた、とても熱意のあるすばらしいお話でしたので、ぜひ多くの方にお読みいただきたいと思います。
≪ＤＶＤによる体験談≫
「白血病はがんではない」西山さんの体験談「ＤＶＤ.１」
「白血病はがんではない！」能見さんの体験談「ＤＶＤ.２」
「慢性膵炎・低血糖。頚椎ヘルニア・頚椎管狭窄症の改善」ｸﾞラッパーさんの体験談「ＤＶＤ.３」
体験談のＤＶＤの予約先：yoshinori@nrt.ne.jp
ＴＥＬ：052-801-7063 まで
≪年末年始のお休み≫
12月30日〜1月3日までお休み致します。
年内は12月29日までですが午前中のみ予約にて行います。
1月は4日午前中に予約にて行います。
年末年始の予約はお早めにお願いいたします。
予約電話052-801-7063 恒川 石田
がんの病理診断
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2007年12月18日（火）のＮＲＴ通信より
がんの病理診断 病理医はどう診断するの。 医療ナビ
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年12月18日】
医療ナビ：がんの病理診断 良性か悪性か。病理医はどう診断するの。
◆良性か悪性か。病理医はどう診断するの。
◇経験から異常見極め--細胞の色、並び方、大きさなど観察
写真＜１＞と＜２＞を見てほしい。いずれも乳房にできた組織の一部を切り取って作った標本だが、どちらが悪性か分かるだろうか。答えはいずれも、左が悪性の乳管内がん、右が良性の乳管内乳頭腫だ。素人にはよく分からない細胞の配列。病理医はこれを見極めて診断を下す。
「良性の場合は細胞の組織構造に同じ傾向がある。それから外れているものが悪性。
色や並び方、大きさなど『顔付き』をみて診断する」と横浜市立大付属市民総合医療センター病理部の佐々木毅・准教授は話す。数値で測れるものではなく、さまざまなタイプのがんの知識を蓄積して診断していく。
■治療方針の前提に
診断には、大きく分けて「細胞診」と「組織診断」がある。細胞診は、子宮頸（けい）部や内膜からこすりとった細胞などを、細胞がばらばらの状態で見て、明らかに悪性でないものをはじく。組織診断は、内視鏡で臓器の一部を切り取ったり、太い針を刺したりして、細胞が集まった状態の組織を観察し、診断を確定して治療方針を決定する。
手術中に採取された組織を１０分ほどで診断し、その結果をもとに執刀医が切除する範囲などを決める「術中迅速診断」や、摘出した組織を観察して追加治療が必要かなどの情報を提供するのも病理医の仕事だ。
乳がんや消化器がんなど多くのがんで、ホルモン療法と化学療法のどちらが適しているか、どのような薬剤を用いればよいかなども判断する。
■深刻な医師不足
しかし、病理医は不足している。日本病理学会によると、日本の全医師の中で病理が専門の医師の割合は０・８％（０３年現在）にすぎず、３・２％（同）の米国より大幅に少ない。
同学会が把握する病理医数は２９０５人（今年９月現在）。全医師に占める割合は、５０代は１・９％だが、３０代では１％を割り込み、２０代では０・４％と、今後を担う若手が少ない点も問題だ。がん拠点病院でも、１割の病院には常勤の病理医がおらず、１人だけの病院が４割に上る。
◇病院間の連携広がる??各臓器の専門医に依頼
昨年８月下旬。癌（がん）研究会癌研究所の坂元吾偉（ごい）・乳腺病理部長（当時）は、関西地方の総合病院に大急ぎで電話をかけた。「これはがんではない。すぐ取りやめて」。乳がんとされていた３０代の妊娠中の女性への手術は、あと数時間で始まるところだった。
坂元医師を慌てさせたのは、この女性の組織診断用の標本だ。女性はその総合病院で、画像診断ではがん、細胞診と針による組織診断では良性とされた。
病理医が一部を切り取る組織診断をもとにがんと診断したが、外科医が疑問を感じて坂元医師に診断を求めていた。
女性は無駄な手術で乳房を失う寸前で救われた。
坂元医師は癌研で約４０年間、乳がんの病理診断に携わった。病理診断では、意見が食い違ったり判断に悩むケースも多く、臓器別の専門の病理医に診断を求めることも多い。
坂元医師は「悪性か良性かは考えて分かるものではなく、長年の蓄積で体が反応する」と話す。
坂元医師は同研究所を退職後、坂元記念クリニック乳腺病理アカデミー（東京都新宿区、０３・５２２５・３３０１）を設立し、全国の病院からの診断依頼を受け付けている。
「良性か悪性かで患者には天と地の差がある。正しい情報を伝え、病理診断についての理解も広めたい」と話す。
国立がんセンターは昨年１０月から、「病理診断コンサルテーション・サービス」を始めた。
診断に悩む全国の医師に、各臓器ごとに詳しい病理医を紹介する。利用は無料。
セカンドオピニオンを希望する患者は、主治医を通じて頼むことができる。
推進室長の長谷部孝裕医師は「病理診断の悪性度の評価などが治療法選択のかぎとなり、再発や生命予後にも大きくかかわってくる。
しかし、病理医が１人の病院では、臓器ごとの最新の研究をフォローし、最先端のレベルを保つことは難しく、そこを補いたい。患者も自分の病理診断に関心を持ち、セカンドオピニオンなどを求めていけば、病理医の診断力も向上するはずだ」と話す。
各地の病院では、病理医が患者に直接説明する「病理外来」を開設するところも出始めている。【柴田真理子】
悪性がんの定義の矛盾！
欧米では良性の腫瘍でも全身病と認識されていますので、生活環境やストレスや食べ物のほかに歪みも対象に対応することが標準です。
ところが日本では、がんは未だに局所の病気として認識され手術、再発、抗がん剤やホルモン療法が標準です。
がんの専門医制度が導入されることで充実した医療が行われることは有効なことです。
しかし、悪性か良性かを調べる病理医の能力の個体差もさることながら、悪性でも良性腫瘍でも自己免疫力で消えたり、手術をせずにコントロールできるケースが有ることが知られています。
免疫学的にはマクロファージが活性化することで「ＴＮＦ］という腫瘍壊死因子を産生し、腫瘍を除去することが知られていますし、この因子は健全な細胞は攻撃しないことが知られています。
重要なことは、患者側の体調が悪く、免疫細胞も不調なことを見落としている点です。
この点、画像分析は従来の数のみの検査に比べて血液の状態が把握しやすいのです。
しかし、医学的には本格的な研究がなされておらず、盲点となっています。
がんはがんにあらず、されどがんですから、細胞のみの対応ではなく、全身の代謝を高めるためにも、全身病として対応することを選択しなくてはなりません。
病理医の教育問題以前に、免疫学の実践教育を推進するべきだと思うのは私だけではないだろうと思います。
免疫細胞の応答反応は、疲れに比例して鈍くなります。
従って、疲れを除去することが重要なのです。
疲れをとれば患者の力で回復します。
患者の疲労を増すような治療では解決しないのです。
欧米では、手術しなくても抗がん剤を受けなくても１０年生存率に大差がないことが報告されています。
先進国では、日本の医者だけが手術、抗がん剤療法以外に選択肢はないなどと言っているのが現状です。
これは日本では常識ですが、国際的には非常識で、正確にいえば間違った説明をしていていることになります。
アメリカでは、１０年生存率で比較して、代替医療と呼ばれている鍼灸や整体やカイロプラクティックやアロマ療法などが主流となってがん患者ばかりか他の慢性病患者も減少しています。
一部の誠意ある医者を除き、大学病院や大病院の若い先生方は、教科書で学んだ治療法を人体実験して見たいのと、データーを集めて学会で発表することを目的にしているのです。
慶応病院の近藤誠先生は、がん専門医は真実を語れと著書に書いています。
浜六郎先生も薬のチャックは命のチェックという言葉で危険を訴えています。
新潟大学の安保徹先生も医療が病をつくるといっています。
しかし、ほとんどの病院では正直に説明がなされておりません。
ですから、先進国では日本だけが、医療費も増やし、医者も増やし、病人も増やしているのです。
この問題を速やかに解決する方法が「処方箋開示法案」の樹立です。
医療現場では、本来薬剤師が薬の副作用を正確に指導しなければならないようになっていますが、実際に受け取る処方箋の内容にはほとんど重篤な副作用の部分が記載されておりません。
１８年後には、老人医療費がかさみ、現状の医療システムでは医療費だけで５０兆円もの予算が必要になると言われ、その方向に加速をつけて直進しています。
怪しいと思われる処方箋をお持ちの方は、名古屋本部までお送りください。
医療の中でごまかしがあるという証拠になるからです。
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がん学会でも自然治癒を認識
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2007年12月16日（日）のＮＲＴ通信より
今日は名古屋市のウィル愛知にて今年最後のセミナーを行いました。
受講生として参加された酒向先生からは、がんの自然治癒について「症例は少ないがあることはあるとがん学会でも認識されている」ということが確認されました。
また、「白血病はがんではない」という私の説に対して既存の学説では考えにくいが、千島学説に照合して考えた場合十分考えられるとお話されました。
千島学説とは、故千島喜久雄医学博士が提唱した”腸管造血説”を初め８大原理のことを言い、食べ物から血ができて血から肉ができるということを科学的に証明された学説です。
しかし、当時の医学会は骨髄造血であるとして千島学説は未だに認識されておりません。
しかし、私の恩師である”お茶の水クリニック”の院長森下敬一医学博士は、”おたまじゃくし”の血液と”親がえる”の血液が同型の物であることに気がついて以来、骨髄ができていないはずの”おたまじゃくし”の血液はどこで作られているのかを調べたところ”腸”で造られていたことを証明しています。
腸管造血に関しては拙著「がんの盲点 〜白血病はがんではない〜」三省堂書店刊に詳しく書いていますのでここでは省略させていただきます。
何よりも骨髄のどこでどのようにして血をつくるのか、骨髄造血説の信者には科学的な根拠に照らし合わせて納得できる説明をしていただきたいものです。
骨髄液はご承知の通り「脂質」ですから資質の中に血液の材料がなくてはできません。
しかし、脂質の中に血液の材料が混じっているとしたら脂質の影響を受けるため、その材料は酸化し、物理的に安定して存在できるはずは有りません。
また脈管からも矛盾がいえますし、五体不満足の患者さんでも食事ができることで貧血にはなっていません。
さらに、白血病で最後の手段として行ってきた「骨髄移植」がまもなく「臍帯血移植」へと変わり、現在は抹消血移殖でも効果は変わらないとして、当初行っていた骨髄移植を否定するような結果になっているという事実があるということです。
まだまだ沢山の矛盾を内包しているのが骨髄移植という命がけで行われている根拠のない危険な治療法です。
また、島根県から医師の小松さんも参加していただきました。
私は、進行性胃がんの自然治癒について胃カメラによる術前術後の証拠写真を紹介し、自然治癒の原理について説明させていただきました。
さらに私は、慶応病院の近藤誠先生の著書を紹介し、検証させていただき納得できる部分と矛盾点について説明させていただきました。
午後は、初めての参加者も含め実技指導をさせていただきました。
指導中、一緒についてきた子供がドアに足を挟むというアクシデントがございましたが、セミナー生の協力で救うことができ、通常通り講義を続けることができました。
今回の体験者は東京在住で腰痛で仕事ができなくなったという患者さんの協力を得て、基本の手当てを指導させていただくことができました。
予定の講義の終了後豊田市にあります「猿投温泉」にて恒例の宿泊付忘年会を行いました。
忘年会は、グラッパーさん夫妻の参加で盛り上がり、さらにスタッフの余興で大うけする場面もあり、充実した１日となりました。
光陰矢の如しといいますが、この言葉が身にしみる様に思います。
時間を大切にしたいものです。それ以上に出会いも大切にしたいものです。
”偽”は、社保庁の無責任な対応が明らかになったことから今年１年を象徴する文字に決定されましたが、来年は病院が壊滅状態から壊死状態になり、やがて国際的に認められている新しい時代の新しい”真実”の医学に生まれ替わっているように思います。
医療改革は、予算の計上だけで解決するのではなく、多くの患者が納得できるような”中身のある医療”へと進化することを望むものです。
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朽ちるか医療大国日本！？
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2007年12月17日（月）
荒れる病院で暴力対策進む 医師ら疲弊、人中心医療を
記事：共同通信社 提供：共同通信社 【2007年12月10日】
病院も荒れだした。
「暴言・暴力お断り」。
こう訴えるカラーポスターが千葉県の船橋市立医療センター救急外来のロビーに張り出されている。
医療安全にいち早く取り組んできた同病院は、患者や家族からの暴力への対策として4月からポスター掲示に踏み切った。
「救急外来で患者や家族と個室で話し合うとき暴力行為を受けやすい」と同病院救命救急センターの池田勝紀（いけだ・かつき）医長。
看護士らが患者から怒鳴られることは日常茶飯事だ。看護士や医師が理不尽な要求で精神的ストレスを受けて仕事を辞めていく誘因になっている。
同病院では、事件トラブル対応が徐々に増え、2006年度は暴言・暴行・威圧・恐喝が9件、盗難が5件、不審者侵入が3件あった。
うち5件は110番通報した。
患者や家族が激高しても医師らは「苦しんでいるのは患者だから仕方ない」と我慢してきた。
しかし、犯罪が増える社会の中で病院でも暴力が横行、スタッフを守らなければ、質の高い療養環境を維持できなくなった。
病院は攻撃に弱い。
池田医長は「医師や看護士は、病気の人を助ける訓練を受けているが、暴力への対処法は教えられていない」と話す。
このため、警察の防犯セミナーで簡単な護身術を学んだり、暴力行為には院内放送で「コードホワイト」と緊急事態を通報して職員が駆けつける仕組みをつくったりした。
激務で医師や看護士が大量に辞めて医療崩壊の危機にある。どの病院も残った医師らに過重な負担がかかり疲弊してヘトヘト。
「患者さんに『体に気を付けてください』とかえって励まされるぐらい」と苦笑が漏れる。
東京や大阪では警察ＯＢを雇って暴力対策に乗り出す大病院が増え始めた。
聖路加国際病院（東京）の福井次矢（ふくい・つぐや）院長は11月の「医療の質・安全学会」で「採血を1回失敗したら、業務上過失傷害罪だと言われてショックを受けた」と語った。
「患者さま」という表現も患者の節度を弱めたようだ。
世界保健機関（ＷＨＯ）と同学会が主催する国際シンポジウムが11月25日東京で開かれ、「"人"中心の医療」で改革を訴える東京宣言を採択した。
提唱者の尾身茂（おみ・しげる）ＷＨＯ西太平洋地域事務局長によると、患者中心の医療を発展させたもので、医療者も人であり、疲弊させないようにするのは必要だとする視点も組み込んだという。
× ×
医療機関の安全管理 院内暴力や犯罪について厚生労働省は昨年、都道府県に通達を出し、医療機関に安全管理体制明確化を示した。
その中で暴力を容認しない掲示や対策マニュアル、防犯設備拡充、警察との連携などを提案している。
学校崩壊が騒がれてからまもなく年金が崩壊し、今度は病院の崩壊である。
戦後のわが国の半世紀を占うような事件が相次ぐ中とうとう人の命を助ける病院の中にも駐在所がなければならなくなったようである。
今回の報告では、患者が一方的に暴力を振るっているように書かれているが、人は鏡であるといわれるように、主治医の対応や一言が立腹させることも少なくはないのではないだろうか？
ほとんどの病院での対応について調べてみると、原因不明、生涯抑えるしかない、劇薬を処方しながら副作用は心配ないなど患者側からみた医師の対応は必ずしも誠意的なものとはいえないようである。
現代人は、明治、大正、昭和と受け継がれてきた「軍隊教育」や「命令」的な対応にはストレスを隠せない様である。
来年は平成になって２０年を迎えることになり、今後益々このような切れる大人が多くなってくるように思われる。
ゆえに、病院側の対応も、軍隊的な手段ばかりを講ずることではなく、患者側が納得できるような対応をしなくてはならないのではないだろうか？
ハーバード大学などアメリカの有名大学の半数もの医学部では、民間医療の研究も重点に置き