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大沼代表理事 大沼四廊代表理事が20年以上にも渡り研究を重ね開発した【NRT自然免疫活性療法】で今までの病院などでは治らないとまで言われた病や、医学の常識を超え、これまで約200種類もの難病を自然治癒力で克服した数々の証明と症例の実績があります。

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感染症の矛盾!感染症の盲点!

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2007年11月28日(水)のNRT通信より

■共同通信社 【2007年11月27日】によると、月内にも全国的流行か 記録的な早さになりそうということです。

 インフルエンザの患者報告数が急増し、今月中にも全国的流行が始まる可能性が高いことが27日、国立感染症研究所のまとめで分かった。

 今シーズンの流行開始は、記録的な早さになりそうだ。

 全国約4700の定点医療機関1カ所当たりの報告数が、1週間で全国平均1.0人を超えると全国的な流行開始とされる。

 感染研によると、今月18日までの1週間は0.94人(前週は0.50人)で、次週の報告で1.0人を超える可能性が高い。

 超えた場合、1987年以降で最も早い開始となるという。


 18日までの1週間の報告数は計4415人。

 都道府県別の定点当たりの報告は、急激な増加が続く北海道が8.1人と最多で、沖縄3.1人、神奈川1.8人、和歌山1.7人と続く。

 厚生労働省によると、10月28日から今月17日までに休校や学級閉鎖をした保育園、幼稚園、小学校、中学校は計220施設。

 17日までの1週間だけで139施設に上る。

 感染研は「ワクチン接種を予定している人は早く接種を済ませて」と呼び掛けている。



■北海道でインフルエンザ警報域に 流行早め、注意必要

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月27日】

インフルエンザ:北海道で警報域に 流行早め、注意必要

 国立感染症研究所が全国約4700カ所の医療機関を対象に実施しているインフルエンザの定点調査(11月12-18日)で、北海道の流行が早くも「警報レベル(大きな流行の発生・継続が疑われる)」に達したことが27日分かった。全国の医療機関の平均患者報告数も、0.94人となり、感染研は「次週には87年の調査開始以来最も早く、全国的な流行開始の指標となる1.0人を突破する可能性が高い」と注意を呼びかけている。

 感染研によると、今シーズンの患者は例年より1-2カ月早い10月15-21日の週から増加が始まった。

 11月12-18日までの1週間では、北海道の旭川市保健所管内で医療機関の平均患者報告数が32.9人となり、警報レベル(同30人)を超えた。全国の患者報告数も4415人と、前週から倍増した。都道府県別の平均患者報告数は北海道8.1人▽沖縄3.1人▽神奈川1.8人▽和歌山1.7人▽千葉1.5人▽兵庫1.4人▽岡山1.1人▽東京1.0人--の順になっている。

 感染の広がりは感染研のホームページ(http://www.nih.go.jp/)の「インフルエンザ流行レベルマップ」で確認できる。【関東晋慈】



■長野、今季初のインフルエンザ集団感染 中野の小学校、きょう学年閉鎖

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月27日】

 インフルエンザ:中野の小学校、きょう学年閉鎖 今季初の集団感染 /長野

 県と中野市は26日、同市立平岡小学校(寺島洋子校長)の4年生がインフルエンザに集団感染したと発表した。県内での集団感染は今季初めてで、例年よりも約2カ月早いという。同校では27日は4年生のクラスを閉鎖することを決めた。

 同市学校教育課などによると、全校児童267人のうち、32人がインフルエンザに感染。4年生は34人中のうち、18人が発熱やせきなどで欠席し、15人はインフルエンザの症状を示したという。県健康づくり支援課は「インフルエンザの流行は例年よりも1カ月ほど早い。うがいや手洗いを励行してほしい」と呼び掛けている。【藤原章博】



■京都府内でインフルエンザ初検出 市が予防呼びかけ

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月27日】

インフルエンザ:府内で初検出 市が予防呼びかけ /京都

 京都市は26日、府内で今季初のインフルエンザウイルスを検出した。昨季より13日遅い。一般的に1月半ばに流行のピークを迎えるとされ、市地域医療課は、予防を呼びかけている。

 市内3病院が協力する感染症発生動向調査で14日、南区の男性(62)から「咽頭(いんとう)ぬぐい液」を採取。市衛生公害研究所がインフルエンザウイルスB型を検出した。男性は受診時、38度の熱があり、のどの炎症などの症状がみられたという。

 同ウイルスには他にA型もあるが症状は同様という。

 府によると、昨年の府内初検出は11月13日で、ここ数年は11月潤オ翌年1月となっている。




 今年は例年になく早い時期からインフルエンザの流行が始まりました。

 毎年インフルエンザの予防のために、厚生労働省は、うがい・手洗い・ワクチンによる予防をよびかけてきました。

 しかし、今年の春には大学生にはしかが過去に例がないほど流行し、エイズも先進国では日本だけが増えて社会問題になりました。

 現在は、観測史上最も早くインフルエンザが流行し始めています。

 つまり、はしかもインフルエンザもエイズもウイルスが原因ということで化学薬品に依存してきた予防対策を根底から見直す時期に来ているように思います。

 予防医学で最も重要なことは、体調の自己管理です。

 しかし、子供達の場合は、自己管理能力が無い場合が多く、健康指導が大切です。

 これまではワクチンを開発することで予防ができると信じられてきましたが、今年の状況は、ワクチンや手洗いやうがいだけでは治まりそうにありません。

 この原因は、ウイルスの氾濫に原因があるのではなく、生活習慣の悪さから自己免疫疾患に至ることを見落としてきたことに焦点を当てて解決しなくてはいけません。

 風邪を引く時でもウイルスが存在するだけでは感染するまでには至らないからです。

 たとえば結核でも、入院患者は薬を沢山与えられていますが、看護をしている医者や看護師にはほとんど感染していません。

 結核の例でもわかる様に、感染する人には感染するだけの原因が必ずあるということ認識するべきです。

 また、予防接種を受けたにも関わらず、結核に感染して死亡した医師や看護師もおります。

 どうやら現代人には、化学薬品が体を守るということは迷信の様なことの様です。

 イギリスでジェンナーが一七九六年に画期的な「牛痘接種」を始め、それが全世界に“広宣流布”し、一九八○年、「天然痘は地球上から根絶された」と宣言された時代がありました。

 一九八○年五月、世界保健機構(WHO)が ジェンナーの功績をたたえました。

 人類を苦しめ続けた「不幸」のひとつは絶滅した。その間、約二百年。今、ジェンナーは「人類の恩人」であるというものでした。

 しかし、はじめは非難囂々であったのです。

 専門家の医師は認めず、権威ある王立協会は、ジェンナーの論文を受け取りませんでした。

 聖職者は、牛痘を人間に植えつけるなんて「神の道の妨害だ」と説教しましたし、また「牛痘を受けると、牛のように耳は毛むくじゃらになり、牛のしっぽがはえる」と書かれました。

 それを多くの人が信じました。今、考えれば、笑い話のようですが、新しい考えや動きに対しては必ず、古いものからの攻撃がある様です。

 牛痘に反対するための団体まで組織され、嘲笑され、ジェンナーはまさしく「四面楚歌」の状態でした。

  しかし「実証」ほど雄弁なものはありません。

 「牛痘」の効果が知られていくと、先入見や利害のからまない人々は、ジェンナーを認めたのです。

 それまでの「人痘」接種(天然痘患者の膿を植えつける)が、時に死亡者を出したのに比べて、「牛痘」接種は極めて安全だったからです。

 ナポレオンは、イギリスと戦争中だったにもかかわらず、英国人のジェンナーに「記念メダル」を贈って、たたえました。
 
 ナポレオン軍は全員、強制的に「牛痘」の接種を行い感染を防ぐことができたからです。

 やがて世界に広まりましたが、日本は鎖国中であったため、普及されたのは世界で一番あとのほうで、幕末でした。

 ジャンナーの勝利は、民間人の言葉を真摯に受け止め、本格的に研究をはじめたからです。

 しかし、時代は急速に進み、人類に悪影響を与える環境ができました。

 化学肥料や抗生物質の乱用とも言える使いかたや風邪かなと思ったら早目に薬を飲むという時代背景から人々の自己免疫の機構が狂い始めたのです。

 現代人の罹る流行病は200年前のはやり病とは本質的に異なっていると考えられるのです。

 従って、化学薬品に依存しても200年前の様には解決できていないのです。

 鳥インフルエンザにしても、0-157やサースにしてもまた、ピロリ菌にしてもエイズウイルスにしても200年前のウイルス対策と同じ考え方では効果が期待できないのです。

 ゆえに現在の日本では、ウイルスで蔓延しているのです。

 専門家は、あらゆる知恵を絞り、思考錯誤して、ウイルスの遺伝子構造を解明し、その酵素を阻害する薬を開発しても、その薬では、解決できていないのです。

 また、それが化学薬品である限り、重大な副作用は必ずあります。

 つまり、ウイルスと似た構造を持つ腸内有用菌まで殺されて、究極はショックや重篤な貧血に至るからです。

 また、どれほど優秀な薬が開発されても、個人の生活環境が安全なものに戻らない限り、自己免疫は回復しないからです。

 問題なのは、どんな生活習慣だったのかを自問自答することです。

 同じ電車に乗って通学や通勤をしていても、同乗者の方でインフルエンザに感染していた方が咳をしても乗り合わせた方の全員に感染することはありません。

 同じ結核病棟でも患者には感染しても医師や看護師には感染しません。

 ワクチンを受けたから安全だということではなく、自己免疫力が健全であれば感染を阻止できるのです。

 しかし、まれにワクチンを受けた医師や看護師にも感染した事実があります。

 この事例から、薬による予防は完全なもものではないことを認識するべきなのです。

 ウイルス感染の条件として注意しなくてはならないことは、疲れの状態はどうかなど自己免疫がどんな状態であるのかを客観的に知ることだと思います。

 アメリカ政府は、30年前にがんは生活習慣病であると発表して以来、その10年後からは、がんばかりではなく、糖尿病も高血圧もアレルギーやエイズまでも減少した事実があります。

 現代人は病気の巣のような中で生活をしているのです。

 従って、自己免疫を回復するにはどうしたらいいかという問題を解決することが重要なのです。

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公立病院の大規模崩壊

≪公立病院の大規模崩壊は始まっている≫

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2007年11月27日(火)のNRT通信より

自治体病院、経営悪化深刻 「第2の夕張」現実味 北海道赤平市、不良債務26億円

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月24日】

 自治体病院:経営悪化深刻 「第2の夕張」現実味 北海道赤平市、不良債務26億円

 自治体病院の経営が悪化の一途をたどっている。深刻な病院赤字を抱える自治体では、「第2の夕張」になる恐れが現実味を帯びるほど、財政を圧迫している。

 自治体病院改革が急務となる中、代替病院がある都市部では自治体病院の民間移譲や独立行政法人化などが進む。

 しかし、地域医療を支える存在だった過疎地域では、病院再編・リストラが「医療崩壊」をさらに加速させる危険もはらんでいる。【田畑悦郎、井出晋平】

 ◇不良債務26億円、外来患者4割減--北海道赤平市

 ●覚悟

 「職員全員を1年間無給にしても病院の不良債務は解消できない。財政再生団体入りは避けられない」。

 北海道赤平市の浅水忠男副市長は覚悟を決めたように話した。

 財政破綻(はたん)し国の管理下に置かれる事態が目前に迫る。

 夕張市の北にある旧産炭地。

 閉山で、ピーク時の1960年ごろに6万人いた人口は4分の1に減った。

 商店街はシャッターが下り、平日は昼間でも人影はまばらだ。

 その中で、93-94年に約50億円かけて大規模改修を行った市立赤平総合病院では、豪華な吹き抜けの受付で診察を待つ患者がたくさんいた。

 同病院は市で唯一の市立病院。累積赤字は06年度末で約30億円。資金不足を示す不良債務(実質赤字)は約26億円に上り、債務超過状態だ。

 国民健康保険の赤字などを合わせると、08年度決算以降、財政破綻の指標となる「連結実質赤字比率」は70%を超える見通し。総務省が年内にも示す破綻基準は35-40%となるとみられ、基準クリアは難しい。

 一方、1日の外来患者は約420人で3年前から4割減った。

 04年に18人いた常勤医師は現在10人に減り、看護師約20人もこの1年間に去った。

 先月、午後の内科診療は休止に追い込まれ、患者減少に拍車がかかる。

 ●再編案

 道庁は隣接する砂川市の市立病院を中核にして赤平など周辺病院を診療所に格下げする再編案を練る。

 ただ隣町に行くにも列車は1-1時間半に1本。

 患者の8割を超える高齢者の負担は重い。

 浅水副市長は「再編案は160人の入院患者を全員引き受けられるのか」と悩む。

 宮古、八重山の離島を抱える沖縄の県立病院も状況は深刻だ。

 不良債務は約60億円で都道府県としては全国最大規模。

 だが、周辺病院との連携、再編さえ難しい環境では債務解消への道のりは遠い。

 ◇「リストラ」にも限界

 病院事業財政が深刻化する中、都市部にある自治体を中心に赤字削減の取り組みも始まっている。

 福岡県は05年以降、5県立病院の全廃に踏み切った。

 4病院を地元医師会などに譲渡。

 精神科病院は07年度から民間委託した。

 赤字を切り離すための地方独立行政法人化も目立つ。

 大阪府は06年度に府立5病院を独法化して病院事業会計が黒字に転換。

 宮城県も06年に公設民営だった県立こども病院を独法化した。

 だが、その取り組みにも限界がありそうだ。

 徳島県では05年度、破綻寸前だった香川県の坂出市立病院を立て直した「再生請負人」の塩谷泰一さん(59)を病院事業管理者に招き、人事、予算編成権などを移譲した。

 県立3病院の資材購入を一本化するなどし、就任2年目で10年ぶりに黒字転換した。

 だが県南部の牟岐町(人口約5500人)の海部病院だけは赤字から抜け出せない。

 4階建ての病院内を看護師がせわしなく往来するが、医師不在の診療科が目立つ。

 05年に小児科医が、翌年には産婦人科医が辞職。

 今年9月から分娩(ぶんべん)休止に追い込まれた。

 診療減少で06年度の赤字幅は前年度から4200万円悪化し5000万円になった。

 現在、分娩などのためには、約35キロ離れた阿南市まで車でも約1時間半かかる。

 人口10万人あたりの全医師数は東京都に次ぐ全国2位(262・4人)だが、約3分の2が徳島市周辺に集中する。

 地元自治体から復活の要望は大きいが、仮に復活しても少子化で分娩数が少ない同地域では赤字解消は難しい。

 「海部病院の存在そのものが政策医療。

 赤字の半分は努力で削減できるが、それ以上は無理」。塩谷さんは言い切る。

 ◇一律の改善策なし--自治体の病院経営に詳しい日本政策投資銀行公共ソリューション部、吉田秀一課長の話

 赤字だからといって病院を廃止したら困る地域もあるが、赤字を放置していいというわけではない。

 状況が異なるため、全病院を一律に良くする方法はないが、赤字の中身を精査し経営努力で削減できる部分は削減する必要がある。

 一病院だけで効率化するには限界がある地域もあり、都道府県が調整役となり、住民の理解を得て自治体の枠組みをこえた役割分担を考えるべきだ。

 ◇守るにはコストも--「病院『変わらなきゃ』マニュアル」(共著)を執筆した谷田一久・広島国際大学医療福祉学部准教授の話

 日本の地域医療は医師不足などで崩壊しかけている。

 地域の中核医療を担っているのは自治体病院であるにもかかわらず、赤字を理由にたたむ議論が進んでいる。

 日本にMRI(磁気共鳴画像化装置)やCT(コンピューター断層撮影)装置などの高度医療機器が普及したのは、自治体病院が積極導入し、価格が下がったからだ。

 赤字でも自治体病院にしかできないことを重視すべきで、社会を守るコストという認識が必要だ。


 ■自治体病院の都道府県別累積赤字

    病院数  累積赤字 前年度比増減

北海道 102  1941    137

青森   32   601   ▼ 39

岩手   37   253     15

秋田   14   104     19

宮城   35   572      7

福島   19   382     39

山形   23   514     40

新潟   26   552   ▼ 15

長野   26   232     27

山梨   14   191     38

群馬   16   242     19

栃木    6   198     15

茨城   10   140     12

埼玉   16   107     30

千葉   32   450     65

神奈川  22   768     85

東京   20   111     17

静岡   26   544     99

岐阜   21   139     26

愛知   34   995    116

三重   18   272     32

富山   12   349     38

石川   18   342     18

福井    9   104     33

滋賀   15   319     43

京都   15   232     41

奈良   10    41     13

和歌山  13   261     45

大阪   27  1486   ▼640

兵庫   42  1911    168

鳥取    8   225     27

岡山   21   154     10

島根   12   274     43

広島   21   537     24

香川   16   157     17

徳島   12   174   ▼  3

愛媛   17   210     16

高知   11   161     27

山口   18   204     10

福岡   20   541     39

佐賀   10    58     10

長崎   24   301     18

熊本   20   110     13

大分    6   106      6

宮崎   20   281     23

鹿児島  14   179     19

沖縄    8   558     51

合計  968 18585    896

 ※単位・億円。億円未満を四捨五入しており合計額は都道府県の値と一致しない。▼はマイナス


 公立病院の大規模崩壊は、自然淘汰の現われです。

■あげればきりがない医療事故!

■何万もの患者が入院中に死亡!

■病院はO-157の感染源!

■切らなくても生存率は同じ!

■成人病に薬物治療は必要か!

■抗がん剤は転移促進剤!

 全国的に見て公立病院の経営は悪化の一途です。

 その原因は、元々救急医療が専門だったところから、慢性病にもかかわることで起こっているものと考えられます。

 つまり、慢性病は生活習慣病であるから、生活習慣を改善することで原因がなくなることを国民が理解し始めたため、全国的に病院離れ現象が起こっていると見るべきです。

 従って、慢性医療は民間に任せて、救急医療と検査機器のみを自治体が管理することで問題は解決するのではないかと思われます。

 公立病院が健全経営を望むのであれば、免疫療法など患者の希望する安全で確かな医療を提供するように、医療内容そのものを見直さなくてはならないでしょう。

 世の中の価値観は、成功報酬が多くなっているにも関わらず、薬の副作用で病気を悪化させるようなことを医療行為として収入を得ること自体が理不尽ではないでしょうか。

 医療の進歩は本来、病人を半減することにあるはずです。

 ところが現実、医療費が増えた分だけ病人も増えているのは何故でしょうか?

 慢性病に余分な医療がなければ、長寿国のホータンのようになるはずです。

 賢い国民は病院崩壊を必然であると見ているのだと思います。

 従って、崩壊するところから医者は離れ、崩壊するところから患者も離れ、崩壊するところへ税金を投入する必要もないのです。

 役に立たない医療が消え、真の「医療」が残るのは当然の流れです。

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 12月16日 名古屋東区 ウイルあいち ※詳細は後日UPいたします。
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初期乳がんの生存率は放置群が優勢

初期乳がんの生存率は放置群が優勢

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2007年11月26日(月)のNRT通信より

☆初期の乳がんは放置群のほうが優勢である!

 テレビアナウンサーの故逸見政孝さんがかかった「スキルスがん」は胃切除しない方がずーと長生きできる。切らなくても生存率は同じ。

慶応大学医学部講師 近藤誠氏によると医原病という著書の中で「医療信仰」が病気をつくりだしている。大学病院や大病院の言うことをうのみにするな!」と記載しています。

 19世紀の終わりに、米国ジョンズ・ポプキンズ大学のハルステッド教授が、乳房のみならず、乳房の裏側にある大胸筋、小胸筋およびわきの下のリンパ節まで切除する手術を考案しました。

 この手術方法を開発者の名前から「ハルステッド手術」と呼んでいます。

 この手術は、筋肉を切除するために日常の動作がしづらくなるほかに、リンパ節も切除するためリンパの流れが悪くなってリンパ浮腫と言われている腕のむくみが出るようになります。

 しかし、1907年にハルステッドが発表した治療成績は、すばらしく良好であるとして、瞬く間に世界中に広まりました。

 これに対して1962年に英国の病院で、手術をしないで対症療法が行われた場合の生存率ではほぼ良好と言うことでした。

 初期の生存率では、ハルステッド手術が6%死亡しているのに大して放置群では死亡者が0と有効です。

 10年生存率では両者ともほとんど変化は見られませんでした。

 そのため、近年は、胸筋温存乳房切除術と言われる乳房は切除しますが、両胸筋を残すように手術する方法が標準的になっています。

 しかし、卵巣がんなどの場合は、いまだに両側の卵巣と子宮と付随するリンパ節も切除することが標準的なものとして行われています、

 私のこれまでの研究では、12cmもの大きな悪性と診断された卵巣がんでも手術も抗がん剤も受けずに食事療法やレーザー光療法などと合わせて骨格の歪みを改善することで縮小が確認されていますので、化学療法を受ける前に第一選択肢として認識していただきたいものです。

 自然治癒力とは、何もしない状態で治すことではありません。

 人間が本来持って生まれたはずの免疫力を極限まで高めることです。

 つまり、腫瘍を分解する「TNF」という腫瘍壊死因子をつくるマクロファージという白血球が元気に仕事をしやすい体質に(気質)にすることです。

 しかし、残念ながら西洋医学においては未だこのような研究が行われず、手術、抗がん剤、放射線が常識となっているのです。


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 予防医学セミナーでは、実際に自然治癒した症例をもとに原理を学ぶことができますし、当日の午後には実技体験も受けることができます。

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 12月16日 名古屋東区 ウイルあいち ※詳細は後日UPいたします。
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 申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
 電話での申し込みは・・・052-801-7063
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 監 修:【自然医学総合研究所】
 所 長:大沼 善誉
 所在地:名古屋市天白区焼山1丁目101 東山イーストC-202
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医薬品副作用被害救済制度

医薬品副作用被害救済制度

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 「医薬品副作用被害救済制度」は、病院・診療所で投薬された医薬品や薬局などで購入した医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用による疾病、障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療 手当、障害年金等の副作用救済給付を行い、健康被害者の迅速な救済を図ることを目的とした公的な制度です。

 この制度の運営は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法(平成14年法律第192号)に基づき設立された当医薬品医療機器総合機構が行っています。

 この制度ができた背景には、病院側から薬の正しい副作用が伝えられていなかったことに起因し、医療事故や医療裁判が多くなったことがあげられます。

 日本では、日々行われている医療現場では、医者が必ずしも薬の副作用を説明しておりません。

 そのため、日本人は国際的にみて異常ともいえるほど薬好きな国民となっているように思われます。

 「医薬品副作用被害救済制度」は、今後益々増え続ける可能性のある医療事故や裁判を未然に防ぐばかりか、患者にとって安心できる仕組みとしては大変喜ばしいものです。

参照リンク:「医薬品副作用被害救済制度

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病院崩壊は始まっている

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2007年11月23日(金)のNRT通信より

長野赤十字上山田病院 財政支援、後継機関ない場合「08年度中打ち切りも」

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月22日】
長野赤十字上山田病院:財政支援、後継機関ない場合「08年度中打ち切りも」 /長野

 ◇千曲市会委で市長

 自治体の財政支援などを条件に最長1年間の存続延長が示された長野赤十字上山田病院(千曲市)の問題で、千曲市議会の同病院対策特別委員会が21日、開かれた。

 同市と市議会が基本的に了承している財政支援について、近藤清一郎市長は「後継の医療機関を確保できる見込みがない場合は協議の上で、08年度の途中でも財政支援を打ち切ることもある」とした。

 同委員会では市に対して、09年3月以降の医療プランの策定や、スケジュールなどを明確に提示するように要請。

 この日の同委員会には近藤市長が就任後初めて出席し、基本方針を述べた。

 09年3月以降の医療について、近藤市長は「日赤の存続は不可能と認識せざるを得ない。

 来年度の早い時期に、引き受ける機関の見通しを付ける必要がある」とした。

 一方、撤退後の医療形態については「病院という医療形態での存続は難しい。介護老人施設なども検討の一つと考えている」と述べた。【谷多由】



 病院崩壊は文字通り始まっているのです。

 対症療法だけにこだわり原因を無視して、患者の希望にそぐわない医療を強制的に行ってきた付けが出たものと思われます。

 総務省の11月1日現在の推計人口(概算値)によると、国内の総人口に占める75歳以上の高齢者の割合が1950年には、わずか1・3%でしたが、今年は10・0%に達したことが分かりました。

 一方、14歳以下は50年の35・4%から13・5%まで急激に低下しています。

 どうやら少子高齢化は予測よりも速いペースで進んでいる様です。

 それに伴い、老人医療費は嵩み、2025年には現在の32兆円から50兆円とおよそ1,5倍以上も必要になると言われています。

 日本の常識では、老人が増えれば医療費も増えるということですが、世界的な長寿卿として知られているホータンでは化学肥料も化学薬品もなく、昔ながらの生活をして、100歳以上の高齢者が元気に畑仕事や玄孫(やしゃご)の面倒をみています。

 日本では、国民皆保健医療ということで、国際的にも充実した医療が行われ、平均寿命を延ばしたと信じられています。

 しかし、医療の浸透は、必ずしも病人を半減することではなく、医療費の増額に伴い病人が増えているのが現状です。

 また、がんに対する基本的考え方も、日本と欧米では全く異なり、欧米では「全身病」であるとして7割強が針灸や漢方などの自然療法を選択することが常識となり効果が出ています。

 しかし、日本では、局所の病気として患部を切除し、再発時には抗がん剤治療を行うことが常識で、患者ばかりか保険医療を支えている国民も大変なリスクを負っています。

 最近では、乳がんの手術法のように乳房全体を外科的に取り除く「乳房切除術(全摘出)」という方法から、しこりを含む乳腺の一部を切除する「乳房温存手術」へと推移しています。

 この変化の背景には、アメリカのフイッシャーのニューバイオロジー説に基づいて、縮小手術を施した場合と従来の全摘をした場合とでは、生存率が大きく変わらないことが多くの例で確認された事が影響しています。

 ニューバイオロジー説とは、「がんの広がりには決まった順序はなく、リンパ節を切除することは無意味であり、リンパ節から全身に転移することはない。

 がんは自律性を持って増殖するものではなく、転移のない手術可能ながんでも全身病である」として乳がん以外のがん治療にも影響を与えて成果が出ています。

 日本での乳がんは30歳代から増え始め、閉経前後の50歳あたりにピークがあります。

 98年9月に左の乳癌と診断され、胸筋温存非定型乳房切除術を受けた女性は、3年後に再発して以来4度の手術と抗がん剤治療と放射腺を受けたが悪くなる一方で代替医療を求めて03年11月から当院に通院し、体質改善を行いました。

 女性は、通院開始から半年後、浜松医大で異常なしと診断され、4年後の現在も再発もなく元気で暮らしています。

 がんや難病は血液を浄化し疲れを癒すことで回復しています。自然療法を探してお困りの方は各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。

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肺がんの原因

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2007年11月22日(木)NRT通信より

 肺がん誤診、一部摘出 患者取り違え、50代男性に後遺症 愛知がんセンター

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月21日】

 誤診:肺がん誤診、一部摘出 患者取り違え、50代男性に後遺症----愛知がんセンター

 愛知県は29日、同県がんセンター中央病院(名古屋市、加藤知行院長)で05年5月、名古屋市内の50代の男性患者を肺がんと誤診し、肺の一部を摘出するミスがあったと発表した。

 手術前に細胞検査を実施した際、担当医が男性の肺細胞のサンプルを別の肺がん患者のものと取り違えたのが原因。

 男性は「呼吸がしにくく、手も動かしにくい」と後遺症を訴えているという。

 病院によると、男性は05年1月、肺がんの疑いがあるとして別の病院の紹介でがんセンターに検査入院した。

 肺の細胞を調べた結果、がんと診断され、5月25日に右肺上部3分の1とリンパ節を切除する手術を受けた。

 だが手術後の病理検査で切除された肺を調べたところ、肺がんではなく結核だったと判明。

 手術前の検査で調べた肺細胞が別の肺がん患者のものだったことが分かった。

 この患者は手術前にミスが発覚したため影響はなかった。

 病院は男性と家族に謝罪し、手術費や入院治療費は病院側が負担した。

 だが男性は慰謝料の支払いも求めており、06年7月から愛知県弁護士会あっせん・仲裁センターの仲裁で話し合いが続いているという。

 これまで公表していなかったことについて加藤院長は「患者の意向」と説明。

 「今回のようなことは決してあってはならず、おわび申し上げます」と謝罪した。【秋山信一】


 がんセンターだからがんを治すという施設ではありません。元々がんセンターが開設された目的はがんの研究ですから、具体的には手術方法の研究と新薬の人体実験が主な目的です。

 また、国立がんセンターの歴代の総長は皆がんで死んでいます。トップレベルの専門家を集めても治すことができなったのです。

 天皇陛下の前立腺がんの場合もそうですが、やはり最高のレベルで手術をしても不幸にして再発しています。

 がんは手術では解決しない病気であるということを認識するべきです。

 また、手術の範囲を広くしてきた従来の手術と、近年乳がんの手術に見られるように部分的切除の結果では、予後の変化にはあまり大きな差がないことが知られています。

 また、抗がん剤に至っては、貧血など重大な副作用が多く、患者はリスクを背負うだけのようです。

 大切なことは、自分がなぜがんになったのか生活習慣やストレス対策を見直すことです。

 がんは突然発症する病気ではありませんし、どのがんでも全身病であるという考え方が欧米では常識です。

 救急医療では実力を発揮できているはずの医療が、癌やリウマチや糖尿病など慢性疾患には歯が立たないようです。

 がん細胞だけに対しての局所的なアプローチしか行わない日本の医療ではどんな治療を受けても予後は改善できません。

 ステージが1~3までの癌は迷わず根本療法として自己免疫力を高める方法を選択するべきです。

 ステージが4の場合は、患者の肉体的条件と精神力が重要です。それ以上のがんでは、西洋医学でもなすすべがありません。

 その点、終末期医療にも限界があります。

 手術や抗がん剤で散々疲労させたあげく、予後が悪い患者は、見捨てられ、ホスピスへ回されステロイドやモルヒネで中毒死させられています。

 しかし、血液を浄化し、循環を改善するだけで患者は楽になるものです。

 循環が改善されるだけで呼吸が楽になるからです。
 
 また、若い世代のがん細胞の増殖は早いため、見つかったら、即手術ということが医学会の常識ですが、この常識も根拠がないばかりか、むしろ若い人の血液の方が回復力が勝ることが多いため若い人こそ自然免疫力を高めるべきです。


※肺がんについて述べます。

 肺がんは気管支肺胞系の上皮細胞より発症するがんと言われて年々増加の傾向にあります。

 食生活の欧米化などや夜型の習慣などが原因となり1950年から1975年までの25年間で10倍以上増加しています。死亡率でも6倍に増加しています。

 死亡率、発症率ともに増加しているもう一つの要因として、検査機器の進歩による早期発見と肺がん治療薬として開発されたイレッサなどの強烈な殺傷力のある化学薬品の開発も考えられます。

 また、どれほど化学が進歩しても、病気の原因は解明されておりませんので、根本的な問題は解決できておりません。

 私の研究では、がんに限らず、病気の原因は、過剰なストレスを受け続けることから、血液が汚れ、骨格がゆがみ、じん帯や消化器などの組織が癒着を起こすことが明かになっています。

 それは、肺がんの場合にも当てはまります。

 つまり、ストレスによって右側の骨盤がゆがみ、進行して脊柱がゆがみ、さらに進行して鎖骨が歪むことで鎖骨下動脈が圧迫されることから、肺の循環障害が起こり、新陳代謝ができずに局所壊死すると考えられるのです。

 鎖骨の歪みが著しくなるほど胸部の循環が悪化しますので、その影響から左右のいずれかに病変組織が残存し発症することになるのです。

 また、鎖骨の歪みは、胸骨の裏側にある胸腺の循環障害をも誘発しますので、健全なリンパ球が産生されず、リンパ球の働きも悪く抗体ができず、癌細胞を除去できない体質に変化させるものと考えられます。

 さらに、腺がんの原因は、低体温などのため、酵素不活性となり、牛乳など動物性のカルシウムの分解ができず、動脈壁に付着することから動脈硬化症が起こる仕組みと同様に肺の組織が石灰化してゆくと考えられます。

 手術を受けても予後が良好とは限りませんので、生活習慣を見直すことと自己免疫力を最大限まで高めることで対応することも選択肢に入れるべきだと思います。

 特に、咳や喘息や不整脈や睡眠障害がある場合は、間違いなく鎖骨が大きくゆがみ、肺をはじめ肩、首、頭の循環も障害を受けています。

 従って、がんを除去する前に、きほんてきな体力を回復させることが重要です。

 がん対策について詳しく学びたい方は各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。

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インフルエンザ集団感染の原因

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2007年11月21日(水)

 今年はすでに流行の兆しがありますが、19日に盛岡と和歌山で集団感染のため幼稚園の休園や学級閉鎖などがありましたがその原因について考察してみました。

 毎日新聞社 【2007年11月20日】によると、19日、盛岡市高松の盛岡聖心幼稚園(園児34人)で、インフルエンザとみられる集団風邪が発生したと発表した。

 同園は20-22日の3日間、閉鎖する。

 県内の幼稚園や小中学校で、インフルエンザによる閉鎖は今季初めて。

 また、和歌山でも19日に20人がインフルエンザや風邪の症状を訴えて欠席した。

 19日、インフルエンザとみられる集団風邪で、岩出市立上岩出小の5年生1クラスが20、21日の2日間、学級閉鎖すると発表した。

 今冬、和歌山市以外の学級閉鎖は初めて。


 インフルエンザとは、医学大辞典によるとインフルエンザウイルス(A/B/C型)の感染によって生ずる急性の炎症であり、上気道よりさらに気管支などの下気道の炎症に及ぶことが多い。

 他の風邪症候群と異なる特徴は、気道の症状と共に高熱、倦怠感、頭痛、筋肉痛、関節痛などの全身症状が著明なことです。と記載されています。

 例年は、12月の後半、クリスマスイブを境に全国各地にてインフルエンザが流行するのですが、今年はすでに流行の兆しがあるように思います。

 そこで集団感染の発症する原因について、気候の急激な変化などを参考に地域ごとで調べてみました。

 盛岡では、8月14日に今年の最高気温が36.4 度に達し、最低気温が 21.6度でしたが、11月に入り、16日に今年始めて-0.6度を記録し、19日には、平均気温が初めて-0.7度となり、最高気温が 2.4度で最低気温が -3.3度まで下がりました。

 その後の集団感染ということが解りました。

 ではなぜ、急激な温度変化と集団感染が関わるかということについて考察します。

 第一に寒さをしのぐために室内の暖房を急激に利用することです。

 第二には、室内の暖房の強化によって湿度が急激に下がることです。

 また、それ以前の気温が比較的温暖で子供達はよく体を酷使しているケースが目立ちます。

 つまり、暖かいときに特別体を酷使して交感神経を過剰に刺激した後にできる乳酸を解毒できない子供たちが、家庭で暖房を利用することで室内の湿度が急激に下がることとあいまって発症しているように思われます。

 なぜならば、通常の風邪とは異なり、気道の症状以外に、運動のしすぎた後に見られる様に高熱、倦怠感、頭痛、筋肉痛、関節痛などの全身症状が著明なことから肉体的な疲労が蓄積し、その疲労物質を除去するために高熱が出ると考えられるからです。

 また、気道の症状の原因にも骨格の歪みが深くかかわっているのですが医学的には近視眼的な研究しか存在せず盲点となっています。

 その根拠は、気候温暖の時にはよく体を動かすことで疲れがたまり、ストレスから骨盤が歪むことで鎖骨の障害まで誘発されるからです。

 鎖骨の歪みは、胸腺の循環障害をも誘発し、ウイルスを攻撃するはずのリンパ球を産生できなくなるばかりか、肩、背中や首の周辺が硬直し、気道周辺の循環が障害され、気管支内に存在する杯細胞からリンパ液が分泌されにくい状態になることから、粘膜が乾き、免疫力が低下することが感染を引き起こす要因と考えられます。

 また、春夏秋と睡眠時に体温がそれほど下がることの無い時期には、乳酸ができても血液が循環することによって乳酸は肝臓に運ばれて乳酸デヒドロゲナーゼの還元力によって糖分に還元されることから疲れが解消されため流行は起こりにくいと思われます。

 しかし、今年の11月のように急激に氷点下を記録した時点で、睡眠中の体温が下がりやすくなることから循環障害に至り、乳酸の解毒がおいつかなくなり、体液が酸化することから自己免疫を担う白血球の動きも鈍くなり、免疫力が低下することで感染を誘発すると考えられるのです。

 また、リンパ球の成分はほとんどが脂質ですので急激に体温が下がることで血栓をつくりやすい成分であることも大きな要因と考えられます。

 ゆえに、急激な冷えと湿度の低下と自己免疫力の低下があいまってインフルエンザに感染するということが言えるのです。

 従って、インフルエンザの本当の予防は、少食で早寝をすることと、体温調整と湿度調整も重要ですが、鎖骨の歪みを改善することでリンパ液の働きを保つことも視野に入れるべきなのです。

 しかし、西洋医学の常識ではインフルエンザウィルスの猛威が原因とみなされ、それらのウィルスを殺そうとして、タミフルや代替薬品で対応されるだけですので原因は改善できず蔓延することになるのです。


 西洋医学の盲点は実にたくさんあるものです。

 西洋医学の盲点について学びたい方は各地でおこなわれている「予防医学セミナー」にご参加ください。予防医学セミナーでは、がんや難病を自然治癒した症例を元に自然治癒の原理を学ぶことができます。

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腫瘍マーカーの読み方

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2007年11月20日(火)のNRT通信より

 患者よがんと戦うな!という本の著者で知られている慶応病院放射線科の近藤誠先生は、

 「CEAなど腫瘍マーカーの値を見て、少し上昇するとすぐ抗がん剤を勧める医者がいますが、賢明とはいえません。」

 「なぜならば、腫瘍マーカーは、「転移以外の理由」でも上昇するので、転移ではないのに患者は化学療法を受けることになる可能性があるからです。それでは寿命短縮効果しか得ないでしょう。」

 「最も、腫瘍マーカー値が以前の5倍にも10倍にもなっていれば、おそらく転移があるでしょう。」

 「しかし、CTなどの検査で転移が発見出来ないうちに抗がん剤投与を始めると、早目、早目に抗がん剤を使うことになり、より早い時期から毒性も蓄積し始めます。」

 「その結果、毒性死する可能性や宿命効果を得る可能性が高まります。」

 と、「抗がん剤のやめ方はじめ方」という本に書いています。

 私の研究も、近藤先生の考えとほとんど一致していますが、一部異なる点があります。

 その異なる点とは、腫瘍マーカーが5倍も10倍もあがる時の見方の問題です。

 私の研究では、腫瘍マーカーが急激に上がる理由は、転移ではなく免疫力が高まり、腫瘍を分解する「腫瘍壊死反応」が正しく行われている可能性が十分あるということです。

 腫瘍分解反応とは、患者が生活習慣を見直して正しい生活感を取り戻し、免疫力が高まることで、自己の遺伝子に基づき腫瘍を非自己と認識し「TNF」という腫瘍を分解する因子をつくることができるようになり、腫瘍が分解されることを言います。

 分解された腫瘍の破片が、腫瘍マーカーの値を急激に上昇させているとかんがえられるのです。

 なぜならば、通常の10倍以上も上昇しても即死ということではありませんし、血液を浄化し、骨盤の歪みを正すことで、骨盤内臓神経という副交感神経が働き、排泄が健全な状態に回復することでマーカーが安定するからです。

 つまり、腫瘍ができても即手術という常識にとらわれず、腫瘍分解反応が起こるように生活習慣を見直すことが重要です。

 生活習慣を見直すことで血液の酸化が改善され、自己免疫力が高まり、骨格の歪みを改善することで、血流が改善され、中枢神経の働きも回復し、鎖骨の歪みを改善することで、がんと戦うTリンパ球を産生する胸腺という臓器の循環も正常に戻り、抗体ができるようになるからです。

 ということは、多くのがんは、手術や抗がん剤治療など患者のリスクを大きくする治療を受けなければ、免疫力の回復も早くなる可能性が大きく、医学常識である自己免疫不全ではないということになります。

 つまり、多くのがん患者は、生活環境を改善することで免疫の細胞は正しい反応を行うことができるようになる可能性がとても大きいということです。

 この点、医学大辞典にも重大な過ちがあると言うことを指摘しなくてはなりません。

 なぜならば、がん細胞は突然変異により発症し、無限の増殖をしてやがて死に至らしめる病気であるなどと堂々と虚言ともいえる内容が記載されているからです。

 私たちの体の中で自己を守っている免疫の細胞は、生活習慣を見直して、正しい習慣を取り戻すことで回復する能力を持っているのです。

 怖いのは「がん細胞」ではなく、正しい知識も無く「他に方法がない」などと真実を語らず、助けようという意識もなく、まるで殺し屋のような医者の方かもしれません。

 そういう医者に命を預ける方が問題かも知れません。

 「君子危うきに近寄らず」「逃げるが勝ち」という諺通りのようです。

 病気の原因を知りたい方は、各地で行われている「予防医学セミナー」へご参加ください。

《***■12月の予防医学セミナー■***》

 12月2日 東京五反田 ゆうぽうと5F ※詳細は後日UPいたします。

 12月16日 名古屋東区 ウイルあいち ※詳細は後日UPいたします。
 (名古屋セミナーでは、現役の医師をお招きし、無料で健康相談を受けて頂けます。そして、参加者からの質問に本音でお答え頂けますので患者様のみならず、医療関係者の皆様も是非ご参加ください。)

 申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
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 所 長:大沼 善誉
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患者の気持ちを理解出来ない医療

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2007年11月17日(土)のNRT通信

「コンシェルジュ」増加 ゆがむ医療 ’08米大統領選/4

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月16日】

ゆがむ医療:’08米大統領選/4 「コンシェルジュ」増加

◇24時間対応、追加費最高年15000ドル

 14日夕、米東部メリーランド州ボルティモアにあるスティーブン・グラッサー医師のクリニックで、携帯電話が鳴った。

 薬に関する女性患者からの問い合わせだ。

 通常の診療時間後だが、グラッサー氏は丁寧に服用量を説明し、電話を切った。

 「患者にはいつでも連絡して、と伝えています」

 25年以上家庭医として地元住民の健康に気を配ってきたグラッサー氏だが、04年に「コンシェルジュ医療」と呼ばれる業務形態に転じた。

 ホテルで宿泊客のあらゆる求めに応えて接客するコンシェルジュのように、かゆいところに手が届く医療サービスを提供する。

 24時間対応。当日か翌日の診察。人間ドックの結果に基づく予防指導--。

 いずれも通常の医療保険ではカバーされず、1人当たり年1500ドルの費用が別途必要。

 診療まで何日間も待たされ、診察時間は10分未満といった一般病院への不満から生まれた医療形態だ。

 患者のアーノルド・フランクさん(63)は「いつでも医師に相談できる安心感がいい」と話す。

 グラッサー氏は診療時間を確保するため、4000人以上受け入れていた患者を600人に絞り込んだ。

 基本的に保険料の他に追加費用を負担できる人たちで、同氏の収入は「以前の倍」に。「医療の質を高めた満足感もある」と話す。

 米国では今、こうした医療形態が増えている。05年会計検査院調査によると、コンシェルジュ医療の追加費用は最高年1万5000ドル。業界の推定では250-500人の医師が10万-15万人程度の患者を抱えている。

 コンシェルジュ医療への転換を支援するMDVIP社(フロリダ州)は傘下に200人以上の医師を擁する。

 グラッサー氏も同社と契約している。

 最高経営責任者のエドワード・ゴールドマン医師は「予防重視の診療体制づくりは(国内総生産の16%近くを占める)医療費の削減にも役立つ」と主張。

 「これこそ医療が向かうべき方向だ」と胸を張る。

 一方で、コンシェルジュ医療には「貧困患者の放棄につながる」「富裕層との医療格差を広げる」との批判もある。

 米家庭医学会のジム・キング会長は「家庭医不足の深刻化が予想されるだけに、患者数の制限は問題だ」と指摘。

 ペンシルベニア大のアーサー・カプラン教授(生命倫理)は「本来医師が提供すべきサービスに追加費用が必要とされること自体、医療制度の破綻(はたん)を示している」と手厳しい。


 患者さんの求めている医療を提供しようとすると保健医療ではまかなうことができません。

 保健医療の利点は、国民皆保険で受診できることです。

 しかし、現状の保険診療は、手術・化学療法・放射線療法などの患者側のリスクが多い他、真摯に相談に乗ってもらえないなど医療不信が絶えません。

 従って、理想の医療制度を追求すると、患者の希望する医療内容に保険を適応することと結論付けられます。

 しかし、これを実現するためには、各科に分かれ過ぎたため「原因不明」などと患者を切り捨てるような医師の姿勢では対応できません。

 どんな病気にも必ず原因があるものです。

 その原因を解明するためには、一人の医師が一人の患者を人間として診る能力が無くてはなりません。

 そこで提案したいのが、新薬やインターフェロンやATKリンパ療法などにこだわる「混合診療」ではなく、東洋医学的なアプローチも取り入れる「統合医療」を実現することです。

 ただし、統合医療を実現するためには、現状の医学教育では不可能です。

 アメリカの医科大学で行われているように、西洋医学の授業に加えて代替医療の講義も受けられるように制度を見直す必要があります。

 つまり、医学教育の根本的な改革が重要なのです。

 医療の存在は、すべての医師が医の倫理に基づき、患者を元気にするために奉仕することです。

 手術は成功したけど再発したとか、抗がん剤を使用しなければ見てやらない!となど、患者の神経を逆なでするような医療従事者のいる病院からは、患者が遠ざかり衰退することは当然のことなのです。

 患者の気持ちがわからないような医者からは、患者の方から去ってゆくのです。

 (体調の悪い患者を何分も待たせるような煩雑な対応をする一部の医療従事者では、患者は離れて行くのは当たり前です。「患者など待たせておけば良い」と平気で考えるなど、誠実さが無い医療従事者は淘汰されていかなければなりません。)

 つまり、病院崩壊を防ぐためには、患者の心理を理解することが重要なのです。

 患者の心理を理解できない医療従事者は激変する医療環境の中で自然淘汰されることは免れない事です。

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生活習慣病は生活習慣改善を

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2007年11月16日(金)

生活習慣病やがんの年代間伸び、「40-50代」最大 1人当たり医療費

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月15日】

医療費:生活習慣病やがんの年代間伸び、「40-50代」最大----1人当たり /東京

◇都福祉保健局発表

都民1人当たりにかかった医療費のうち、生活習慣病やがんの年代間の伸びは、「40代から50代」が最も大きいことが、都福祉保健局が発表した医療費分析報告書で分かった。

「40代からの予防の取り組みが重要」と結論づけており、来年3月までにまとめる都の医療費適正化計画にこうした分析結果を生かす方針だ。

都が都民の医療費を詳しく分析するのは今回が初めて。

都国民健康保険団体連合会から昨年11月分のレセプト(診療報酬明細書)437万6664件▽被用者保険2組合からレセプト計7万5360件--の提供を受け、双方を比較したところ、年齢階層別の疾病構造が同様の傾向だったため、国保の医療費データを使って特徴を探った。

40代以上の1人当たりの医療費の伸びを年齢階層別に見ると、生活習慣病の一つの高血圧性疾患は「40代から50代」が3・3倍に上ったが、50代以上では「50代から60代」(1・7倍)をはじめ、1倍台にとどまった。

脳梗塞(こうそく)も「40代から50代」が3・3倍、胃がんも2・8倍と伸びが大きくなる傾向があった。

一方、05年度の都民医療費の総額は2兆8124億円で、このうち70歳以上の老人医療費が約4割の1兆1344億円に上った。

都の人口の将来推計では、75歳以上の高齢者は05年の98万9000人から、25年には2倍超えの205万5000人になり、老人医療費の激増が予想される。

また、都民1人当たりの医療費は23万5000円で全国32位、入院医療費は8万2000円で同43位、入院外医療費は13万1000円で同13位だった。

都内は人口比の病床数が全国平均より少なく、一般診療所が多いことなどから、入院医療費が低くなったとみられている。


 医療大国日本がこのままの医療政策で進むと、18年後の2025年には老人が2倍になり、医療費も2倍近く膨らむことになります。

 今回、東京都が初めて調査した結果、都の場合には約40%が老人医療費だと確認されたからです。

 従って、国民健康保険団体連合会として18年後には、全国でも単純に2倍近くの医療費が必要になるため、財源となる消費税を上げてようという計画のようです。

 医療大国日本の異常は、生活習慣病と認定されている高血圧症まで薬漬けにして、5年、10年と血圧降圧剤を飲ませ続けるうちに、副作用として貧血や認知症などの病状を増やしていることに患者も国民も意義を申し立ててこなかったことです。

 血圧降圧剤に依存することは、生活習慣を変えずに無理を続けることになるため、体質は確実に悪化してゆくことになります。

 つまり、高血圧で医者任せでは日本国中が認知症の患者であふれることになるのです。

 認知症の患者には介護保険が適応されますので、介護保険の対象者が増えることになります。

 ところが、アメリカでは、がんも糖尿病も高血圧症も生活習慣病として、肉・牛乳・卵・魚をできるだけ食べないよう公表されて以来、病人は急激に減少しています。

 その点日本では、病院食や学校給食でも従来の栄養学がいまだ浸透しているため、肉・牛乳・卵・魚のない日は無いといっても過言ではありません。

 国民の健康は国家大計の一つであり重要課題のはずですが、本気で対応しているようには思えないのは私だけではないように思います。

 がんもリウマチもヘルニアも糖尿病も高血圧症もアトピー性皮膚炎もアレルギーも皆生活習慣病として患者自身が生活習慣の改善に目覚めて自衛することが先決なのです。

 しかし、現実公共の放送や新聞などのマスコミに掲載される健康情報は、従来の栄養学や医療情報の延長線上のものばかりが目立ちます。

 その点、日本のマスコミも正しい情報を公開していないように思います。

 あのアメリカ大国から急激に病人が減少した最大の武器は、正義感を失っていないマスコミが健全な状態で機能していたからかもしれません。

 また、日本の取り組みで遅れをとっているものは、国立の大学医学部の姿勢です。

 研究者は、患者からの情報を真摯に受け止めて、多くの患者の求めている医療を研究し、安全で確かな医療の開発に勤めなければならないはずです。

 患者は、治れば何でもいいのですから。

 がんや難病で生活習慣を考えようとしている方は、各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。

 予防医学セミナーでは、様々な病気の原因や具体的な対応の仕方を学ぶことができます。

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糖尿病の原因とは!?

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2007年11月15日(木)のNRT通信より

◇予防重要さ訴え世界で 昨夜、青の光

 世界糖尿病デーは昨年12月の国連決議で11月14日と決められ、今年が1回目となる。

 11月14日は、1921年にインスリンを発見したカナダ人医師、フレデリック・バンティングの誕生日にちなんで決められた。

 外科医だったバンティングは、膵臓(すいぞう)を摘出した犬に、膵臓からの抽出物を注射したところ、血糖値が大幅に下がることを確認したことをきっかけに、血糖値の調節に不可欠な物質「インスリン」を発見したという。

 この成果からインスリンが大量に生産されるようになり、自己免疫が原因でインスリンが分泌できなくなる1型糖尿病患者など、重症の糖尿病患者の治療が可能になった。

 この功績を認められ、バンティングは恩師のマクラウド教授とともに23年、ノーベル医学生理学賞を受賞した。

 国連決議によって、11月14日は世界中の人々が糖尿病の脅威と予防の重要性について考える日として認められた。当日は各国で関連のイベントが開かれる。

 IDFによると、国連決議を目指すキャンペーンのシンボルカラーの青で、各地の名所旧跡約160カ所以上がライトアップされるほか、ウオーキング大会や数多くの啓発イベントが計画されている。

 国内でも、14日午後6時半に東京タワーが青く点灯される=イメージ=ほか、通天閣(大阪市)、鎌倉大仏(神奈川県鎌倉市)、鹿児島中央駅の観覧車(鹿児島市)などが青くライトアップされた。

 世界の糖尿病患者は約2億4600万人。

 2025年には3億8000万人に達すると予想され、途上国での患者の増加も深刻だ。

 「先進国のぜいたく病」と思われていた病気が、世界の人々の健康をむしばみ、各国が協力して対策に取り組む体制作りを求められている。


 青色のライトアップで意識を高めようと糖尿病の予防を働きかけるために実施されたことは、少なからず効果が期待されることと思います。

 しかし、問題として糖尿病は贅沢病とみられ、「飲むな・食べるな・運動せい!」という賭け声だけでは根本的な対応が出来ず、患者は10年前に比べて増加しているのが現状です。

 がんや他の病気と同様に糖尿病にも原因があるのですから、医学的に病気の原因をきちんと解明することを望むものです。

 確かにインスリンの分泌障害ですが、医学的な問題は、その原因をがんと同様、自己免疫疾患で治らないと認定したことにあるように思います。

 つまり、インスリンの分泌障害の原因として考えられる事は、自己免疫疾患だけではなく、その背景には過剰なストレスを体に抱えて血液は汚れ、白血球は動かず、あげくに、骨盤がゆがみ、脊柱や頚椎が癒着を起こして発症していますが、医学的には研究されていないのです。

 私の研究で糖代謝障害の原因は、自己免疫疾患になる前からすい臓の支配神経(T5)周辺が硬直し、進行して癒着を起こすことが起因となり、神経の伝達が不安定になることから、すい臓の働きが悪くなると考えられるのです。

 また、糖尿病学界が認定している自己免疫疾患の原因は、過剰なストレスを抱え込むことから交感神経が過剰に働き、糖分を燃焼し消耗しすぎることから乳酸体質に傾くことで、白血球の遊走能が低下し、免疫力が働かない状態になると考えられるのです。

 従って、自己免疫疾患の直接的な原因と考えられる「乳酸体質」を改善することが優先されなくてはならないはずですが、一般の対応では癌の場合と同様に、薬漬けになり本人の血液の酸化を促進することになり、患者は増えているのだと思います。

 この現象は、がんやリウマチなどの場合にもそのまま当てはまります。

 つまり、自己免疫疾患にも原因があり、その原因を改善することで終末期以外であれば、回復する可能性が十分あると言うことを指摘するものです。

 私の過去20年以上の研究では、血糖値900が最も高い患者でしたが1年間の体質改善後、110まで下がり安定した生活を続けて再発もしていません。

 また、糖尿病に罹患している患者さんは視床下部の機能が低下し、満腹中枢神経の働きも悪い事が解明されていますが、その原因は鎖骨や頚椎の歪みによって頭部の循環が障害されるからです。

 しかし、これら全体の問題を解決することで、検査値で指標となっている「ヘモグロビンA1C」も改善されることが病院での追試の検査でも確認されているケースが少なくありません。

 ヘモグロビンA1Cとは、ヘモグロビンに糖が結合したものを言いますが、この原因は酵素が不活性であることが知られています。

 また、私の研究では低体温のために消化・吸収が悪く、発酵ができず「酵素不活性」になっていることも確認されています。

 従って、糖尿病の予防には、青いライトで照らすばかりではなく、原因となる低体温の調整も重要です。

 つまり、食べ物を見直して血液の酸化を防ぐこと、骨格の歪みを改善してすい臓の神経が安定して通るようにすること、そして酵素が活性しやすいように体温をコントロールすることです。

 これらのことを実践するだけで糖尿病ばかりか他の難病も半減しているのです。

 ただし、食事療法や温熱療法は容易に出来ますが、それでも治まらない場合は脊柱の癒着がげんいんと思われますので、脊柱の癒着を自然に剥離する研究をしてきた専門医に相談するべきです。

 脊柱の歪みや他の健康相談は各地で行われている「予防医学セミナー」へご参加ください。

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 埼玉医大で白血球が32万を超えて白血病と診断された西山さんの体験談も聞くことができます。

 西洋医学に矛盾を感じている方、あるいは病気の原因を知りたい患者さんや医療従事者の皆さんはぜひ一度体験をしてみてください。

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公立病院は崩壊する!

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2007年11月14日(水)のNRT通信より

医師不足、解決策見えず 経営安定化、具体的提言なく 公立病院改革懇

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月13日】

 公立病院改革懇:医師不足、解決策見えず 経営安定化、具体的提言なく

 総務省の公立病院改革懇談会が12日まとめた公立病院改革のガイドラインは、公立病院を経営する地方自治体に、経営効率化に向けた改革プラン策定と具体的な数値目標の設定を求めた。

 深刻化する経営の悪化に歯止めをかけるのが狙いだが、自治体の財政悪化や医療費の抑制、医師不足など医療を取り巻く現状は厳しく、改革の道のりは険しい。(2面参照)

 県や市町村の地方公営企業が経営する全国の自治体病院は669事業973病院。そのうち赤字を計上している事業数(公営企業数)の割合は04年度66・2%、05年度68・7%、06年度78・9%と悪化の一途をたどり、病床数を減らしたり、廃院に追い込まれる病院が相次いでいる。

 経営が悪化した理由について樋口紘・岩手県立中央病院名誉院長は「責任感の薄い経営責任者が赤字を先送りするうえに職員にも経営感覚が欠如している。

 病院の統廃合に地域住民や議員が強く反対する」と分析する。その一方で今回のガイドラインについては「ほとんどが財政収支面からのアプローチで、医師の地域偏在や地域医療確保の解決策が見えてこない」と批判した。

 自治体からの一般会計繰入金や医療費が抑制されるなか、高齢化で患者数は増加する一方だ。

 加えて医師や職員も高齢化しており、給与費が経営を圧迫している。病院経営者の間では、本当に必要な若手医師が、給与の割に激務である公立病院の現状を敬遠し、医師不足と仕事量の増加に拍車がかかっていると不満が募っている。

 過疎地での医療提供や救急・産婦人科など、公立病院が担うべき役割は依然大きい。

 ガイドラインは、その役割を明確にした上で経営の効率化基準を設けたが、経営の安定に向けた具体的な提言には至っていない。

 隠岐広域連合立隠岐病院の武田博士院長は「隠岐病院はまだ年1億円ほどの赤字があるが、医師の専門領域を取り払うなど多種多様な医療が提供できるよう一丸となって改革を進めている。

 病院も自助努力が必要だ」と語る。

 しかしガイドラインが打ち出した外部からの人材登用などは「現実に確保は困難。絵に描いた餅になりかねない」との指摘もあり、実効性があるプランを地域ぐるみでどう策定していくかが問われている。【七井辰男】

◇首長ら徹底協議を--自治体病院の経営健全化の調査や情報提供を行う全国自治体病院協議会の小山田恵会長の話

 自治体の首長や開設者は、まずは病院管理者と徹底した協議を行い、住民に医療提供上の責任を果たせるプランを作成する必要がある。全職員が一丸となって地域医療を守り抜くという不退転の決意で臨んでほしい。

 プラン策定にあたっては、財政上の都合で一般会計からの繰り入れルールを度外視した削減が行われたり、経営努力の結果が不当に侵食されることのないよう配慮してほしい。


 全国の公立病院が崩壊し始めていることは周知のとおりです。

 担当者の言い分では、患者が多くて激務のため若い医者が辞めていく事を理由にしています。

 しかし、患者が多ければ収益率が良くなり、若い医師を雇うためにも給与などの条件をアップできるため問題はないはずです。

 ところが、現実は病気の原因を聞いても答えてくれず、忙しいからといって患者に対する応対が悪いのに加えて、手術と診断されても断るケースが多くなった事も経営を緊迫させている条件となっているようです。

 さらに、薬の副作用も隠すなど誠意的な対応がないことも不信を招く重大な要因であると考えられます。

 従って、診療報酬を上げて経営を建て直し、若い医師を雇おうと思っても、評判が悪い病院では働こうとするものはいないのが現状です。

 病院を再建するためには、金銭的な問題以外に患者への対応を真摯なものにして患者の求める診療内容を提供できるように「統合医療」などを取り入れるべきなのです。

 統合医療とは、西洋医学の良い部分と東洋医学のいい部分のほかに、優秀な民間医療なども取り入れ、通常の保険医療を超越して患者優先の医療に改善してゆく必要があるのです。

 診療内容が現状のままで、診療報酬を上げるだけの目先の改善では根本的な問題は改善されず、公立病院は完全に崩壊することになると言っても過言ではありません。

 病院を健全にするためにも患者さん相談室を設けて、患者の気持ちを汲み取る事が重要です。

 患者さんの立場で医療を考えると、安全で安くて確実に治ることです。

 つまり、患者さんの目で医療を選択することなのです。

 患者さんの求めている医療を探している方は、全国で開催されている「予防医学セミナー」にご参加ください。

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化学療法の後始末

≪化学療法後の後始末≫

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2007年11月13日(火)のNRT通信より

 がん認定看護士育てます!  中日新聞 07年11月13日

 がん認定看護士育てます 愛知県立看護大!

  愛知県立看護大(名古屋市守山区)では、2008年4月から、がんの化学療法や、がんに伴う患者の痛みの緩和について高度な専門知識有する認定看護士を育成する過程を設置する。

 中部6件では初。今年4月施行のがん対策基本法で、各地域でがん医療の水準向上が求められ、全国的に数少ないがん治療の認定看護士増につなげたい考えだ。

◇認定看護士

 がん化学療法看護やがん性疼痛看護、救急看護、認知症看護など計17分野がり、一定期間の実務経験を有する看護士が、日本看護士協会が認定した教育機関で6ヶ月以上の教育を受けた後、試験に合格する必要がある。
同協会によると、11月1日現在、化学療法の認定看護士は全国で204人、疼痛では267人にとどまる。

 中部6県では、化学療法の認定看護師が愛知県内に10人いるほかは、1桁にとどまり、岐阜県では化学療法の認定看護士はいない。



 がん認定看護士制度は、医療現場の中で、最も患者側に近い存在の看護士に高度な知識を教育することで対応する新たな試みです。

 問題なのはがんの化学療法のみの教育に終始することです。

 がんは生活習慣病ですから、化学療法に依存する前に食べ物や夜更かしなど病気になりやすい生活習慣を見直すことで緩和されるはずです。

 従って、がんの認定看護士の教育にもストレスと発病との関係など、原因に関わる事項などを教えるなど、患者中心の教育を実現していただきたいものです。

 しかし、現実は化学療法を受けた後の後始末という役割的な教育内容となるはずです。

 最先端のがん治療と言えども対症療法には変わりありませんので、疑問を感じている医師も多いのではないでしょうか。

 なぜならば、ストレスで散々疲れ果てた体に手術・抗がん剤・放射線」で攻撃することは、患者を回復させることとは相反する結果を招くことになるからです。

 つまり、免疫を抑制することは、遺伝子情報の混乱を招くことになるからです。

 そして、抗がん剤の副作用には、「重症肝炎・重症腎炎・心臓停止」と記載されているものもあります。

 その原因は、抗がん剤によって殺された健全な血液が毛細血管まで流されて詰まることで血栓ができるからです。

 抗がん剤によって新たに血栓がつくられ、局所で細胞が壊死を起こすからです。肝臓も腎臓も毛細血管の集合体ですから、抗がん剤で殺された血液の細胞が詰まることで副作用として障害が発生するのです。

 また、抗がん剤による「心臓停止」の原因は、体液を強酸性にするため血液も酸化し、赤血球が変性するため酸素を運ぶことができず酸欠状態になるからです。

 アメリカで大きな成果が出ているように、癌や難病は「代替療法」の方が安全でかつ回復も早いのです。

 なぜなら、がんは生活習慣病だからです。病院に行って攻撃されて元気が無くなるよりは、原因から考えて生活習慣を見直すことが重要です。

 また、腫瘍ができてもマクロファージという白血球が元気になることで腫瘍を分解する「TNFと言われている腫瘍壊死因子を造ることで自然治癒が起こるのです。

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医療に求められている事とは?

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2007年11月12日(月)のNRT通信より

「“混合診療”容認判例を追って…」 混合診療、医療の安全性・平等性、有効性から認められず 混合診療解禁の弊害への熟慮が必要 -齊藤内保連代表

記事:Japan Medicine 提供:じほう 【2007年11月12日】

 東京地裁から保険診療と自費診療を併用する混合診療を禁じた国の政策が、健康保険法に違反するとの判決が出たことに対して、内科系学会社会保険連合の齊藤壽一代表(社会保険中央総合病院院長)は、「医療の安全性と平等性に重大な疑義がある混合診療をあえて導入する妥当性は、現時点では認められない」との基本的見解を示した。

 同代表は、混合診療の禁止について健康保険法で規定しているものではないが、国民皆保険制度を堅持していく上で、保険診療の適切な運用によって、定着している、との認識を示した。

 今回の事例について同代表は、病院としての方針、医師と患者の関係などの詳細は分からないとしながらも、「本院でも多くのがん患者の診療を行っているが、患者の希望にも応えつつ、医療費全額が患者の負担となる混合診療となることは回避している。

 保険未収載の検査等を行う場合は、病院倫理委員会の判断を経て病院が費用を負担するなどの対応をし、患者負担の軽減化を図っている。これが、通例ではないか」との見方を示した。

 特に、同代表は、同判例を契機に混合診療の解禁論が安易に語られることに危機感を示しており、「混合診療解禁による弊害として医療の平等性の崩壊がある。患者の経済力で医療の内容を差別してはならないことは臨床医の基本的理念だ」と指摘した。

 山口外保連会長 混合診療反対の姿勢揺るがず

 一方、外科系学会社会保険委員会連合の山口俊晴会長(癌研有明病院消化器外科部長)も、今回の東京地裁の混合診療禁止違法との判決に対して、「混合診療反対の姿勢が揺らぐものではない」との考えを示した。

 特に、「インターフェロン療法」と、保険未収載の「活性化自己リンパ球移入療法」の組み合わせ療法が同時に行われるような症例は存在すると思われるが、「異なる施設で行うなど、混合診療にならないよう配慮すべきである。保険診療を提供する上で、患者の負担を配慮していくことが必要だ」と問題提起している。



 齊藤壽一社会保険中央総合病院院長は、「医療の安全性と平等性に重大な疑義がある混合診療をあえて導入する妥当性は、現時点では認められない」と混合診療の導入に対して反対の立場をとっています。

 実際に、様々な医療が混合する中で、新薬の導入などが容易になり、知られていない副作用の問題など危険な要素もあります。

 しかし、現状の保険医療では、薬・手術・放射線が中心のため、安全であるという保障もありません。

 そこで提案したいのが、アメリカの様に代替医療を医学部で研究し、「安全性を認められた療法を紹介する」という方法を選択するべきだと思うものです。(代替療法という名前もどうかと思いますが・・・)

 実際に、がんに罹患した患者さんの心理は、発症の原因がわからないとしながら「とりあえず手術、再発時には抗がん剤、その結果5年生存していたら成功」だとする、現状の医療に対して不満の声は収まりそうも無いのが現状です。

 つまり、多くの患者さんの本音は、現状の保険医療でさえ安全であるとは思えず、満足していないということです。

 今後、日本は、かってない高齢化社会を迎えることになります。

 その中で、高齢者の健康問題は、最優先されなくてはならない重大な事項のはずですので、国の政策に関わる重要人物は、副作用の少ない医療の開発と、病気の原因を解明するために重点を置いた政策を協議するべきだと思います。

 先進諸国では、日本だけが、エイズも癌も糖尿病もアレルギーも増え続けています。

 毎日新聞社【2007年11月10日】によると、HIV:新規感染者数は過去最多になったとのこと。07年7~9月

 今年7~9月間で新たにエイズウイルス(HIV)感染が判明した人は274人に上り、四半期ベースで過去最多を更新したことが9日、厚生労働省のエイズ動向委員会で報告されました。

 エイズの新規発症者も過去2番目に多い114人だったということです。

 他の先進諸国では、代替医療の研究が浸透しているため、患者が増えるということはありえない現象です。

 単に「新薬や新治療の混合を認める混合診療だけ」ではなく、患者を一人の人間として対応する、安全で信頼できる医療が見直されなくてはならないと思うのです。

 従って、すでに大きな成果を挙げているアメリカなどをモデルにして、代替医療を対象に大学医学部での研究を始めるなど30年後、50年後の先を見据えた対策を講じる必要があるのです。

 また、一方では、病院の倒産が相次ぎでいます。

 病人が増えているのに病院が倒産するという不自然な現象が起こっているのです。

 この現象こそ、患者情報が豊かになり、医療離れが起きている結果だと思います。

 患者は、病気の原因を知りたいのです。手術や副作用の多い化学療法は避けたいのです。

 現状の保健医療のままでは、原因がわかりませんとしながら対症療法だけで対応しているようでは病院経営は崩壊は免れないはずです。

 日本には、優秀な医者が30万人ほどいます。それぞれの医者が、思い思いに実力を発揮できたらどれほど成果が期待できるかわかりません。

 しかし、現実は、医療の平等を実現するという形式に縛られてやりたいこともできないのが現状の様です。マニュアル医療には、医療に従事する側にも不満は少なくないようです。

 多くの患者は、患者を、一人の人間としてみる医療を求めているのです。

 病状にこだわらず、原因を追究したいものです。

 ゆえに、食べ物の研究や、ストレスの研究が重要なのです。

 病気の原因を詳しく知りたい方は各地でおこなわれている「予防医学セミナー」にご参加ください。予防医学セミナーで」は、ストレスから発病に至るまで詳しく学ぶことができます。

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原因を見ない医師

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2007年11月11日(日)のNRT通信

 昨日は、佐世保市民病院で白血球が3万近くになり慢性白血病と診断された30代の男性が着て2回手当てを受けて麻痺が改善されて帰りました。

 また、青森県からは弘前医大で慢性の白血病と診断されて骨髄移植しかないと診断されていた小学生の女児が、10日間の手当てを受けて熟睡ができるようになり、とても喜んでかえりました。

 次回は、興味深く見守っていた父親もいらっしゃるそうです。

 山口県からは、高校生の女性が散在性脳脊髄炎で治らないと診断されていましたが、脊髄炎はほとんど改善され就職は出来たものの、過労で下肢の痺れのため集中療法を受けています。

 全国各地から様々な病状に悩まされた患者さんがきていますが、これが今の医学の現状です。つまり、建物や検査機器などは立派でも肝心な手当てが対症療法のため、再発を繰り返すうちにあきらめきれず、何かいい方法はないかと真摯に探し求めて来るのです。

 西洋医学原因が解明されたならば、こんなに遠くまでこなくてもいいはずです。

 医療従事者の心得として、患者の気持ちを少しでも理解しているならば表面的な対応で終わるのではなく、原因から改善することを根底に置いて対応していただきたいものです。

 どんな病気にも必ず原因はあります。病名に左右されず根本的な原因の改善に心がけたいものです。

 しかし、日本の医療は皆保険制度ですので保健医療の枠が狭く、特にがんなどは手術・化学薬品・放射線など以外の治療を受けることができません。

 しかし、アメリカではハーバード大学などトップレベルの大学医学部似て代替医療の講義も行われ、13の州で代替医療が保険適応になるなど国家的な規模で医療改革が進み、大きな成果が出ています。

 これに対して、日本医師会は反対の立場をとっています。医師会側の反対の理由は、国民皆保険ができず差別することになるとして反対をしています。

 ところが、本当は患者のことより医療従事者自身のことを優先しているようにしか思えません。

 医師会が本当に患者本位の立場ならば、当然アメリカのように大学で代替医療の研究や授業が開始されたり、有効な療法に対しては保険の適応になる様に改善を図るはずです。

 代替医療が保険適応になったとしたら、皆保険医療で通院しやすい状態になるはずです。

 しかし、病気になってから大変な思いをするよりは、病気になる前に予防する方がいいはずでが、病気の原因を医学部ではほとんど学ぶことはありません。

 従って、どこの病院でも医者に原因を聞いても「解らない」という無責任な返事が返ってくると言われています。

 原因を解明しようとしてこなかったことも重大な問題です。

 食べ物の過ち、仕事のしすぎ、夜更かし、過剰なストレスなど身近で患者がコントロールできる問題も少なくはありません。従って、原因が解らないという医者に命を任せることはとても危険なことなのです。

 あきらめず何とか治したいという人が全国から訪れてきているのです。

 百文は一見にしかずとも言います。

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医者の子供達は??

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2007年11月10日(土)のNRT通信より

インフルエンザ流行兆し? 首都圏で患者急増 過去10年で最多 「医療ニッポン」

記事:共同通信社 提供:共同通信社 【2007年11月9日】

 10月下旬に全国の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、1施設当たり0.2人と、この時期としては過去10年で最多だったことが国立感染症研究所のまとめで9日分かった。

 東京、神奈川など首都圏で報告が急増。今シーズンの全国流行の立ち上がりは早い可能性がある。

 感染研感染症情報センターの安井良則(やすい・よしのり)主任研究官は「首都圏で患者が増えると、他の地域にも感染を広げる恐れがあり要注意だ」と指摘。

 「予防にはワクチン接種や手洗い、うがいなどを心掛け、発熱や倦怠(けんたい)感があるときは無理に会社や学校へ行かず、医療機関で受診を」と呼び掛けている。

 感染研は、定点当たりの報告数が1.0人を超えると、全国的な流行開始と判断している。流行開始は例年、12月中-下旬だが、昨シーズンは1月中旬と過去10年で2番目の遅さだった。

 先月22~28日の1週間に全国約4600の内科、小児科から報告された患者数は931人で、定点当たり0.20人。過去10年の同時期は0.00-0.09人で今年は特に多い。

 都道府県別では、夏からの流行が治まっていない沖縄県が274人と最多だが、これまで報告が少なかった東京が112人、神奈川が163人、北海道が110人などと急増した。

 厚生労働省が集計している全国の学校、学級閉鎖数も、11月3日までの1週間でみると21施設と、例年の同時期に比べ多いという。

▽インフルエンザ

 インフルエンザ インフルエンザウイルスによる感染症。国内で毎年1000万人前後がかかるとされる。

 通常の風邪は、のどの痛み、鼻水、くしゃみ、せきなどが中心で全身症状はあまりみられないが、インフルエンザは38度以上の高熱や頭痛のほか、関節痛や筋肉痛など全身の症状が突然現れるのが特徴。安静にしていれば通常、1週間程度で回復する。

 発症後3-7日はほかの人に感染させる恐れがあるとされる。


 日本の医療は、国際的にみて優秀なはずです。

 しかし、今年もまた、インフルエンザが猛威を振るう様な傾向です。

 予防にはワクチン接種や手洗い、うがいなどを心掛け、発熱や倦怠(けんたい)感があるときは無理に会社や学校へ行かず、医療機関で受診を」と例年呼び掛けているにも関わらず蔓延するのはどういうことでしょうか?

 また、厚労省の呼びかけとは裏腹に、医者の子供達が病院に行かず、薬も飲まずに治すのはどうしてでしょうか?

 日本では、患者側に発信する医療情報と、医者が実践している健康法には大きな隔たりがあり、医療情報にも本音と建前の二重構造がある様です。

 本音を話すお医者さんは、自分の子供には予防接種もしていないと言います。

 事実、毎年、予防接種を受けているにも関わらず、インフルエンザに掛かる人は同じ顔ぶれだったりしています。

 まるで、インフルエンザ菌には感染しやすい人を見抜くセンサーがある様です。

 従って、風邪かなと思ったら医療機関へ行くことではなく、医師の子供達が行っているように自宅で安静にしていることも選択肢として考慮するべきです。

 慌てて病院に行き、インフルエンザ治療薬のタミフルやその代替薬を処方されても決して自己免疫は正常に働くこととはありません。

 むしろ、化学物質を投与されることによって自己免疫は弱体化されることになります。

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がん患者の一助

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2007年11月09日(金)のNRT通信より

「療養体験事例集」作成へ 悩むがん患者の一助に 島根県医療対策課

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年11月8日】

県医療対策課:「療養体験事例集」作成へ 悩むがん患者の一助に /島根

 県医療対策課は、がん患者が療養生活を送る中で直面する悩みなどについて体験者のアドバイスや工夫例などを集めた「療養体験事例集」の作成を、今月から始める。先輩患者や家族の体験を、療養生活の中で役立ててもらうのがねらい。

 今月中に患者や家族にアンケート調査を行い、来年3月には冊子として作成する。県のホームページにも掲載する予定だ。

 県内には現在、病院や地域など14カ所にがんサロンができている。サロンでは患者同士の療養生活の悩みや過ごし方についての情報交換が行われているが、まだひとりで悩む患者も多い。

 療養体験記の作成は、「県内の患者さんの体験が、悩む患者さんたちの療養生活の一助になれば」と、県担当者が発案した。

 体験集では、一問一答形式を想定。各サロンの患者会の協力を得て、今月から12月にかけて患者や家族へ療養生活の中で困ったことや悩んだことなどについてアンケートを実施。

 来年1月にはインタビューを実施し、3月には完成予定。

 県がん対策推進条例の成立で、今年度は「しまねがん対策強化事業」として総額8600万円の予算がついている。

 療養体験集の作成もこの一環で、予算は162万円。県担当者は「少しでも患者さんたちの励みになれば」としている。


 悩むがん患者の一助に、ということで島根県の県医療対策課では「療養体験事例集」を作成するという試みです。

 悩む患者がいるということを知ってくれただけでもありがたい仕組みです。

 問題なのは、どんな方からの情報が掲載されるのかということです。おそらく、手術・抗がん剤・放射線療法を受けて良かったという情報だけに限られるように思います。

 あるいは、民間療法をわたり歩いたが結局再発したというような事例が掲載されるかも知れません。

 対象となる患者さんがどんな経験をしてきたのかが重要ですので、あきらめて県内の病院にいる患者さんだけではなく、本気で治そうとして苦労して様々な経験をしてきた方の体験が掲載されることを望むものです。

 人の血液は、食べ物から腸で造られています。肉や牛乳・卵・魚などはできるだけ食べないようにし、有機の玄米を主食にし、納豆や梅干などの発酵食品や、フコイダンの材料であるもずくやめかぶなどのぬめりのある食材を選択し、便通を改善することが重要です。

 さらに、体温が低いと、食べ物を発酵できず酵素が不活性になり、腐敗の原因になります。従って、体温のコントロールも重要です。

 また、ストレスから睡眠障害に至るケースも多いため、睡眠薬に依存し、幻覚や健忘症などが副作用として発現し、体調のコントロールを失うケースも多く見られます。

 ストレスと発病の関係は深く、持続することで体液が酸化し、骨格が歪みます。さらに、ストレスが持続することで、じん帯や内臓などの組織が癒着を起こします。

 そして、酸化した体液が緊張した血管内で滞留すると血栓を作ります。それが進行することで、酸欠状態の影響で細胞壊死が起こり、さらに進行することで腫瘍が形成されます。

 しかし、その様にできた腫瘍を、自然治癒力で分解する能力もあるのです。

 それが、元気な白血球の中のマクロファージの仕事です。

 マクロファージは、体内の掃除屋として知られています。しかし、病気にかかっている患者さんのマクロファージの状態は、ほとんど動かず不活性の状態で掃除が正常に出来ておりません。

 従って、腫瘍を手術で除去する前に、マクロファージを元気な状態にして、掃除ができる状態に戻すことが優先されなくてはいけません。

 つまり白血球の活性化です。

 ところが、一般の病院で行われている治療のほとんどは、免疫抑制という方法が主体となっていますので、全く反対の方法が選択されています。

 がん細胞に血液を循環させると成長するとか、癌細胞が暴れて増殖するとか、あるいはがん細胞が分裂して増殖するという非現実的な発想が医学会の常識となっているからです。

 私の研究では、体液の酸化を中和することでマクロファージは活性型に戻り、自動的に腫瘍を探して腫瘍を分解するために、『TNF』という腫瘍分解因子をつくり、腫瘍分解反応や腫瘍壊死反応を行い体内の掃除をしてくれます。

 この腫瘍分解反応は、がんの種類に関係なく、遺伝子情報に基づき掃除をしますので、子宮筋腫や動脈硬化などにも応用が利きます。マクロファージが活性化することで、癌体質から健康な体質へと替わることができるのです。

 体質の変わる速さは個人差があり、特に骨格の癒着は自律神経やリンパ球の働きに大きな障害を与えていますが、西洋医学的には研究されておりませんので盲点となっています。

 従って、病院だけの情報で選択するのではなく、より正確な情報をあきらめずに探すことも重要です。

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代替医療の研究を推進するべき

≪代替医療の研究を推進するべき≫

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2007年11月08日(木)のNRT通信から

 東京地裁判決!混合診療全額負担は違法! 11月8日 中日新聞

東京地裁判決 「保険除外根拠ない」

 保険が適応される保険診療と、自己負担の自由診療(保険外診療)を併用した「混合診療」を受けると、保険が利いていた従来の診療費まで全額自己負担になるのは違法として、がん患者の男性が国を訴えた訴訟の判決で、東京地裁定塚誠裁判長は7日、国の法解釈の誤りを認め、原告勝訴の判決を言い渡した。

 混合診療に関して、国の法解釈の誤りを認定した司法判断は初めて。

 今後、医療現場などに大きな影響がでることが予想される。

 訴えたのは、神奈川県藤沢市の団体職員清郷伸人さん(60)。

 腎臓がん治療のため、神奈川県立センターで2001年9月から保険が適応される「インターフェロン療法」に加えて自由診療の「活性化自己リンパ球移入療法」を併用する治療を受けていた。

 定塚裁判長は「自由診療を併用することで、従来の診療費が保険適応されなくなると解釈すべき根拠は見いだし難い」と指摘。

 国側は「保険診療と自由診療は不可分一体の医療行為として理解すべきで全額負担になる」と主張した。

 しかし、判決は診療報酬の算定や薬価基準が個別の診療や医薬品を単位としていることなどから、「健康保険法は、個別の診療行為ごとに判断する仕組みを採用している」と退けた。

 『混合診療』

 混合診療とは、公的医療保険が適応される保険診療と、自己負担の自由診療を併用すること。

 原則禁止され、保険適応外の薬品や治療を受けると、通常ならば保険診療の対象と検査や手術、投薬、入院料までも全額自己負担となる。

 国は例外的に混合診療を認める「保険外併用療養費」制度も導入。

 先進医療や医薬品の治験など一定のケースで保険診療との併用が認められている。

 未承認薬や先端医療を受けたい患者や経済界からは混合診療の解禁を求める声も上がっているが、日本医師会は国民皆保険制度を維持する立場から反対している。

 世はまさに混合診療到来の時代となってきているように思われます。

 しかし、日本医師会は、保険外診療を容認することで、医療を受けられない人も出てくることを想定して反対し続けています。

 それに対して、一部の患者側から、患者の求める医療を患者が選択しやすい様にするべきだという意見もでており、話し合いがつきません。

 そのような背景から、すでに混合医療を実践している開業医もおります。

 すでに実践されている一部の病院では、先端医療ばかりではなく、カイロプラクテックやアロマオイルマッサージやヨーガや精神療法も取り入れるなど患者のニーズに合わせて様々な角度から医療を提供しています。

 日本での混合診療の実態は、様々な療法の寄せ集めてきな存在です。

 しかし、アメリカでは70以上の大学医学部にて代替医療が履修されていますので、寄せ集め的な存在ではなく、一人の患者を一人の医師が全身を対象として診断しやすい方法を取り入れています。

 (つまり、アメリカでは安易に代替療法を推進している訳ではなく、有効性を検証し、大学でも研究が行われ、確固たる根拠で持って医学部でも履修されているということです。)

 将来、日本で混合診療が行われるためには、アメリカと同様に大学で代替医療の研究を行い、さらに効果のある療法に対しては学生に授業を行うべきだと思います。

 しかし、日本はご承知の通り、保守王国のため根本的な教育の改革は、国際的に見ても遅れるばかりだと思います。

 また、日本医師会の反対する理由に、混合診療を容認することで、アメリカのように、治療の7割強がCAMと呼ばれている代替医療を選択している事実から、医療費の大幅な削減から医師のリストラが行われることに対して危惧しているとも考えられます。

 日本医師会は「国民皆保険医療」と呼びかけて、差別のない医療を提供すると言う立場を貫こうとしていますが、それならば「手術・化学薬品・放射線」などリスクの高い医療だけにこだわらず、安全で有効性が認められる代替療法にも保険を適用させるべきです。

 また患者側も、医療にすべて委ねるようなことではなく(特に慢性病)、予防意識を高めて日ごろから健康維持に勤めるべきだと思います。

 病気の予防や自然治癒の原理について学びたい方は、各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。

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麻疹ウイルスとIL-1というサイトカイン

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2007年11月07日(水)のNRT通信より

 麻疹ウイルス侵入構造解明 九大、エイズ対策に応用も

記事:共同通信社 提供:共同通信社 【2007年11月6日】

 九州大の柳雄介(やなぎ・ゆうすけ)教授(ウイルス学)と前仲勝実(まえなか・かつみ)准教授(構造生物学)の共同研究グループは6日、はしかの原因の麻疹(ましん)ウイルスが細胞に侵入する際、ウイルスの表面にあり、細胞側の受容体と結合するタンパク質の立体構造を「世界で初めて解明した」と発表した。

 構造解明はウイルスの細胞侵入を食い止める手法を究明することにつながり、グループは「エイズを含むさまざまなウイルスの新ワクチン開発にも応用できる可能性がある」としている。論文が今週にも米国科学アカデミー紀要(電子版)に掲載される。

 研究グループによると、ヒトの細胞を使い大量に精製したタンパク質を結晶にして、エックス線で解析。6つの羽根を持つプロペラ状の構造をし、大部分が鎖状の糖で覆われていることが分かった。

 プロペラ状の先端の一部は糖に覆われていない部分から突き出ていて、細胞と結合し、ウイルスが増殖していくメカニズムも解明できた。

 はしか予防に有効な麻疹ワクチンは、抗体がこの結合部分を覆ってウイルス侵入を防ぐ仕組みになっており、エイズなどほかのウイルスにも応用可能という。

 麻疹(ましん)ウイルスが細胞に侵入する際、細胞側の受容体と結合するタンパク質の立体構造が解明されたことは、ワクチンの開発や予防医療に期待する方も少なくはないと思います。

 ワクチンが開発され病気になる前に、免疫力を高めて予防ができたらこんなありがたいことはありません。

 しかし、今回確認された「たんぱく質」はウイルスがすでに体内に進入した後に、細胞に取り付く時のたんぱく質の解明ですので、体内に侵入させないための防御には期待できません。

 私の研究では基本的に、有機の食材を小食にして早めに就寝することと、鎖骨の歪みを改善することで自己免疫が正常に働き、通常ウイルスに感染することはありえません。

 なぜならば、マクロファージと言われている白血球が活性型になることで、ウイルスを異物と認識し、食菌するようにリンパに指示をだすからです。

 指示されたリンパ球は、総動員してウイルスを攻撃してくれます。この時点で体力があれば、発熱を起こしてウイルスを撃退してくれるのです。どんなウイルスでも40度の高熱では生きてゆけません。

 発熱の仕組みは、サイトカインの研究ですでに明らかにされています。

 つまり、健全な状態のマクロファージウイルスの存在に気がつくことで食菌し、すぐさまIL-1というサイトカイン(液性のたんぱく質)を造り、脳神経の中枢を担う視床下部に発熱を促すように伝達します。

 視床下部が、IL-1という情報伝達物質を認識することで体温を上げるホルモンが産生され、ホルモンの作用によって発熱を起こします。

 これまでの研究では、40度程度の発熱を3日間ほど継続することでほとんどのウイルスは死滅することが知られています。

 つまり、私たちは生まれながらにして、自己免疫力という優れた防御機能を与えられているのです。

 従って、ウイルスを恐れることではなく、自己免疫力がきちんと働くように日々の生活を守ることが重要です。

 また、自己免疫力によって乗り越えた場合は即座に、記憶細胞に記憶されるために二度と同じウイルスには感染しないこともしられています。

 しかし、化学薬品によってつくられる免疫力では白血球が働かず、本物の免疫力はできません。

 そのため、毎年同じウイルスに感染することになるのです。

 予防することも大切ですが、誰もがすでに持っている自然免疫力で乗り越えてほしいものです。

 自然免疫力について詳しく学びたい方は各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。

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インフルエンザの盲点

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2007年11月06日(火)のNRT通信より

「感染の恐れ」も移動制限 新型インフルで厚労省検討

記事:共同通信社 提供:共同通信社 【2007年11月5日】

 厚生労働省は2日、新型インフルエンザが発生した場合の国内対策を強化するため、感染症法と検疫法を改正する方針を明らかにした。具体的には、患者や感染者だけでなく「感染した恐れがある人」に対する移動制限などを検討している。

 同日の厚生科学審議会感染症分科会で表明。同分科会での議論を経て、来年の通常国会に改正案を提出する。

 国は新型が発生した場合に取るべき対策を示した行動計画や指針を策定済みだが、法的な裏付けがないものもある。そこで、感染した恐れがある人が多数出た場合の対応などについて、法整備を進めることにした。

 この日の分科会では、法改正に向けた課題を議論。新型への変異が懸念され、感染症法で指定感染症に位置付けられている鳥インフルエンザ(H5N1型)は、来年6月に指定の期限が切れるため、法改正で2類感染症に分類し、引き続き患者の入院勧告などの措置を取れるようにすることや、H5N1型以外のウイルスが新型になった場合に備えた規定を盛り込む考えが示された。

 感染した恐れがある人への対応については、海外からの入国時にしばらくとどまってもらう施設として、病院だけでなくホテルなども使えるようにしたり、外出の自粛や健康状態の報告などを要請する仕組みも検討していく。


インフルエンザの流行は、すでに国内で始まっています。

 厚生労働省の対応は、懸命な様ですが、毎年うがいと手洗いと予防接種オンリーですから、これで解決する事ではありません。

 今年の春に、高校生や大学生の間で、歴史的に猛威を振るったはしかの流行から何を学んだのか疑問が残ります。

 つまり、ジャンクフードを食べて夜更かしするだけで自己免疫は低下し、感染しやすい体質を構築していることろで、空気が乾燥して粘膜が乾き、リンパ液の滲出が障害されたときに感染というよりも、風邪を引き込むと考えられます。

 従って、予防注射などあてにせず、自分の健康は自分で守るという自衛策を講じる方がよほど効果が期待されるはずです。

 冬場は、日照時間が短縮しますので、副交感神経の働きも早まることから、人の活動時間も早めに終了して行くことが重要です。

 昔から、早寝早起きは三文の徳と言われてきたのは、早く休むことが健康の元であり、健康になることで信用を勝ち取ることができるという意味と解釈できます。

 日本はまさに病人大国化としていますが、文化が進み自由に楽しめる時代になった今こそ自己管理が問われるのかもしれません。

 風邪やインフルエンザの予防の前に、ジャンクフードをやめて夜更かしの予防を実践してみてください。感染者が必ず半減するはずです。

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社会的責任の欠如

≪失われた医の倫理観≫

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武田薬品に「悪質大賞」 睡眠薬販売で消費者団体

記事:共同通信社 提供:共同通信社 【2007年10月30日】
 
 【ロンドン29日共同】各国の消費者団体でつくるコンシューマーズ・インターナショナル(CI、本部ロンドン)は29日、社会的責任を欠いた製品を販売した大企業に警鐘を鳴らすとして今年から始めた「国際悪質製品賞」に、日本の武田薬品工業や米玩具大手マテルなど日米の4社を選んだと発表した。

 武田は米国の子会社が昨年、睡眠薬を学童向けにテレビ宣伝した点が問題視され、全体の「大賞」とされた。

 CIは「注意書きで小児への薬の影響は未解明だとしながら、学校の映像も使ってCMを流すなど論外」と指摘。放置した米食品医薬品局(FDA)の対応も批判した。

 マテルは基準を超える鉛入り塗料を使った玩具などを回収したが「責任を完全に認めず当局の調査にも非協力的」と断じた。

 ほかの2社もともに米国の飲料大手コカ・コーラと食品大手ケロッグ。

 コカ・コーラはペットボトル入り飲料水の一部ブランドが「消費者に特別な水だと誤解させ、価格も水道水の数百倍になる」と指摘され、ケロッグ社は糖分や塩分の多いシリアルがあり「ジャンクフードを子どもに宣伝している」という。

 日本では、昔から「長いものには巻かれろ」という諺があり、力のあるものには従えという教育を国民的習慣としてきました。

  しかし、国際的には非常識です。力があっても無くても、大人が、次の世代に対して、「正しいことを正しい」と勇気を持って発言することで「正義感」や「倫理感」やあるいは「人類の魂のあり方について」を伝えて行こうと、子供たちの将来や環境を守ろうとして賢明に努力しているのが国際的な常識です。

  私たちが、子供の頃は、「月光仮面」や「赤銅鈴の助」や「まぼろし探偵」「鉄人28号」など、子供向けの漫画から知らず知らずのうちに「正義は勝つものだ」と倫理観を教え込まれてきたように思います。

  それが、現代では、子供向けの漫画で倫理感の溢れるものはとみたところ「それ行けアンパンマン」くらいしか思い当たりません。

 アンパンマンは善良で倫理的な面が必ずでてきて子供達からも人気の様です。

 しかし、悪の「バイキンマン」やその友達の「ドキンちゃん」のほうが遥かにユーモラスでかわいいキャラクターと言う印象が強いためアンパンマンに負けず劣らずの人気がある様です。

 さらに、TVゲームなどでは、スタートからゴールに至るまで、出会った「敵」を皆殺しにしてゴールに着くという内容の物が多く出回り、子供たちばかりではなく、若者にも人気の様です。

 この皆殺しゲームで育った世代は、すでに30代になっていますから、日本国民には、倫理的な要素が益々失われつつあるといっても過言ではないように思います。

 白紙の状態で生まれてきた子供達も、育てられる環境から学ぶことの方が大きいものです。

 子供達を健全に育てるためには、競争教育を廃止し、倫理的な名作などに親しむ機会をもっと多くしなくてはならない様に思います。

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抗がん剤の副作用一覧(ア~イ行)その2

≪正しい抗がん剤の副作用≫

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☆アナストロゾール(アリミデックス / アストラゼネカ)
治療対象の癌: 乳ガン
作用・特徴: 選択性の高いアロマターゼ阻害剤。
注意事項・副作用: ほてり


 副作用に「ほてり」とだけしか記載がありませんでした。

 実際に調べてみましたところ,抗悪性腫瘍薬 アロマターゼ「劇薬」と記載されています。

 「重篤な副作用」として皮膚粘膜眼症候群(フックス症候群とも言われ、高熱、全身倦怠、頭痛などの激しい全身症状と共に、皮膚・粘膜症状を生ずる。

 皮膚症状は、多形滲出製性紅班に相当する皮膚が全身に多数みられ、水疱、血性水疱、びらんをつくる傾向が強い。

 粘膜では、口渇・口腔内・眼瞼・外陰部などからだの開口部にびらん、腫脹、血痂(かさぶた)・潰瘍・膿苔を生じる。結膜充血、多量の眼脂、角膜潰瘍(予後不良の場合もある)

 「その他の副作用」ほてり、頭痛、無力感、嘔気、脱毛、性器出血などと記載されていました。

 抗悪性腫瘍薬で内臓出血を伴うものが少なくありませんが、それは副作用というよりも酵素を阻害することで当然出てくる作用と考えられます。


☆イダルビシン / IDR(イダマイシン / ファルマシア・アップジョン-協和発酵)
治療対象の癌: 急性骨髄性白血病
作用・特徴: ダウノルビシンより脂溶性があり、すみやかに細胞内にとり込まれる。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制に注意が必要。心筋障害によるうっ血性心不全(ドキソルビシンよりまれ)、吐き気・嘔吐


 抗悪性腫瘍薬 抗生物質 塩酸エダルビシン「重大な副作用」心筋障害、心不全、骨髄抑制、重篤な口内炎、ショック
 「その他の副作用」食欲不振、悪心、嘔吐、脱毛、発熱、下痢、肝障害、腎障害などとあります。

 急性骨髄性白血病の場合も他のがんとは異なり腫瘍も腫瘍マーカーも存在していません。

 また、私のこれまでの研究では脊椎全体に重大な炎症を持っているケースが多くみられており、過剰なストレスによる脊椎の炎症のために白血球が増多し、体液の酸化によって白血球は生まれても芽球(幼若性という生まれて間もない白血球)という状態から成長できていない状態と考えられます。

 その根拠は、体液の酸化を改善することで安定できるからです。

 患者の立場としては、より慎重に薬品の名前と副作用を確認したうえで使用を考えるべきです。

 医療不信に関しては、「患者さま専用健康相談窓口」を新しく開設致しましたので是非一度ご利用ください。

 「患者さま専用健康相談窓口」では、当院にて自然治癒した患者さまより体験談を聞くことができますし、直接お会いして相談していただくこともできます。

 「患者さま専用相談窓口」のご利用は、自然医学総合研究所名古屋本部052-801-7063までお申し込みください。

 また、自然治癒の原理を学びたい方は「各地でおこなわれている「予防医学セミナー」にご参加ください。

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抗がん剤の副作用一覧(ア~イ行)

≪抗がん剤の副作用一覧(ア~イ行)≫

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 わが国では40年ほど前から急劇に癌に罹患する人が増え、それに合わせて抗がん剤の開発が急激に進みました。しかし、これらの薬の開発に伴い癌でなくなっている人は年々多くなっています。この現実に矛盾を感じない人はいないと思います。

 そこで、ア~イ行の抗がん剤の種類をしらべてみました。

☆アクチノマイシンD / 別名ダクチノマイシン / ACT-D アクプラ アクラシノン アクラルビシン / ACR アフィニタック アドリアシン アナストロゾール アリミデックス アルケラン アンチセンス薬剤

☆イダマイシン イダルビシン / IDR イフォスファミド / IFM イホマイド イマチニブ イムノブラダ イムノマックス-γ イリノテカン / CPT-11 イレッサ インターフェロンα(アルファ) / IFN-α インターフェロンβ(ベータ)/ IFN-β インターフェロンγ(ガンマ) / IFN-γ

☆ウドロキシウレア / HU

☆エキセメスタン エグザール エトポシド / VP-16 エノシタビン / BHAC エスキノン エピルビシン / EPI エンドキサン

☆オーアイエフ オーガンマ オキサリプラチン / L-OHP オダイン オンコビン

■適応症など

☆アクチノマイシンD / 別名ダクチノマイシン。ACT-D(コスメゲン / 萬有)
治療対象の癌: 精巣ガン、子宮肉腫、絨毛上皮ガン、膣ガン、骨・軟部肉腫、ウィルムス腫瘍
作用・特徴: RNAの合成を阻害する。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制、吐き気・嘔吐、脱毛、肝臓障害。


 と記載されていましたが、実際に調べて見ますと「劇薬」と記載され驚くような副作用が隠されています。

「重篤な副作用」骨髄抑制、アナフラキシー様反応、再生不良性貧血、無顆粒球症、肝静脈閉塞症、呼吸困難、汎血球減少症、

「その他の副作用」血液・肝臓・腎臓・胃腸障害、皮膚、精神神経系症状、不快感、筋肉痛、発熱、倦怠感などとあります。

 患者は善良な市民で薬の知識が無く、主治医の説明を信じて薬を飲みます。しかし、現実は、隠されている重篤な副作用が沢山あるのです。一品一品詳しく確認してほしいものです。

☆アクラルビシン / ACR(アクラシノン / メルシャン-山之内)
治療対象の癌: 胃ガン、肺ガン、乳ガン、卵巣ガン、悪性リンパ腫、急性白血病
作用・特徴: 日本で開発された薬剤。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制、吐き気・嘔吐、脱毛、口内炎,下痢。


 上記のように記載されていました。実際に調べてみますと「劇薬」と記載されています。

 「重篤な副作用」として心筋障害、骨髄抑制。 「その他の副作用」として食欲不振、嘔気、嘔吐、口内炎、下痢、肝機能異常、全身倦怠、発熱、心電図異常(不整脈)消化管出血、静脈炎、脱毛、発疹などと記載されています

 この薬では、心筋障害や消化管出血という重篤な副作用が記載されていませんでした。日本における処方箋対策として、よほど慎重に対応する必要がある様に思います。

☆アナストロゾール(アリミデックス / アストラゼネカ)
治療対象の癌: 乳ガン
作用・特徴: 選択性の高いアロマターゼ阻害剤。
注意事項・副作用: ほてり


 上記のように記載されていただけです。実際に調べてみましたところ、抗悪性腫瘍薬 アロマターゼ「劇薬」と記載されています。

 「重篤な副作用」として皮膚粘膜眼症候群(フックス症候群とも言われ、高熱、全身倦怠、頭痛などの激しい全身症状と共に、皮膚・粘膜症状を生ずる。皮膚症状は、多形滲出製性紅班に相当する皮膚が全身に多数みられ、水疱、血性水疱、びらんをつくる傾向が強い。粘膜では、口渇・口腔内・眼瞼・外陰部などからだの開口部にびらん、腫脹、血痂(かさぶた)・潰瘍・膿苔を生じる。結膜充血、多量の眼脂、角膜潰瘍(予後不良の場合もある)

 「その他の副作用」ほてり、頭痛、無力感、嘔気、脱毛、性器出血などと記載されていました。

 抗悪性腫瘍薬で内臓出血を伴うものが少なくありませんが、それは副作用というよりも酵素を阻害することで当然出てくる作用と考えられます。

☆アンチセンス薬剤(アフィニタック / イーライリリー)
治療対象の癌: 肺非小細胞ガン
作用・特徴: 異常細胞を引き起こす特定野たんぱく質の増殖を抑制する。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制。他の薬剤に比べて副作用は少ない。

☆イダルビシン / IDR(イダマイシン / ファルマシア・アップジョン-協和発酵)
治療対象の癌: 急性骨髄性白血病
作用・特徴: ダウノルビシンより脂溶性があり、すみやかに細胞内にとり込まれる。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制に注意が必要。心筋障害によるうっ血性心不全(ドキソルビシンよりまれ)、吐き気・嘔吐。

☆イフォスファミド / IFM(イホマイド/塩野義)
治療対象の癌: 肺小細胞ガン、前立腺がん、子宮頸ガン、膣ガン、外陰ガン、骨肉腫
作用・特徴: シクロフォスファミド(アルキル化剤)に似ているが、この薬剤に耐性となったガンに効果が得られる可能性がある。シクロフォスファミドと同等の効果を得るには約4倍の量が必要。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制、吐き気・嘔吐、脱毛。シクロフォスファミドより出血性膀胱炎を起こしやすい(水分を十分とる。メスナ〈ウロミテキサン〉を投与)肝臓障害、軽度の意識障害。ペントスタチンとの併用で心毒性の可能性がある。

☆イマチニブ(グリベック / ノバルディスファーマ)
治療対象の癌: 慢性骨髄性白血病、消化管間質腫瘍
作用・特徴: チロシンキナーゼ(※注1)を阻害し、白血病細胞を抑える。インターフェロンαに耐性の患者にも効果がある場合も。
注意事項・副作用: 吐き気・嘔吐、下痢、けいれん、浮腫、腎臓障害

(※注1)チロシンキナーゼ:細胞の増殖などの情報伝達をする

☆イリノテカン / CPT-11(トポテシン / 第一、カンプト / ヤクルト)
治療対象の癌: 悪性リンパ腫、肺ガン、胃ガン、大腸ガン、乳ガン、子宮ガン、卵巣ガン、皮膚ガン、神経芽腫
作用・特徴: トポイソメラーゼのはたらきを妨げ、DNA合成を阻害する。(※注2)脳血液関門*を通過する。日本で開発された薬剤。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制。吐き気・嘔吐、脱毛、間質性肺炎、★下痢による脱水症状に注意が必要。

(※注2)脳血液関門:脳にとっての異物が侵入するのを防ぐシステム

☆インターフェロンα(アルファ) / IFN-α(スミフェロン / 住友、IFN-α / 持田、オーアイエフ / 大塚)
治療対象の癌: 慢性骨髄性白血病、多発性骨髄腫、腎臓ガン
作用・特徴: 免疫作用に関係するが、くわしいメカニズムは不明。直接・間接に抗ガン作用を発揮する。
注意事項・副作用: 発熱、全身倦怠感、★抑うつや自殺衝動、錯乱、ショック症状、造血作用の抑制、心筋障害、眼底出血、★間質性肺炎、紅斑、脱毛、めまい、自己免疫疾患(甲状腺異常など)。

★はとくに注意が必要な副作用です

☆インターフェロンβ(ベータ)/ IFN-β(フエロン / 東レ、第一、IFN-β / 持田)
治療対象の癌: 脳腫瘍(膠芽腫、星細胞腫、髄芽腫)、メラノーマ
作用・特徴: 直接・間接的にガン細胞に作用して増殖を抑える。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制、間質性肺炎、注射部位の痛み、抑うつ。

☆インターフェロンγ(ガンマ) / IFN-γ(イムノマックス-γ / 塩野義、オーガンマ / 大塚、ビオガンマ /サントリー、マルホ)
治療対象の癌: 腎臓ガン、菌状息肉症、成人T細胞白血病
作用・特徴: 直接・間接的にガン細胞に作用して増殖を抑える
注意事項・副作用: 発熱、間質性肺炎、造血作用の抑制

☆ウドロキシウレア / HU(ハイドレア / ブリストル)
治療対象の癌: 慢性骨髄性白血病
作用・特徴: DNA合成酵素の阻害
注意事項・副作用: 造血作用の抑制、吐き気・嘔吐、脱毛、巨赤芽球症

☆エキセメスタン(アルマシン)
治療対象の癌: 乳ガン
作用・特徴: 他のホルモン剤と併用しても耐性がない。アロマターゼ阻害剤
注意事項・副作用: 皮膚の障害

☆エトポシド / VP-16(ベプシド / ブリストル・マイヤーズスクイブ、ラステット / 日本化薬)
治療対象の癌: 急性白血病、悪性リンパ腫、甲状腺ガン、肺小細胞ガン、膀胱ガン、精巣ガン、子宮ガン、卵巣ガン、膣ガン、骨肉腫、網膜芽腫、神経芽腫、ウィルス腫瘍、ユーイング肉腫
作用・特徴: チョウセンアサガオの成分からつくられた薬剤で、DNAに作用するトポイソメラーゼを阻害する。DNA合成期、細胞分裂準備期にはたらく
注意事項・副作用: ★アレルギー反応、血圧低下、造血作用の抑制(おもに白血球減少)、吐き気・嘔吐、脱毛、ショック症状、間質性肺炎。非常に脱毛しやすい薬剤。

★:とくに注意が必要な副作用です

☆エノシタビン / BHAC(サンラビン / 旭化成)
治療対象の癌: 急性白血病
作用・特徴: ガン細胞内でシタラビンに変換し、ガン細胞の増殖を抑える。日本で開発された薬剤。
注意事項・副作用: 吐き気・嘔吐、脱毛、ショック症状、発疹。造血作用の抑制が顕著。

☆エピルビシン / EPI(ファルモルビシン / ファルマシア・アップジョン-協和発酵)
治療対象の癌: 急性白血病、悪性リンパ腫、乳ガン、卵巣ガン、胃ガン、肝臓ガン、膀胱ガン
作用・特徴: RNA、DNAの生合成を抑制する。ドキソルビシンと同様の効果がある。
注意事項・副作用: 造血作用の抑制、吐き気・嘔吐、脱毛、膀胱萎縮。心筋障害によるうっ血性心不全(ダウノルビシンよりはまれ)

☆オキサリプラチン / L-OHP
治療対象の癌: 大腸ガン
作用・特徴: フルオロウラシルに耐性を示す大腸ガンに有効をされる。経口薬。
注意事項・副作用: 血便、血尿、神経障害、視覚の異常、排尿障害、心拍の異常。



白血球減少に起因する敗血症での死亡例が報告されています。

・発熱,せき,呼吸困難などを伴う間質性肺炎がおこることがあり,死亡例が報告されて
います。
・呼吸困難などのアナフィラキシー様症状
・心筋梗塞,うっ血性心不全,肺水腫,気管支けいれん,成人呼吸促迫症候群など
・肺水腫,気管支けいれん,成人呼吸促迫症候群
・腎不全,溶血性尿毒症症候群

 がおこることがあります。

<その他副作用>
 ・ おこることがある副作用…
アレルギー症状(発疹,かゆみ)/頻脈,心室性期外収縮,発作性上室頻拍,狭心痛,動悸/呼吸困難,高炭酸ガス血症,PIE(肺好酸球浸潤)症候群,喘鳴,せき,喀痰,息切れ/血尿,乏尿/食欲不振,悪心・嘔吐,下痢,胃部不快感,便秘,潰瘍性口内炎,歯肉炎/頭痛,知覚異常,めまい,不眠/脱毛/疲労感,発熱,むくみ,無力症,インフルエンザ様症状(無力症,発熱,頭痛,悪寒,筋痛,倦怠感,発汗,鼻炎など),体重減少・増加,関節痛,疼痛,悪寒,眼底出血,体温低下,ほてり,耳鳴り,めやに,胸部不快感

 ・検査などでわかる副作用…
心電図異常(ST上昇),血圧・血圧上昇/低酸素血/総タンパク・アルブミン低下,BUN・クレアチニン上昇,電解質異常,タンパク尿/AST・ALT・AL-P・γ-GTP・LDH・ビリルビン上昇,A/G比低下,ウロビリン尿/血小板増加,好酸球増多/CRP上昇,尿糖陽性


 これは抗がん剤の一部の資料ですが、どの抗がん剤にも重篤な副作用として骨髄抑制(貧血)があります。つまり、がん細胞に血液を与えることでがんが成長するという見方が一般的となったことから、対症療法で貧血に追いやることを第一選択としたのです。

 しかし、投与される側の患者は悲惨です。

 大腸ガンの抗がん剤では、血便、血尿、神経障害、視覚の異常、排尿障害、心拍の異常の他に白血球減少に起因する敗血症での死亡例が報告されています。

 悪性リンパ腫、肺ガン、胃ガン、大腸ガン、乳ガン、子宮ガン、卵巣ガン、皮膚ガン、神経芽腫にしようされているイリノテカンは、トポイソメラーゼのはたらきを妨げ、DNA合成を阻害することで、がん細胞の増殖を防ぐための薬です。

 この薬の注意事項や副作用は、造血作用の抑制(重篤な貧血)吐き気・嘔吐、脱毛、間質性肺炎、下痢による脱水症状に注意が必要。(下痢はとくに注意が必要な副作用です)

 私のこれまでの研究では、癌は細胞分裂で増殖はしていません。食べ物を見直し、有機の食材にし、就寝時間の見直しなど生活習慣を見直すことでコントロールができるているからです。

 また、疲れが取れて血液が活性化することで、マクロファージといわれている白血球が元気を取り戻すことで、自らの遺伝子に照らし合わせ、TNFといわれている腫瘍壊死因子をつくり、腫瘍やウイルスなど不要な細胞をすべて除去する様になっているのです。

 ストレスの多い現代人は、体を十分に休めることもできず、夜遅くまであくせくと働き続けています。癌を患う多くの人の体質は、冷たくて硬い肉体に気がついていません。それゆえに、自己管理ができていないのです。

 抗がん剤の正しい副作用やがん患者の体質改善については各地でおこなわれている「予防医学セミナー」にご参加ください。

《***■11月の予防医学セミナー■***》

 11月4日 東京五反田 ゆうぽうと5F⇒【詳細はこちらをクリック】
 (東京セミナーでは、重症の頚椎ヘルニアで歩行困難で睡眠障害だった患者さんの生々しい体験談を聞くことができます。)

 11月18日 名古屋東区 ウイルあいち⇒【詳細はこちらをクリック】
 (名古屋セミナーでは、現役の医師をお招きし、無料で健康相談を受けて頂けます。そして、参加者からの質問に本音でお答え頂けますので患者様のみならず、医療関係者の皆様も是非ご参加ください。)

 西洋医学に矛盾を感じている方、あるいは病気の原因を知りたい患者さんや医療従事者の皆さんはぜひ一度体験をしてみてください。

 申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
 電話での申し込みは・・・052-801-7063
 FAXでの申し込みは・・・052-807-0675
 ご意見、ご感想は・・・090-5861-4489 大沼まで


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 監 修:【自然医学総合研究所】
 所 長:大沼 善誉
 所在地:名古屋市天白区焼山1丁目101 東山イーストC-202
 TEL:052-801-7063
 携 帯:090-5861-4489
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温めてがん消滅!?

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 2007年10月30日の朝刊

 信州大と中部大などの共同研究グループは29日、皮膚がんの一種で転移の早い悪性黒色腫「メラノーマ」の細胞を温め、消滅させる温熱療法を開発し、信大で臨床研究を始めると発表した。

 酸化鉄の微粒子を直接がん細胞に注入し、磁場発生装置を使って、磁場をかけ、周囲の正常な細胞を温めず、病巣だけを一定時間、一定の温度で温めることに成功した。

 開発者の信大医学部の斉田俊明教授と中部大生物学の小林猛教授らのグループでは、マウスの実験では成功し、今回は関東在住の男性の臨床研究を試みる。

 信大の斉田教授は「すべてのがんに応用可能な治療法だと信じている」と期待を込めている。



 温めることで癌は消滅するという事実が、皮膚がんを通じて明らかになったものです。

 温熱療法は、古くからがんの治療法としてしられています。

 例えば、温泉療法では秋田の玉川温泉がラジウムで有名ですが、昨今ノロウイルス発生のため入浴禁止になったばかりです。

 また、蓬の蒸し風呂や赤外線療法をはじめ近年は、酵素浴や岩盤浴なども沢山できて利用者も増えている様です。

 光学的には、歴史の古い光線療法や目覚しい勢いで開発されているレーザー療法が目立ちますが、重要なことは「温めると癌が消える」という事実から、がんは熱に解け安い性質を持っているということです。

 温め方は様々ありますが、今回斉田教授らが開発した部分を対象にするものから全身を対象にする物まで色々あります。

 そこで大切なことは、患者の体質に合わせて選択することですが、究極は基礎体温が36.5分に改善されることを目的とすることです。

 なぜなら、癌体質の一つに低体温があり、低体温のままで癌を消滅しても再発が起こる可能性が否めないからです。

 転移の早い悪性黒色腫「メラノーマ」でさえ43~46度で数時間の照射で消滅する可能性があることから、がん細胞はバターやマーガリンのような未消化の脂質を含ん出いることを示唆するものです。

 つまり、脂肪の未消化も癌体質の一要因ということになりますが、この原因こそ過剰なストレスによる三大障害です。

 三大障害とは、血液の汚れ、骨格の歪み、組織の癒着のことを言います。ストレスによって右側の骨盤が歪み、進行することで全身に広がります。

 その歪みが第五胸椎周辺まで進行すると、肝臓やすい臓や胆嚢の神経のバランスが崩れ、糖代謝の異常に合わせて、胆汁の分泌が悪くなります。

 そのため、未消化の脂肪が血液中に混入しやすくなるのです。

 また緊張した筋や血管の中では、酵素反応も低下し、血液が凝固しやすい環境になり、血栓ができやすくなります。抹消で血栓ができた状態が低体温で、癌体質の要因となります。

 従って、対症療法でがん細胞を除去するだけということでは解決しないのです。重要なことは、がんの体質(不調)をすべて改善することです。

 本日は東京五反田で「予防医学セミナー」が行われます。がんの体質改善についてお聞きになられたい方はどなた様でもご自由にご参加ください。

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文明が発達した分、自然も大切に

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2007年11月03日(土)

 今日は文化の日です。

 文化とは、人間が自然に手を加えて形成してきた物心両面の成果のことをいい、衣食住をはじめ、技術・学問・芸術・道徳・宗教・政治など生活形成の様式と内容とを含み、文明とほぼ同義語に用いられています。

 しかし、西洋では人間の精神的生活に関わるものを文化と呼び、技術的発展のニュアンスが強い文明とを区別しています。

 紀元前8500年頃、レバント(エリコ、パレスチナ)に新石器時代の文化が現れました。

 その地域では、直接亜旧石器時代のナトゥーフ文化から発展して、野生の穀物の使用を開拓しました。それが現在の耕作に発展したのです。

 従ってナトゥーフ文化の人々は「プロト新石器時代」(紀元前11000年頃 - 紀元前8500年頃)と呼ばれています。

 ナトゥーフ文化の人々は食事を野生の穀物に依存し、定住生活を始めていたので、ヤンガードリアスと関連した気候の変化は、農業を発展させることを人々に強制しました。

 紀元前8500年から紀元前8000年ごろに、耕作のコミュニティはレバント地方で作られ、アナトリア、北アフリカ、および北メソポタミアに広がったのです。

 時代が過ぎると道具は石から銅や青銅へと変わりさらに鉄器時代へとうつりました。

 つまり、人類が初めて用いた道具は石でしたがやがて鉄を加工した道具へと推移し、それに伴う技術が次々と現れて生活様式を変えてきたのです。
 
 作業の仕方も人力主体から馬や牛をーの力を利用する時代へと替わりついにエンジンを開発することで急激に生活様式がかわりました。

 そのエンジンもディゼルからガソリンへと開発されさらにロケットエンジンまで開発されたのです。

 現代ではエコカーに利用されている太陽エネルギーも開発され人間の持つ文明への挑戦は限りなく続いています。

 私たちは、そのおかげで豊かな生活を送ることができているのです。

 医学的には、BC3000年頃メソポタミアの楔形文字粘土板に現存する世界最古の医学文献が見つかっています。

 内容は心臓血管に関することが中心で心臓の解剖と運動、体毒の排出について記載されています。

 文献に残すことによって時代を超越して記録を残すことができたのですが、粘土から紙へ、そして現在は電子板へと急激に移行しています。

 日本に於いて文化が大きく変化したのは、海外の文化が入ってきた明治以降になります。

 この後、急激な欧米化が進む中で、言語の横文字が多く使用されると同時に食生活にも欧米化の変化が見られるようになりました。

 食生活の変化に伴い難病や慢性病が多くなったように思われます。

 難病や慢性病が多くなる中で、東洋医学の生薬から西洋医学の化学薬品へと移行し、現代では、ほとんどの医療を西洋医学が占めています。

 医療の中に、欧米の文化が大きな影響を与えている中で、生命の本質が失われるのではないかと危惧する動きも出てきています。

 中でも統合医療政策は、行き過ぎともいえる西洋医学一辺倒時代に終止符を打ち、東洋医学の優れた部分を取り組み、患者にとって有効な医療を国の政策として提案するものです。

 文明の発達は、私たちに様々な恩恵を与えてくれました。

 しかし、その背後には、生物として動物としての人間の重要な要素まで犠牲になり、生命の本質を見失ってすらいるように思います。

 私たちは、文明や文化が進んだ分だけ、自然を取り戻すことにも働きかけなければならないように思います。

 明日は東京で予防医学セミナーが行われます。難病の自然治癒の原理をお知りになりたい方は一般の方でも医療関連従事者の方でもどなたでも自由にご参加ください。

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肝炎問題・西洋医学の盲点

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肝炎治療、年10万人に 7年間医療費助成 国負担は1000-2000億円 厚労相が表明

記事:共同通信社 提供:共同通信社【2007年10月29日】

 舛添要一厚生労働相は27日、B型、C型肝炎患者が抗ウイルス薬インターフェロンを使って治療する際の医療費助成を7年間実施すると表明、国の負担額は1000億-2000億円になるとの見通しを示した。都内で記者団の質問に答えた。

 現在年間約5万人がインターフェロンを使った治療を受けているが、舛添厚労相は医療費助成の実施によって10万人ほどが治療を受けるとの見方を示し、「計画を立ててやっていけば、7年後には、ほとんどこの病気で悩む方がいなくなるのではないか」と述べた。

 財源の確保については、政府予算編成の中で概算要求基準とは別枠で確保できるよう調整したい考え。患者の自己負担額については月額1万円程度から所得に応じて設定するべきだとの意向を示した。

 医療費助成策は現在、与党プロジェクトチームが検討を進めており、結論を踏まえ政府として来年度からの具体化を目指す。

 厚労省によると、国内のB型、C型肝炎患者は推定で約60万人。インターフェロンによる治療でB型肝炎の約4割、C型肝炎の約6割が完治するとされるが、医療費が月7万-8万円と患者の負担が大きい。

 また、厚労相は薬害肝炎訴訟の全面解決に向けた決意もあらためて表明。「わたしはこちら側からトンネルを掘るので、原告の皆さんも向こう側から掘ってほしい」と述べ、和解に向けて双方の歩み寄りが必要との考えを強調した。


 C型肝炎は、自覚症状がほとんどない場合があります。そして、感染者の70%くらいが慢性化し、慢性肝炎になる可能性もあります。

 さらには一定の割合で肝硬変に進行し、肝がんになることも知られています。

 インターフェロン療法で早い段階で発見して治療すれば、がんを予防することができることが分かっていますが、このインターフェロンは本来患者がウイルスに感染した時点で体内でつくられるものです。

 私の研究では、過剰なストレスを受けている患者の血液は汚れ、骨格は歪み、特に鎖骨の亜脱臼によって胸腺の循環が障害されることで自己免疫のシステムが故障することで抗体を作る事が出来なくなるのです。

 従って、血液を浄化し、骨格の歪みを改善することで胸腺が回復すると本来の免疫が働き薬も必要ありません。しかし、自然療法による肝炎の治癒は、西洋医学では盲点となっているため研究の対象にすらなっていないのです。


≪薬害被害の隠ぺいの始まり!≫

 1987年4月、当時の厚生省と薬害肝炎の加害企業旧ミドリ十字(現田辺三菱製薬)は、発生した薬害肝炎の公表を積極的には公表しないことで打ち合わせをして合意していた様です。

 2002年、坂口力厚労相(当時)は、「フィブリノゲンから肝炎が発生するのはだれしも予測できた」と国会で答弁し、リストの存在を知りながらそれから五年も放置してきました。坂口厚労相の責任も問われる可能性があります。

 薬害が繰り返し起こる背景には政・官・業・医の癒着の構造がたち切られずにいるからだといわれています。加害企業の旧ミドリ十字は、自民党の政治資金団体の国民政治協会に毎年数百万円から一千万円を超える多額の政治献金をしてきました。

 厚生族議員の橋本龍太郎元総理や、薬務局長を務めた後に一九八六年に自民党から政治家になった持永和見元衆院議員などもミドリ十字から政治献金を受けていました。

 さらに、「政治の場によき理解者を求め、政治活動を支援する」ことで田辺三菱製薬や藤沢製薬、塩野義製薬など製薬企業で設立した「製薬産業政治連盟」を通じて自民党、民主党への政治献金は続いてきました。

 自民、民主両党の厚生労働族議員の政治家にも献金は行われていました。

 05年の政治資金収支報告書によると、「坂口力先生(公明)と日本の社会保障を考える会」に二十万円。06年には、川崎二郎元厚労相、武見敬三元厚労副大臣などが在職中献金を受けています。

 薬害を起こすもう一つの要因は、官僚の天下りです。

 ・松下廉蔵元薬務局長が一九八三年に、小玉知己細菌製剤課長補佐が同時期に副社長に就任。今村泰一元厚生省企画課長補佐を取締役に就任。

 小玉氏は、ミドリ十字がフィブリノゲン製剤の承認申請をしたときに担当者で、同製剤が発売される3カ月前にミドリ十字に天下り、この製剤の販売を担当しました。

 83年から86年まで副社長として同社の薬事部を統括する立場にあり、厚生省との間の交渉窓口でした。

 薬害エイズ事件では、大阪地検から事情聴取をうけましたことは周知の通りです。

 泥棒にも3分の利!

 インターフェロンにも約50%の割合で副作用はあります。

 病気になるのは、血液製剤だけの問題では無く、患者自身の生活習慣や骨格のゆがみにも原因はあるのです。

 薬は薬で副作用の無いものは存在していません。

 問題のフイブリノーゲンばかりではなくすべての薬には当然副作用があります。患者側も情報を習得し自己防衛が必要なのです。

 日本は国際的にもまれな薬消耗大国で、他の先進諸国ではがんもエイズも半減しています。それは、処方箋の内容が100%正しく説明することを義務づけられているからです。

 日本でも、国が治療の保障をするだけではなく、同じ問題が繰り返されぬように「処方箋開示法案」を樹立させることが優先されなくてはなりません。

 処方箋の内容や法案の問題など関心がおありの方は「予防医学セミナー」へご参加ください。

《***■11月の予防医学セミナー■***》

 11月4日 東京五反田 ゆうぽうと5F⇒【詳細はこちらをクリック】
 (東京セミナーでは、重症の頚椎ヘルニアで歩行困難で睡眠障害だった患者さんの生々しい体験談を聞くことができます。)

 11月18日 名古屋東区 ウイルあいち⇒【詳細はこちらをクリック】
 (名古屋セミナーでは、現役の医師をお招きし、無料で健康相談を受けて頂けます。そして、参加者からの質問に本音でお答え頂けますので患者様のみならず、医療関係者の皆様も是非ご参加ください。)

 西洋医学に矛盾を感じている方、あるいは病気の原因を知りたい患者さんや医療従事者の皆さんはぜひ一度体験をしてみてください。

 申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
 電話での申し込みは・・・052-801-7063
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 ご意見、ご感想は・・・090-5861-4489 大沼まで


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 監 修:【自然医学総合研究所】
 所 長:大沼 善誉
 所在地:名古屋市天白区焼山1丁目101 東山イーストC-202
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血液は条件次第で薬なしで改善

≪血液は条件次第で薬なしで改善する≫

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2007年10月29日(月)のNRT通信より

 昨日(10月28日)、浜松で行われた「予防医学セミナー」には大勢の方が参加され、特に午後の体験会には予定の2倍ほど出席され大盛況でした。

 午前中は司会の九鬼さんが自ら体験した、乳がんの再発、転移、良性から悪性へと変化していく中で、疑問を抱き代替医療でコントロールできた生々しい体験をお話されました。

 その後、膝の関節症でどこの病院や治療院へ行っても治らなかった膝が改善され、正座もできるようになった方の体験談を聞くことができました。

 私は悪性卵巣がんで12cm大の腫瘍が縮小している症例や重症の頚椎ヘルニアに合わせて慢性膵炎が改善された症例や小児関節リウマチ(JRA)が1ヶ月で極端に改善された症例などを紹介いたしました。

 最後に、右目が緑内症になった方の血液を確認したところ白血球がまったく動きませんでしたが、強化食品と鎖骨の歪みの改善した5分後には動き出しました。

 血液は、条件次第で薬が無くても改善することを実践して見せることができました。

 午後の体験会では、血液の汚れに続いて、血管年齢の変化のほかに実際にSST骨盤理学調整を受けていただきました。

 相談会では、アトピー性皮膚炎から痴呆症、椎間板症、椎間板ヘルニア、胃がん手術後再発、パニック症候群など様々な方にアドバイスができました。

 打ち上げは、うなぎの本場ということでうなぎをいただき、浜北に源泉温泉ができたということでスタッフ全員で温泉に入って帰宅しました。

 癌やリウマチやヘルニアなど様々な病気で代替医療をお探しの方はぜひご相談ください。

 病気の原因や具体的な対応を知りたい方は「予防医学セミナー」にご参加ください。

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医者は薬を飲ませない

≪医者は自分の子どもに薬を飲ませない≫

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2007年10月28日(日)

☆6歳未満の風邪薬中止を 米医薬品局諮問委が勧告

記事:共同通信社 提供:共同通信社 【2007年10月22日】

 【ワシントン19日共同】米食品医薬品局(FDA)の小児医療に関する諮問委員会は19日、医師の処方なしに買える風邪薬やせき止め薬は、子どもへの効果が確認されていないとして、6歳未満の子どもに使うべきではないとFDAに勧告した。AP通信などが伝えた。

 FDAは薬の販売中止や表示の変更、効果確認のための臨床試験の実施などを製薬会社に求めるかどうか検討する。

 米国では今月中旬、主要な製薬会社が「飲み過ぎにつながる恐れがある」との理由で、2歳未満の乳幼児向けの風邪薬14種類を自主的に回収していた。

 専門家22人からなる諮問委は、せき止めや去たん剤、抗ヒスタミン剤などを含み、風邪の症状を抑えるとされる一般的な市販薬について、6歳未満への効果を裏付ける研究成果はないと結論付けた。大人を対象にした研究からの推論しかなく、この年齢層は薬の副作用を最も受けやすいとの意見が出された。

 FDAによると、この50年間で子どもを対象にした薬効の研究は11しかなく、効果を確認したものはないという。

 製薬会社側は、年間38億回も使われており、用法用量を守れば安全だとしている。

 昔から「風邪は万病の元」といわれています。

 どこの国でも予防に薬が開発されていますが、今回は、薬の開発が最も盛んなアメリカのFDAが、6歳未満に対して市販薬の効果が証明されていないため使うべきではないと勧告したものです。

 風邪を引くということは、疲労困憊の状態です。

 しかし、私の研究によれば、風邪こそ万病の進行を防ぐための免疫反応ですから、慌てず、3日も寝てれば治るものです。

 なぜなら、風邪のウィルスは高熱には弱いからです。

 実際に医師の子供たちはほとんど薬を飲まされることはありませんが、その理由は汗が流れるまで寝かされて自然免疫力で治しているからです。
 
 自然免疫力はウイルスを薬で殺すよりも効果的です。

 その理由は、一度克服した菌には即座に抗体が出来るため、二度と同じ菌には感染しなくなるのです。

 医者はそれを知っているから自分たちの子供には薬をのませないのです。

 そして、風邪の予防には、小食にして早く寝ることですが、こじれた時には、全身軽いマッサージをしてあげるといいです。

 特に、下肢が冷えているときは、股関節(足のつけね)の周辺で循環が障害されていますので股間を緩めると早く安定するものです。

 頭は氷で冷やすよりも、ジャガイモをすって水分をしぼりだし、ジャガイモパスタをおでこに貼ると落ち着きます。

 体力の回復には酵素系の食品が効果的ですし、疲れが抜けて排泄が起こるとたいてい治るものです。

 従って、6歳以上の場合でも薬は必要ないのです。

 各地で行われている「予防医学セミナー」では、風邪やストレス対策も学習できます。

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殺しても高給が得られる医療

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2007年10月27日(土)のNRT通信より

☆Boys be ambitious! - 少年よ大志を抱け! -

 北海道開拓の歴史を伝えるものとしてあまりにも有名な言葉を残した ウィリアム・S・クラーク博士の意思が現れている言葉です。

 「さっぽろ羊ヶ丘展望台丘の上のクラーク」像は、彼の功績を讃え、北海道大学創基100年、 およびアメリカ建国200年祭に合わせて1976年に建設されました。

 求める心があれば、それはすでに得たのも同じ、求即得之(きゅうそくとくし)とは志を立てることが大切であるということです。

 人間は、その生涯に使い切れないほどの能力を持って生まれています。

 その偉大な能力も、求める心や、大志が無ければ働きません。また、悪い習慣にも熱心に学習するものです。

 慣れは、油断を生み、大志から遠ざけた生き方へと方向を転換する作用が大きいものです。

 初心忘れるべからずともいいます。

 お互いにさわやかで気持ちのいい対応をしたいものです。
 開業医の月収211万円 勤務医の1・6倍 厚労省、中医協に報告 {1}

記事:共同通信社 提供:共同通信社【2007年10月26日】

 厚生労働省は26日、病院や診療所の経営状況を調べた医療経済実態調査の速報値(2007年6月時点)を中央社会保険医療協議会に報告した。

 病院長らに加え、今回初めて医療法人などの形態の開業医が給料などの形で受け取る月収を調べた。

 給料に賞与分を加えた平均月収は、05年6月時点の調査と比べて民間(医療法人)病院の院長が3・5%増の259万円と最も高く、個人開設を除くベッド数20未満の民間診療所の院長である開業医の230万円(ベッドあり)、207万円(ベッドなし)が続く。民間診療所院長全体では211万円で、勤務医の中では最も高い民間病院医師の134万円の1.6倍だった。

 実態調査は通常、2年ごとにある診療報酬改定の前年に実施し改定の基礎資料とされる。厚労省は08年度改定で、開業医に休日・夜間診療を促す一方、医師不足が厳しい病院勤務医の待遇を改善する方針を示している。

 民間病院以外の院長の平均月収は、日赤などの公的病院が179万円(0・5%減)、公立病院が163万円(5・2%増)など。開業医でも個人開設の場合は101万円だった。

 勤務医の平均月収は、国公立病院などが102万?119万円なのに対し、民間病院は134万円(2・5%増)と高かった。

 医師の収入については従来、収入から経費を差し引いた「収支差」を収入と見なしてきたが、設備投資費用なども含まれるため、開業医主体の日本医師会は収支差を使った収入比較に反発していた。

 医者の存在は重要です。

 がしかし、大病院の経営状態が悪く毎年1病院で5億円もの赤字を生み出しているにも関わらず、民間の会社ではありえない高給を得ていることが確認されました。

 その報酬も民間の企業とは異なり、病気を治して得るという成功報酬ではなく、傷つけても殺しても世間一般よりも高い報酬が得られるという特殊な仕組みです。

 20年後の日本は、かってない高齢化社会にあわせて少子化社会が到来します。

 国家の戦略として、医療費を増やすために消費税を上げる前に、病人半減政策を実行する必要がある様に思います。

 ところが、国立大学を始め、大病院では患者を傷つける様な対応が堂々と繰り返されています。

 『抗がん剤を使用しなければ診てやらない・・・・。』

 『抗がん剤治療を受けたら1年、受けなければ半年の命・・・・。』

 『この薬をやめたら悪化する・・・・・。』


 患者さんの苦言は後を立ちません。

 同じ病棟にいた患者さんが、次々亡くなっているのを目の前で見て逃げ出そうとする方がまともな精神ではないでしょうか?

 私のこれまでの研究では、薬漬け医療から逃れた患者で体質改善をきちんと終えた人は、5年生存どころか、20年以上過ぎた今も再発せず、人生を真っ当していることが明らかになっています。

 命は自然界の影響を受けて育まれるものです。

 決して、薬漬けで健康は得られるものではありません。

 先日、NHKで白血病で骨髄移植を受けた患者を追跡した番組が放映されましたが、7割以上が移植後3ヶ月未満でなくなっていて、残りの生き延びたほとんどの患者は、社会復帰ができていませんでした。

 つまり、移殖の際に抗がん剤を致死量程入れる前置療法で、「殺されなかった」だけということです。

 この危険で沢山の患者を殺している行為が「医療」であるという見方そのものが「異常」だと思います。

 私の研究で白血病には、白血病細胞は見られたとしてもそれがガンではないという結果がでています。

 その根拠は、体温の微調整をはじめ、脊柱の癒着や骨盤の歪みが改善されることで排泄の機能が回復するからです。

 白血球は通常7~8000/mlですが、30万を超えても生きて体質改善をしている人もあります。

 その方は、3ヶ月を過ぎましたが抗がん剤を拒否して3万ほど減少しています。

 今後、脊柱の癒着が改善されることで、内臓の機能が高まり、更なる減少が期待されます。

 つまり、脊柱の癒着という病状は無表情のため、西洋医学では盲点となり、肉体的な病状はないと診断され、血液のみが狂って増殖し続けるとみなし、抗がん剤で殺すことを選択しています。

 しかし、どこにもガンはありませんし、腫瘍マーカーも存在していません。トンでもない過ちです。

 発熱の原理を取得し、生体反応を学ぶことで怖い病気ではなくなります。

 私の研究では、ストレスを克服するだけで、血液は安定することが確認されています。

 まして、健康な人の骨髄では造血などするはずがありません。

 トンでもないない過ちを堂々と犯している集団に、なぜ32兆円もの国家予算という国民の税金を与えるのでしょうか。

 国民は目を覚ます時期に来ているように思います。

 薬漬け医療では、国民の健康は保障できませんし、ストレスを克服して薬離れができてこそ健康といえるのです。

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マクロファージが働く条件

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 掃除屋細胞、マクロファージにセンサー 細胞の要不要、見分け方解明

記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2007年10月25日】

☆マクロファージ:掃除屋細胞にセンサー 細胞の要不要、見分け方解明----京大教授ら
 
◇掃除屋細胞にセンサー、お前はもう死んでいる

☆体内の“掃除屋”細胞と言われる「マクロファージ」が不要になった細胞を取り除く際、アレルギーなど免疫にかかわるたんぱく質がセンサーのように要不要を見分けていることを、京都大医学研究科の長田重一教授らが突き止めた。

☆ぜんそくやアレルギー、アトピーなど自己免疫疾患の解明や治療法の開発に役立つ成果という。25日付の英科学誌・ネイチャーに発表された。

☆細胞が死ぬと、有害な物質が放たれて周囲に炎症が起きないように、マクロファージが細胞を丸ごと取り込んで分解する。死んだ細胞の表面にリン脂質の物質が現れるが、マクロファージがどのように目印を見分けるかは未解明の部分が多かった。

☆マクロファージの表面にあり、この目印と結合するたんぱく質を探したところ、免疫にかかわる「Tim1」と「Tim4」が当てはまると判明。

☆これらを働けなくすると、マクロファージは細胞を取り込めなくなり、Timたんぱく質が死細胞を取り除くために必要と分かった。

 京都大医学研究科の長田重一教授らが「Tim1」と「Tim4」というたんぱく質の存在を突き止めたことは大変すばらしいことです。

 しかし、これらのたんぱく質は、本来健常者のからだの中で合成されるべきものです。

 ところが患者は、過剰なストレスによる体液の酸化のため、酵素不活性とマクロファージが働くことができなくなることで、たんぱく質を合成することができないのです。

 従って、たんぱく質を合成して体内に戻したとしても酸性体質である限り、酵素反応もマクロファージも仕事をすることは望めません。

 薬の開発に依存する前に、健常者の体液と同様のpHに改善することが重要です。

 体内の環境が整うことで、マクロファージは活性型に戻り、再び掃除をしてくれるようになっているのです。

 人間の持つ自然治癒力とは偉大なものですが、研究者の目が重箱の隅に向いているためこの偉大なる能力の存在が理解されにくいのです。

 予防医学セミナーでは、誰もが、体液の中和から遺伝子の自然修復まで学ぶことができます。

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