感染症の矛盾！感染症の盲点！
〜感染症に予防接種は有効か？〜
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2007年11月28日（水）のＮＲＴ通信より
■共同通信社 【2007年11月27日】によると、月内にも全国的流行か 記録的な早さになりそうということです。
インフルエンザの患者報告数が急増し、今月中にも全国的流行が始まる可能性が高いことが27日、国立感染症研究所のまとめで分かった。
今シーズンの流行開始は、記録的な早さになりそうだ。
全国約4700の定点医療機関1カ所当たりの報告数が、1週間で全国平均1.0人を超えると全国的な流行開始とされる。
感染研によると、今月18日までの1週間は0.94人（前週は0.50人）で、次週の報告で1.0人を超える可能性が高い。
超えた場合、1987年以降で最も早い開始となるという。
18日までの1週間の報告数は計4415人。
都道府県別の定点当たりの報告は、急激な増加が続く北海道が8.1人と最多で、沖縄3.1人、神奈川1.8人、和歌山1.7人と続く。
厚生労働省によると、10月28日から今月17日までに休校や学級閉鎖をした保育園、幼稚園、小学校、中学校は計220施設。
17日までの1週間だけで139施設に上る。
感染研は「ワクチン接種を予定している人は早く接種を済ませて」と呼び掛けている。
■北海道でインフルエンザ警報域に 流行早め、注意必要
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月27日】
インフルエンザ：北海道で警報域に 流行早め、注意必要
国立感染症研究所が全国約４７００カ所の医療機関を対象に実施しているインフルエンザの定点調査（１１月１２-１８日）で、北海道の流行が早くも「警報レベル（大きな流行の発生・継続が疑われる）」に達したことが２７日分かった。全国の医療機関の平均患者報告数も、０．９４人となり、感染研は「次週には８７年の調査開始以来最も早く、全国的な流行開始の指標となる１．０人を突破する可能性が高い」と注意を呼びかけている。
感染研によると、今シーズンの患者は例年より１-２カ月早い１０月１５-２１日の週から増加が始まった。
１１月１２-１８日までの１週間では、北海道の旭川市保健所管内で医療機関の平均患者報告数が３２．９人となり、警報レベル（同３０人）を超えた。全国の患者報告数も４４１５人と、前週から倍増した。都道府県別の平均患者報告数は北海道８．１人▽沖縄３．１人▽神奈川１．８人▽和歌山１．７人▽千葉１．５人▽兵庫１．４人▽岡山１．１人▽東京１．０人--の順になっている。
感染の広がりは感染研のホームページ（http://www.nih.go.jp/）の「インフルエンザ流行レベルマップ」で確認できる。【関東晋慈】
■長野、今季初のインフルエンザ集団感染 中野の小学校、きょう学年閉鎖
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月27日】
インフルエンザ：中野の小学校、きょう学年閉鎖 今季初の集団感染 ／長野
県と中野市は２６日、同市立平岡小学校（寺島洋子校長）の４年生がインフルエンザに集団感染したと発表した。県内での集団感染は今季初めてで、例年よりも約２カ月早いという。同校では２７日は４年生のクラスを閉鎖することを決めた。
同市学校教育課などによると、全校児童２６７人のうち、３２人がインフルエンザに感染。４年生は３４人中のうち、１８人が発熱やせきなどで欠席し、１５人はインフルエンザの症状を示したという。県健康づくり支援課は「インフルエンザの流行は例年よりも１カ月ほど早い。うがいや手洗いを励行してほしい」と呼び掛けている。【藤原章博】
■京都府内でインフルエンザ初検出 市が予防呼びかけ
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月27日】
インフルエンザ：府内で初検出 市が予防呼びかけ ／京都
京都市は２６日、府内で今季初のインフルエンザウイルスを検出した。昨季より１３日遅い。一般的に１月半ばに流行のピークを迎えるとされ、市地域医療課は、予防を呼びかけている。
市内３病院が協力する感染症発生動向調査で１４日、南区の男性（６２）から「咽頭（いんとう）ぬぐい液」を採取。市衛生公害研究所がインフルエンザウイルスＢ型を検出した。男性は受診時、３８度の熱があり、のどの炎症などの症状がみられたという。
同ウイルスには他にＡ型もあるが症状は同様という。
府によると、昨年の府内初検出は１１月１３日で、ここ数年は１１月潤ｵ翌年１月となっている。
今年は例年になく早い時期からインフルエンザの流行が始まりました。
毎年インフルエンザの予防のために、厚生労働省は、うがい・手洗い・ワクチンによる予防をよびかけてきました。
しかし、今年の春には大学生にはしかが過去に例がないほど流行し、エイズも先進国では日本だけが増えて社会問題になりました。
現在は、観測史上最も早くインフルエンザが流行し始めています。
つまり、はしかもインフルエンザもエイズもウイルスが原因ということで化学薬品に依存してきた予防対策を根底から見直す時期に来ているように思います。
予防医学で最も重要なことは、体調の自己管理です。
しかし、子供達の場合は、自己管理能力が無い場合が多く、健康指導が大切です。
これまではワクチンを開発することで予防ができると信じられてきましたが、今年の状況は、ワクチンや手洗いやうがいだけでは治まりそうにありません。
この原因は、ウイルスの氾濫に原因があるのではなく、生活習慣の悪さから自己免疫疾患に至ることを見落としてきたことに焦点を当てて解決しなくてはいけません。
風邪を引く時でもウイルスが存在するだけでは感染するまでには至らないからです。
たとえば結核でも、入院患者は薬を沢山与えられていますが、看護をしている医者や看護師にはほとんど感染していません。
結核の例でもわかる様に、感染する人には感染するだけの原因が必ずあるということ認識するべきです。
また、予防接種を受けたにも関わらず、結核に感染して死亡した医師や看護師もおります。
どうやら現代人には、化学薬品が体を守るということは迷信の様なことの様です。
イギリスでジェンナーが一七九六年に画期的な「牛痘接種」を始め、それが全世界に“広宣流布”し、一九八○年、「天然痘は地球上から根絶された」と宣言された時代がありました。
一九八○年五月、世界保健機構（WHO）が ジェンナーの功績をたたえました。
人類を苦しめ続けた「不幸」のひとつは絶滅した。その間、約二百年。今、ジェンナーは「人類の恩人」であるというものでした。
しかし、はじめは非難囂々であったのです。
専門家の医師は認めず、権威ある王立協会は、ジェンナーの論文を受け取りませんでした。
聖職者は、牛痘を人間に植えつけるなんて「神の道の妨害だ」と説教しましたし、また「牛痘を受けると、牛のように耳は毛むくじゃらになり、牛のしっぽがはえる」と書かれました。
それを多くの人が信じました。今、考えれば、笑い話のようですが、新しい考えや動きに対しては必ず、古いものからの攻撃がある様です。
牛痘に反対するための団体まで組織され、嘲笑され、ジェンナーはまさしく「四面楚歌」の状態でした。
しかし「実証」ほど雄弁なものはありません。
「牛痘」の効果が知られていくと、先入見や利害のからまない人々は、ジェンナーを認めたのです。
それまでの「人痘」接種（天然痘患者の膿を植えつける）が、時に死亡者を出したのに比べて、「牛痘」接種は極めて安全だったからです。
ナポレオンは、イギリスと戦争中だったにもかかわらず、英国人のジェンナーに「記念メダル」を贈って、たたえました。
ナポレオン軍は全員、強制的に「牛痘」の接種を行い感染を防ぐことができたからです。
やがて世界に広まりましたが、日本は鎖国中であったため、普及されたのは世界で一番あとのほうで、幕末でした。
ジャンナーの勝利は、民間人の言葉を真摯に受け止め、本格的に研究をはじめたからです。
しかし、時代は急速に進み、人類に悪影響を与える環境ができました。
化学肥料や抗生物質の乱用とも言える使いかたや風邪かなと思ったら早目に薬を飲むという時代背景から人々の自己免疫の機構が狂い始めたのです。
現代人の罹る流行病は200年前のはやり病とは本質的に異なっていると考えられるのです。
従って、化学薬品に依存しても200年前の様には解決できていないのです。
鳥インフルエンザにしても、０−１５７やサースにしてもまた、ピロリ菌にしてもエイズウイルスにしても200年前のウイルス対策と同じ考え方では効果が期待できないのです。
ゆえに現在の日本では、ウイルスで蔓延しているのです。
専門家は、あらゆる知恵を絞り、思考錯誤して、ウイルスの遺伝子構造を解明し、その酵素を阻害する薬を開発しても、その薬では、解決できていないのです。
また、それが化学薬品である限り、重大な副作用は必ずあります。
つまり、ウイルスと似た構造を持つ腸内有用菌まで殺されて、究極はショックや重篤な貧血に至るからです。
また、どれほど優秀な薬が開発されても、個人の生活環境が安全なものに戻らない限り、自己免疫は回復しないからです。
問題なのは、どんな生活習慣だったのかを自問自答することです。
同じ電車に乗って通学や通勤をしていても、同乗者の方でインフルエンザに感染していた方が咳をしても乗り合わせた方の全員に感染することはありません。
同じ結核病棟でも患者には感染しても医師や看護師には感染しません。
ワクチンを受けたから安全だということではなく、自己免疫力が健全であれば感染を阻止できるのです。
しかし、まれにワクチンを受けた医師や看護師にも感染した事実があります。
この事例から、薬による予防は完全なもものではないことを認識するべきなのです。
ウイルス感染の条件として注意しなくてはならないことは、疲れの状態はどうかなど自己免疫がどんな状態であるのかを客観的に知ることだと思います。
アメリカ政府は、30年前にがんは生活習慣病であると発表して以来、その10年後からは、がんばかりではなく、糖尿病も高血圧もアレルギーやエイズまでも減少した事実があります。
現代人は病気の巣のような中で生活をしているのです。
従って、自己免疫を回復するにはどうしたらいいかという問題を解決することが重要なのです。
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所 長：大沼 善誉
所在地：名古屋市天白区焼山１丁目１０１ 東山イーストC-202
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公立病院の大規模崩壊
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2007年11月27日（火）のＮＲＴ通信より
自治体病院、経営悪化深刻 「第２の夕張」現実味 北海道赤平市、不良債務２６億円
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月24日】
自治体病院：経営悪化深刻 「第２の夕張」現実味 北海道赤平市、不良債務２６億円
自治体病院の経営が悪化の一途をたどっている。深刻な病院赤字を抱える自治体では、「第２の夕張」になる恐れが現実味を帯びるほど、財政を圧迫している。
自治体病院改革が急務となる中、代替病院がある都市部では自治体病院の民間移譲や独立行政法人化などが進む。
しかし、地域医療を支える存在だった過疎地域では、病院再編・リストラが「医療崩壊」をさらに加速させる危険もはらんでいる。【田畑悦郎、井出晋平】
◇不良債務２６億円、外来患者４割減--北海道赤平市
●覚悟
「職員全員を１年間無給にしても病院の不良債務は解消できない。財政再生団体入りは避けられない」。
北海道赤平市の浅水忠男副市長は覚悟を決めたように話した。
財政破綻（はたん）し国の管理下に置かれる事態が目前に迫る。
夕張市の北にある旧産炭地。
閉山で、ピーク時の１９６０年ごろに６万人いた人口は４分の１に減った。
商店街はシャッターが下り、平日は昼間でも人影はまばらだ。
その中で、９３-９４年に約５０億円かけて大規模改修を行った市立赤平総合病院では、豪華な吹き抜けの受付で診察を待つ患者がたくさんいた。
同病院は市で唯一の市立病院。累積赤字は０６年度末で約３０億円。資金不足を示す不良債務（実質赤字）は約２６億円に上り、債務超過状態だ。
国民健康保険の赤字などを合わせると、０８年度決算以降、財政破綻の指標となる「連結実質赤字比率」は７０％を超える見通し。総務省が年内にも示す破綻基準は３５-４０％となるとみられ、基準クリアは難しい。
一方、１日の外来患者は約４２０人で３年前から４割減った。
０４年に１８人いた常勤医師は現在１０人に減り、看護師約２０人もこの１年間に去った。
先月、午後の内科診療は休止に追い込まれ、患者減少に拍車がかかる。
●再編案
道庁は隣接する砂川市の市立病院を中核にして赤平など周辺病院を診療所に格下げする再編案を練る。
ただ隣町に行くにも列車は１-１時間半に１本。
患者の８割を超える高齢者の負担は重い。
浅水副市長は「再編案は１６０人の入院患者を全員引き受けられるのか」と悩む。
宮古、八重山の離島を抱える沖縄の県立病院も状況は深刻だ。
不良債務は約６０億円で都道府県としては全国最大規模。
だが、周辺病院との連携、再編さえ難しい環境では債務解消への道のりは遠い。
◇「リストラ」にも限界
病院事業財政が深刻化する中、都市部にある自治体を中心に赤字削減の取り組みも始まっている。
福岡県は０５年以降、５県立病院の全廃に踏み切った。
４病院を地元医師会などに譲渡。
精神科病院は０７年度から民間委託した。
赤字を切り離すための地方独立行政法人化も目立つ。
大阪府は０６年度に府立５病院を独法化して病院事業会計が黒字に転換。
宮城県も０６年に公設民営だった県立こども病院を独法化した。
だが、その取り組みにも限界がありそうだ。
徳島県では０５年度、破綻寸前だった香川県の坂出市立病院を立て直した「再生請負人」の塩谷泰一さん（５９）を病院事業管理者に招き、人事、予算編成権などを移譲した。
県立３病院の資材購入を一本化するなどし、就任２年目で１０年ぶりに黒字転換した。
だが県南部の牟岐町（人口約５５００人）の海部病院だけは赤字から抜け出せない。
４階建ての病院内を看護師がせわしなく往来するが、医師不在の診療科が目立つ。
０５年に小児科医が、翌年には産婦人科医が辞職。
今年９月から分娩（ぶんべん）休止に追い込まれた。
診療減少で０６年度の赤字幅は前年度から４２００万円悪化し５０００万円になった。
現在、分娩などのためには、約３５キロ離れた阿南市まで車でも約１時間半かかる。
人口１０万人あたりの全医師数は東京都に次ぐ全国２位（２６２・４人）だが、約３分の２が徳島市周辺に集中する。
地元自治体から復活の要望は大きいが、仮に復活しても少子化で分娩数が少ない同地域では赤字解消は難しい。
「海部病院の存在そのものが政策医療。
赤字の半分は努力で削減できるが、それ以上は無理」。塩谷さんは言い切る。
◇一律の改善策なし--自治体の病院経営に詳しい日本政策投資銀行公共ソリューション部、吉田秀一課長の話
赤字だからといって病院を廃止したら困る地域もあるが、赤字を放置していいというわけではない。
状況が異なるため、全病院を一律に良くする方法はないが、赤字の中身を精査し経営努力で削減できる部分は削減する必要がある。
一病院だけで効率化するには限界がある地域もあり、都道府県が調整役となり、住民の理解を得て自治体の枠組みをこえた役割分担を考えるべきだ。
◇守るにはコストも--「病院『変わらなきゃ』マニュアル」（共著）を執筆した谷田一久・広島国際大学医療福祉学部准教授の話
日本の地域医療は医師不足などで崩壊しかけている。
地域の中核医療を担っているのは自治体病院であるにもかかわらず、赤字を理由にたたむ議論が進んでいる。
日本にＭＲＩ（磁気共鳴画像化装置）やＣＴ（コンピューター断層撮影）装置などの高度医療機器が普及したのは、自治体病院が積極導入し、価格が下がったからだ。
赤字でも自治体病院にしかできないことを重視すべきで、社会を守るコストという認識が必要だ。
■自治体病院の都道府県別累積赤字
病院数 累積赤字 前年度比増減
北海道 １０２ １９４１ １３７
青森 ３２ ６０１ ▼ ３９
岩手 ３７ ２５３ １５
秋田 １４ １０４ １９
宮城 ３５ ５７２ ７
福島 １９ ３８２ ３９
山形 ２３ ５１４ ４０
新潟 ２６ ５５２ ▼ １５
長野 ２６ ２３２ ２７
山梨 １４ １９１ ３８
群馬 １６ ２４２ １９
栃木 ６ １９８ １５
茨城 １０ １４０ １２
埼玉 １６ １０７ ３０
千葉 ３２ ４５０ ６５
神奈川 ２２ ７６８ ８５
東京 ２０ １１１ １７
静岡 ２６ ５４４ ９９
岐阜 ２１ １３９ ２６
愛知 ３４ ９９５ １１６
三重 １８ ２７２ ３２
富山 １２ ３４９ ３８
石川 １８ ３４２ １８
福井 ９ １０４ ３３
滋賀 １５ ３１９ ４３
京都 １５ ２３２ ４１
奈良 １０ ４１ １３
和歌山 １３ ２６１ ４５
大阪 ２７ １４８６ ▼６４０
兵庫 ４２ １９１１ １６８
鳥取 ８ ２２５ ２７
岡山 ２１ １５４ １０
島根 １２ ２７４ ４３
広島 ２１ ５３７ ２４
香川 １６ １５７ １７
徳島 １２ １７４ ▼ ３
愛媛 １７ ２１０ １６
高知 １１ １６１ ２７
山口 １８ ２０４ １０
福岡 ２０ ５４１ ３９
佐賀 １０ ５８ １０
長崎 ２４ ３０１ １８
熊本 ２０ １１０ １３
大分 ６ １０６ ６
宮崎 ２０ ２８１ ２３
鹿児島 １４ １７９ １９
沖縄 ８ ５５８ ５１
合計 ９６８ １８５８５ ８９６
※単位・億円。億円未満を四捨五入しており合計額は都道府県の値と一致しない。▼はマイナス
公立病院の大規模崩壊は、自然淘汰の現われです。
■あげればきりがない医療事故！
■何万もの患者が入院中に死亡！
■病院はＯ−１５７の感染源！
■切らなくても生存率は同じ！
■成人病に薬物治療は必要か！
■抗がん剤は転移促進剤！
全国的に見て公立病院の経営は悪化の一途です。
その原因は、元々救急医療が専門だったところから、慢性病にもかかわることで起こっているものと考えられます。
つまり、慢性病は生活習慣病であるから、生活習慣を改善することで原因がなくなることを国民が理解し始めたため、全国的に病院離れ現象が起こっていると見るべきです。
従って、慢性医療は民間に任せて、救急医療と検査機器のみを自治体が管理することで問題は解決するのではないかと思われます。
公立病院が健全経営を望むのであれば、免疫療法など患者の希望する安全で確かな医療を提供するように、医療内容そのものを見直さなくてはならないでしょう。
世の中の価値観は、成功報酬が多くなっているにも関わらず、薬の副作用で病気を悪化させるようなことを医療行為として収入を得ること自体が理不尽ではないでしょうか。
医療の進歩は本来、病人を半減することにあるはずです。
ところが現実、医療費が増えた分だけ病人も増えているのは何故でしょうか？
慢性病に余分な医療がなければ、長寿国のホータンのようになるはずです。
賢い国民は病院崩壊を必然であると見ているのだと思います。
従って、崩壊するところから医者は離れ、崩壊するところから患者も離れ、崩壊するところへ税金を投入する必要もないのです。
役に立たない医療が消え、真の「医療」が残るのは当然の流れです。
慢性病の原因を知りたい方は各地で行われている「予防医学セミナー」へご参加ください。
《＊＊＊■１２月の予防医学セミナー■＊＊＊》
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ご本人のお話とご主人のお話は、今後の日本の医療への要望も含めた、とても熱意のあるすばらしいお話でしたので、ぜひ多くの方にお読みいただきたいと思います。
≪ＤＶＤによる体験談≫
「白血病はがんではない」若林さんの体験談「ＤＶＤ１」
「白血病はがんではない！」能見さんの体験談「ＤＶＤ２」
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初期乳がんの生存率は放置群が優勢
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2007年11月26日（月）のＮＲＴ通信より
☆初期の乳がんは放置群のほうが優勢である！
テレビアナウンサーの故逸見政孝さんがかかった「スキルスがん」は胃切除しない方がずーと長生きできる。切らなくても生存率は同じ。
慶応大学医学部講師 近藤誠氏によると医原病という著書の中で「医療信仰」が病気をつくりだしている。大学病院や大病院の言うことをうのみにするな！」と記載しています。
１９世紀の終わりに、米国ジョンズ・ポプキンズ大学のハルステッド教授が、乳房のみならず、乳房の裏側にある大胸筋、小胸筋およびわきの下のリンパ節まで切除する手術を考案しました。
この手術方法を開発者の名前から「ハルステッド手術」と呼んでいます。
この手術は、筋肉を切除するために日常の動作がしづらくなるほかに、リンパ節も切除するためリンパの流れが悪くなってリンパ浮腫と言われている腕のむくみが出るようになります。
しかし、１９０７年にハルステッドが発表した治療成績は、すばらしく良好であるとして、瞬く間に世界中に広まりました。
これに対して１９６２年に英国の病院で、手術をしないで対症療法が行われた場合の生存率ではほぼ良好と言うことでした。
初期の生存率では、ハルステッド手術が６％死亡しているのに大して放置群では死亡者が０と有効です。
１０年生存率では両者ともほとんど変化は見られませんでした。
そのため、近年は、胸筋温存乳房切除術と言われる乳房は切除しますが、両胸筋を残すように手術する方法が標準的になっています。
しかし、卵巣がんなどの場合は、いまだに両側の卵巣と子宮と付随するリンパ節も切除することが標準的なものとして行われています、
私のこれまでの研究では、１２ｃｍもの大きな悪性と診断された卵巣がんでも手術も抗がん剤も受けずに食事療法やレーザー光療法などと合わせて骨格の歪みを改善することで縮小が確認されていますので、化学療法を受ける前に第一選択肢として認識していただきたいものです。
自然治癒力とは、何もしない状態で治すことではありません。
人間が本来持って生まれたはずの免疫力を極限まで高めることです。
つまり、腫瘍を分解する「ＴＮＦ」という腫瘍壊死因子をつくるマクロファージという白血球が元気に仕事をしやすい体質に（気質）にすることです。
しかし、残念ながら西洋医学においては未だこのような研究が行われず、手術、抗がん剤、放射線が常識となっているのです。
がんの自然療法をお探しの方は各地で行われている「予防医学セミナー」へご参加ください。
予防医学セミナーでは、実際に自然治癒した症例をもとに原理を学ぶことができますし、当日の午後には実技体験も受けることができます。
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≪ＤＶＤによる体験談≫
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医薬品副作用被害救済制度
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「医薬品副作用被害救済制度」は、病院・診療所で投薬された医薬品や薬局などで購入した医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用による疾病、障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療 手当、障害年金等の副作用救済給付を行い、健康被害者の迅速な救済を図ることを目的とした公的な制度です。
この制度の運営は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法（平成14年法律第192号）に基づき設立された当医薬品医療機器総合機構が行っています。
この制度ができた背景には、病院側から薬の正しい副作用が伝えられていなかったことに起因し、医療事故や医療裁判が多くなったことがあげられます。
日本では、日々行われている医療現場では、医者が必ずしも薬の副作用を説明しておりません。
そのため、日本人は国際的にみて異常ともいえるほど薬好きな国民となっているように思われます。
「医薬品副作用被害救済制度」は、今後益々増え続ける可能性のある医療事故や裁判を未然に防ぐばかりか、患者にとって安心できる仕組みとしては大変喜ばしいものです。
参照リンク：「医薬品副作用被害救済制度」
予防医学セミナーでは薬に頼らない、自然治癒の原理を知ることが出来ます。
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１２月２日 東京五反田 ゆうぽうと５Ｆ ※詳細は後日ＵＰいたします。
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お医者様でも患者様でも、あらゆる病気・難病にお困りの方は、下記連絡先までお気軽にご相談ください。
監 修：【自然医学総合研究所】
所 長：大沼 善誉
所在地：名古屋市天白区焼山１丁目１０１ 東山イーストC-202
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病院崩壊は始まっている
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2007年11月23日（金）のNRT通信より
長野赤十字上山田病院 財政支援、後継機関ない場合「０８年度中打ち切りも」
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月22日】
長野赤十字上山田病院：財政支援、後継機関ない場合「０８年度中打ち切りも」 ／長野
◇千曲市会委で市長
自治体の財政支援などを条件に最長１年間の存続延長が示された長野赤十字上山田病院（千曲市）の問題で、千曲市議会の同病院対策特別委員会が２１日、開かれた。
同市と市議会が基本的に了承している財政支援について、近藤清一郎市長は「後継の医療機関を確保できる見込みがない場合は協議の上で、０８年度の途中でも財政支援を打ち切ることもある」とした。
同委員会では市に対して、０９年３月以降の医療プランの策定や、スケジュールなどを明確に提示するように要請。
この日の同委員会には近藤市長が就任後初めて出席し、基本方針を述べた。
０９年３月以降の医療について、近藤市長は「日赤の存続は不可能と認識せざるを得ない。
来年度の早い時期に、引き受ける機関の見通しを付ける必要がある」とした。
一方、撤退後の医療形態については「病院という医療形態での存続は難しい。介護老人施設なども検討の一つと考えている」と述べた。【谷多由】
病院崩壊は文字通り始まっているのです。
対症療法だけにこだわり原因を無視して、患者の希望にそぐわない医療を強制的に行ってきた付けが出たものと思われます。
総務省の11月1日現在の推計人口（概算値）によると、国内の総人口に占める75歳以上の高齢者の割合が1950年には、わずか１・３％でしたが、今年は１０・０％に達したことが分かりました。
一方、14歳以下は50年の３５・４％から１３・５％まで急激に低下しています。
どうやら少子高齢化は予測よりも速いペースで進んでいる様です。
それに伴い、老人医療費は嵩み、2025年には現在の32兆円から50兆円とおよそ1,5倍以上も必要になると言われています。
日本の常識では、老人が増えれば医療費も増えるということですが、世界的な長寿卿として知られているホータンでは化学肥料も化学薬品もなく、昔ながらの生活をして、100歳以上の高齢者が元気に畑仕事や玄孫（やしゃご）の面倒をみています。
日本では、国民皆保健医療ということで、国際的にも充実した医療が行われ、平均寿命を延ばしたと信じられています。
しかし、医療の浸透は、必ずしも病人を半減することではなく、医療費の増額に伴い病人が増えているのが現状です。
また、がんに対する基本的考え方も、日本と欧米では全く異なり、欧米では「全身病」であるとして7割強が針灸や漢方などの自然療法を選択することが常識となり効果が出ています。
しかし、日本では、局所の病気として患部を切除し、再発時には抗がん剤治療を行うことが常識で、患者ばかりか保険医療を支えている国民も大変なリスクを負っています。
最近では、乳がんの手術法のように乳房全体を外科的に取り除く「乳房切除術（全摘出）」という方法から、しこりを含む乳腺の一部を切除する「乳房温存手術」へと推移しています。
この変化の背景には、アメリカのフイッシャーのニューバイオロジー説に基づいて、縮小手術を施した場合と従来の全摘をした場合とでは、生存率が大きく変わらないことが多くの例で確認された事が影響しています。
ニューバイオロジー説とは、「がんの広がりには決まった順序はなく、リンパ節を切除することは無意味であり、リンパ節から全身に転移することはない。
がんは自律性を持って増殖するものではなく、転移のない手術可能ながんでも全身病である」として乳がん以外のがん治療にも影響を与えて成果が出ています。
日本での乳がんは30歳代から増え始め、閉経前後の50歳あたりにピークがあります。
９８年９月に左の乳癌と診断され、胸筋温存非定型乳房切除術を受けた女性は、3年後に再発して以来４度の手術と抗がん剤治療と放射腺を受けたが悪くなる一方で代替医療を求めて03年11月から当院に通院し、体質改善を行いました。
女性は、通院開始から半年後、浜松医大で異常なしと診断され、4年後の現在も再発もなく元気で暮らしています。
がんや難病は血液を浄化し疲れを癒すことで回復しています。自然療法を探してお困りの方は各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。
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肺がんの原因
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2007年11月22日（木）ＮＲＴ通信より
肺がん誤診、一部摘出 患者取り違え、５０代男性に後遺症 愛知がんセンター
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月21日】
誤診：肺がん誤診、一部摘出 患者取り違え、５０代男性に後遺症----愛知がんセンター
愛知県は２９日、同県がんセンター中央病院（名古屋市、加藤知行院長）で０５年５月、名古屋市内の５０代の男性患者を肺がんと誤診し、肺の一部を摘出するミスがあったと発表した。
手術前に細胞検査を実施した際、担当医が男性の肺細胞のサンプルを別の肺がん患者のものと取り違えたのが原因。
男性は「呼吸がしにくく、手も動かしにくい」と後遺症を訴えているという。
病院によると、男性は０５年１月、肺がんの疑いがあるとして別の病院の紹介でがんセンターに検査入院した。
肺の細胞を調べた結果、がんと診断され、５月２５日に右肺上部３分の１とリンパ節を切除する手術を受けた。
だが手術後の病理検査で切除された肺を調べたところ、肺がんではなく結核だったと判明。
手術前の検査で調べた肺細胞が別の肺がん患者のものだったことが分かった。
この患者は手術前にミスが発覚したため影響はなかった。
病院は男性と家族に謝罪し、手術費や入院治療費は病院側が負担した。
だが男性は慰謝料の支払いも求めており、０６年７月から愛知県弁護士会あっせん・仲裁センターの仲裁で話し合いが続いているという。
これまで公表していなかったことについて加藤院長は「患者の意向」と説明。
「今回のようなことは決してあってはならず、おわび申し上げます」と謝罪した。【秋山信一】
がんセンターだからがんを治すという施設ではありません。元々がんセンターが開設された目的はがんの研究ですから、具体的には手術方法の研究と新薬の人体実験が主な目的です。
また、国立がんセンターの歴代の総長は皆がんで死んでいます。トップレベルの専門家を集めても治すことができなったのです。
天皇陛下の前立腺がんの場合もそうですが、やはり最高のレベルで手術をしても不幸にして再発しています。
がんは手術では解決しない病気であるということを認識するべきです。
また、手術の範囲を広くしてきた従来の手術と、近年乳がんの手術に見られるように部分的切除の結果では、予後の変化にはあまり大きな差がないことが知られています。
また、抗がん剤に至っては、貧血など重大な副作用が多く、患者はリスクを背負うだけのようです。
大切なことは、自分がなぜがんになったのか生活習慣やストレス対策を見直すことです。
がんは突然発症する病気ではありませんし、どのがんでも全身病であるという考え方が欧米では常識です。
救急医療では実力を発揮できているはずの医療が、癌やリウマチや糖尿病など慢性疾患には歯が立たないようです。
がん細胞だけに対しての局所的なアプローチしか行わない日本の医療ではどんな治療を受けても予後は改善できません。
ステージが1〜３までの癌は迷わず根本療法として自己免疫力を高める方法を選択するべきです。
ステージが４の場合は、患者の肉体的条件と精神力が重要です。それ以上のがんでは、西洋医学でもなすすべがありません。
その点、終末期医療にも限界があります。
手術や抗がん剤で散々疲労させたあげく、予後が悪い患者は、見捨てられ、ホスピスへ回されステロイドやモルヒネで中毒死させられています。
しかし、血液を浄化し、循環を改善するだけで患者は楽になるものです。
循環が改善されるだけで呼吸が楽になるからです。
また、若い世代のがん細胞の増殖は早いため、見つかったら、即手術ということが医学会の常識ですが、この常識も根拠がないばかりか、むしろ若い人の血液の方が回復力が勝ることが多いため若い人こそ自然免疫力を高めるべきです。
※肺がんについて述べます。
肺がんは気管支肺胞系の上皮細胞より発症するがんと言われて年々増加の傾向にあります。
食生活の欧米化などや夜型の習慣などが原因となり１９５０年から１９７５年までの２５年間で１０倍以上増加しています。死亡率でも６倍に増加しています。
死亡率、発症率ともに増加しているもう一つの要因として、検査機器の進歩による早期発見と肺がん治療薬として開発されたイレッサなどの強烈な殺傷力のある化学薬品の開発も考えられます。
また、どれほど化学が進歩しても、病気の原因は解明されておりませんので、根本的な問題は解決できておりません。
私の研究では、がんに限らず、病気の原因は、過剰なストレスを受け続けることから、血液が汚れ、骨格がゆがみ、じん帯や消化器などの組織が癒着を起こすことが明かになっています。
それは、肺がんの場合にも当てはまります。
つまり、ストレスによって右側の骨盤がゆがみ、進行して脊柱がゆがみ、さらに進行して鎖骨が歪むことで鎖骨下動脈が圧迫されることから、肺の循環障害が起こり、新陳代謝ができずに局所壊死すると考えられるのです。
鎖骨の歪みが著しくなるほど胸部の循環が悪化しますので、その影響から左右のいずれかに病変組織が残存し発症することになるのです。
また、鎖骨の歪みは、胸骨の裏側にある胸腺の循環障害をも誘発しますので、健全なリンパ球が産生されず、リンパ球の働きも悪く抗体ができず、癌細胞を除去できない体質に変化させるものと考えられます。
さらに、腺がんの原因は、低体温などのため、酵素不活性となり、牛乳など動物性のカルシウムの分解ができず、動脈壁に付着することから動脈硬化症が起こる仕組みと同様に肺の組織が石灰化してゆくと考えられます。
手術を受けても予後が良好とは限りませんので、生活習慣を見直すことと自己免疫力を最大限まで高めることで対応することも選択肢に入れるべきだと思います。
特に、咳や喘息や不整脈や睡眠障害がある場合は、間違いなく鎖骨が大きくゆがみ、肺をはじめ肩、首、頭の循環も障害を受けています。
従って、がんを除去する前に、きほんてきな体力を回復させることが重要です。
がん対策について詳しく学びたい方は各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。
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インフルエンザ集団感染の原因
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2007年11月21日（水）
今年はすでに流行の兆しがありますが、１９日に盛岡と和歌山で集団感染のため幼稚園の休園や学級閉鎖などがありましたがその原因について考察してみました。
毎日新聞社 【2007年11月20日】によると、１９日、盛岡市高松の盛岡聖心幼稚園（園児３４人）で、インフルエンザとみられる集団風邪が発生したと発表した。
同園は２０-２２日の３日間、閉鎖する。
県内の幼稚園や小中学校で、インフルエンザによる閉鎖は今季初めて。
また、和歌山でも１９日に２０人がインフルエンザや風邪の症状を訴えて欠席した。
１９日、インフルエンザとみられる集団風邪で、岩出市立上岩出小の５年生１クラスが２０、２１日の２日間、学級閉鎖すると発表した。
今冬、和歌山市以外の学級閉鎖は初めて。
インフルエンザとは、医学大辞典によるとインフルエンザウイルス（Ａ／Ｂ／Ｃ型）の感染によって生ずる急性の炎症であり、上気道よりさらに気管支などの下気道の炎症に及ぶことが多い。
他の風邪症候群と異なる特徴は、気道の症状と共に高熱、倦怠感、頭痛、筋肉痛、関節痛などの全身症状が著明なことです。と記載されています。
例年は、１２月の後半、クリスマスイブを境に全国各地にてインフルエンザが流行するのですが、今年はすでに流行の兆しがあるように思います。
そこで集団感染の発症する原因について、気候の急激な変化などを参考に地域ごとで調べてみました。
盛岡では、８月１４日に今年の最高気温が36.4 度に達し、最低気温が ２１．６度でしたが、１１月に入り、１６日に今年始めて-0.6度を記録し、１９日には、平均気温が初めて-0.7度となり、最高気温が 2.4度で最低気温が -3.3度まで下がりました。
その後の集団感染ということが解りました。
ではなぜ、急激な温度変化と集団感染が関わるかということについて考察します。
第一に寒さをしのぐために室内の暖房を急激に利用することです。
第二には、室内の暖房の強化によって湿度が急激に下がることです。
また、それ以前の気温が比較的温暖で子供達はよく体を酷使しているケースが目立ちます。
つまり、暖かいときに特別体を酷使して交感神経を過剰に刺激した後にできる乳酸を解毒できない子供たちが、家庭で暖房を利用することで室内の湿度が急激に下がることとあいまって発症しているように思われます。
なぜならば、通常の風邪とは異なり、気道の症状以外に、運動のしすぎた後に見られる様に高熱、倦怠感、頭痛、筋肉痛、関節痛などの全身症状が著明なことから肉体的な疲労が蓄積し、その疲労物質を除去するために高熱が出ると考えられるからです。
また、気道の症状の原因にも骨格の歪みが深くかかわっているのですが医学的には近視眼的な研究しか存在せず盲点となっています。
その根拠は、気候温暖の時にはよく体を動かすことで疲れがたまり、ストレスから骨盤が歪むことで鎖骨の障害まで誘発されるからです。
鎖骨の歪みは、胸腺の循環障害をも誘発し、ウイルスを攻撃するはずのリンパ球を産生できなくなるばかりか、肩、背中や首の周辺が硬直し、気道周辺の循環が障害され、気管支内に存在する杯細胞からリンパ液が分泌されにくい状態になることから、粘膜が乾き、免疫力が低下することが感染を引き起こす要因と考えられます。
また、春夏秋と睡眠時に体温がそれほど下がることの無い時期には、乳酸ができても血液が循環することによって乳酸は肝臓に運ばれて乳酸デヒドロゲナーゼの還元力によって糖分に還元されることから疲れが解消されため流行は起こりにくいと思われます。
しかし、今年の１１月のように急激に氷点下を記録した時点で、睡眠中の体温が下がりやすくなることから循環障害に至り、乳酸の解毒がおいつかなくなり、体液が酸化することから自己免疫を担う白血球の動きも鈍くなり、免疫力が低下することで感染を誘発すると考えられるのです。
また、リンパ球の成分はほとんどが脂質ですので急激に体温が下がることで血栓をつくりやすい成分であることも大きな要因と考えられます。
ゆえに、急激な冷えと湿度の低下と自己免疫力の低下があいまってインフルエンザに感染するということが言えるのです。
従って、インフルエンザの本当の予防は、少食で早寝をすることと、体温調整と湿度調整も重要ですが、鎖骨の歪みを改善することでリンパ液の働きを保つことも視野に入れるべきなのです。
しかし、西洋医学の常識ではインフルエンザウィルスの猛威が原因とみなされ、それらのウィルスを殺そうとして、タミフルや代替薬品で対応されるだけですので原因は改善できず蔓延することになるのです。
西洋医学の盲点は実にたくさんあるものです。
西洋医学の盲点について学びたい方は各地でおこなわれている「予防医学セミナー」にご参加ください。予防医学セミナーでは、がんや難病を自然治癒した症例を元に自然治癒の原理を学ぶことができます。
また、午後、実技の体験も受けることができます。
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腫瘍マーカーの読み方
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2007年11月20日（火）のＮＲＴ通信より
患者よがんと戦うな！という本の著者で知られている慶応病院放射線科の近藤誠先生は、
「ＣＥＡなど腫瘍マーカーの値を見て、少し上昇するとすぐ抗がん剤を勧める医者がいますが、賢明とはいえません。」
「なぜならば、腫瘍マーカーは、「転移以外の理由」でも上昇するので、転移ではないのに患者は化学療法を受けることになる可能性があるからです。それでは寿命短縮効果しか得ないでしょう。」
「最も、腫瘍マーカー値が以前の５倍にも１０倍にもなっていれば、おそらく転移があるでしょう。」
「しかし、ＣＴなどの検査で転移が発見出来ないうちに抗がん剤投与を始めると、早目、早目に抗がん剤を使うことになり、より早い時期から毒性も蓄積し始めます。」
「その結果、毒性死する可能性や宿命効果を得る可能性が高まります。」
と、「抗がん剤のやめ方はじめ方」という本に書いています。
私の研究も、近藤先生の考えとほとんど一致していますが、一部異なる点があります。
その異なる点とは、腫瘍マーカーが５倍も１０倍もあがる時の見方の問題です。
私の研究では、腫瘍マーカーが急激に上がる理由は、転移ではなく免疫力が高まり、腫瘍を分解する「腫瘍壊死反応」が正しく行われている可能性が十分あるということです。
腫瘍分解反応とは、患者が生活習慣を見直して正しい生活感を取り戻し、免疫力が高まることで、自己の遺伝子に基づき腫瘍を非自己と認識し「ＴＮＦ」という腫瘍を分解する因子をつくることができるようになり、腫瘍が分解されることを言います。
分解された腫瘍の破片が、腫瘍マーカーの値を急激に上昇させているとかんがえられるのです。
なぜならば、通常の１０倍以上も上昇しても即死ということではありませんし、血液を浄化し、骨盤の歪みを正すことで、骨盤内臓神経という副交感神経が働き、排泄が健全な状態に回復することでマーカーが安定するからです。
つまり、腫瘍ができても即手術という常識にとらわれず、腫瘍分解反応が起こるように生活習慣を見直すことが重要です。
生活習慣を見直すことで血液の酸化が改善され、自己免疫力が高まり、骨格の歪みを改善することで、血流が改善され、中枢神経の働きも回復し、鎖骨の歪みを改善することで、がんと戦うＴリンパ球を産生する胸腺という臓器の循環も正常に戻り、抗体ができるようになるからです。
ということは、多くのがんは、手術や抗がん剤治療など患者のリスクを大きくする治療を受けなければ、免疫力の回復も早くなる可能性が大きく、医学常識である自己免疫不全ではないということになります。
つまり、多くのがん患者は、生活環境を改善することで免疫の細胞は正しい反応を行うことができるようになる可能性がとても大きいということです。
この点、医学大辞典にも重大な過ちがあると言うことを指摘しなくてはなりません。
なぜならば、がん細胞は突然変異により発症し、無限の増殖をしてやがて死に至らしめる病気であるなどと堂々と虚言ともいえる内容が記載されているからです。
私たちの体の中で自己を守っている免疫の細胞は、生活習慣を見直して、正しい習慣を取り戻すことで回復する能力を持っているのです。
怖いのは「がん細胞」ではなく、正しい知識も無く「他に方法がない」などと真実を語らず、助けようという意識もなく、まるで殺し屋のような医者の方かもしれません。
そういう医者に命を預ける方が問題かも知れません。
「君子危うきに近寄らず」「逃げるが勝ち」という諺通りのようです。
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所 長：大沼 善誉
所在地：名古屋市天白区焼山１丁目１０１ 東山イーストC-202
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患者の気持ちを理解出来ない医療
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2007年11月17日（土）のＮＲＴ通信
「コンシェルジュ」増加 ゆがむ医療 ’０８米大統領選／４
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月16日】
ゆがむ医療：’０８米大統領選／４ 「コンシェルジュ」増加
◇２４時間対応、追加費最高年１５０００ドル
１４日夕、米東部メリーランド州ボルティモアにあるスティーブン・グラッサー医師のクリニックで、携帯電話が鳴った。
薬に関する女性患者からの問い合わせだ。
通常の診療時間後だが、グラッサー氏は丁寧に服用量を説明し、電話を切った。
「患者にはいつでも連絡して、と伝えています」
２５年以上家庭医として地元住民の健康に気を配ってきたグラッサー氏だが、０４年に「コンシェルジュ医療」と呼ばれる業務形態に転じた。
ホテルで宿泊客のあらゆる求めに応えて接客するコンシェルジュのように、かゆいところに手が届く医療サービスを提供する。
２４時間対応。当日か翌日の診察。人間ドックの結果に基づく予防指導--。
いずれも通常の医療保険ではカバーされず、１人当たり年１５００ドルの費用が別途必要。
診療まで何日間も待たされ、診察時間は１０分未満といった一般病院への不満から生まれた医療形態だ。
患者のアーノルド・フランクさん（６３）は「いつでも医師に相談できる安心感がいい」と話す。
グラッサー氏は診療時間を確保するため、４０００人以上受け入れていた患者を６００人に絞り込んだ。
基本的に保険料の他に追加費用を負担できる人たちで、同氏の収入は「以前の倍」に。「医療の質を高めた満足感もある」と話す。
米国では今、こうした医療形態が増えている。０５年会計検査院調査によると、コンシェルジュ医療の追加費用は最高年１万５０００ドル。業界の推定では２５０-５００人の医師が１０万-１５万人程度の患者を抱えている。
コンシェルジュ医療への転換を支援するＭＤＶＩＰ社（フロリダ州）は傘下に２００人以上の医師を擁する。
グラッサー氏も同社と契約している。
最高経営責任者のエドワード・ゴールドマン医師は「予防重視の診療体制づくりは（国内総生産の１６％近くを占める）医療費の削減にも役立つ」と主張。
「これこそ医療が向かうべき方向だ」と胸を張る。
一方で、コンシェルジュ医療には「貧困患者の放棄につながる」「富裕層との医療格差を広げる」との批判もある。
米家庭医学会のジム・キング会長は「家庭医不足の深刻化が予想されるだけに、患者数の制限は問題だ」と指摘。
ペンシルベニア大のアーサー・カプラン教授（生命倫理）は「本来医師が提供すべきサービスに追加費用が必要とされること自体、医療制度の破綻（はたん）を示している」と手厳しい。
患者さんの求めている医療を提供しようとすると保健医療ではまかなうことができません。
保健医療の利点は、国民皆保険で受診できることです。
しかし、現状の保険診療は、手術・化学療法・放射線療法などの患者側のリスクが多い他、真摯に相談に乗ってもらえないなど医療不信が絶えません。
従って、理想の医療制度を追求すると、患者の希望する医療内容に保険を適応することと結論付けられます。
しかし、これを実現するためには、各科に分かれ過ぎたため「原因不明」などと患者を切り捨てるような医師の姿勢では対応できません。
どんな病気にも必ず原因があるものです。
その原因を解明するためには、一人の医師が一人の患者を人間として診る能力が無くてはなりません。
そこで提案したいのが、新薬やインターフェロンやＡＴＫリンパ療法などにこだわる「混合診療」ではなく、東洋医学的なアプローチも取り入れる「統合医療」を実現することです。
ただし、統合医療を実現するためには、現状の医学教育では不可能です。
アメリカの医科大学で行われているように、西洋医学の授業に加えて代替医療の講義も受けられるように制度を見直す必要があります。
つまり、医学教育の根本的な改革が重要なのです。
医療の存在は、すべての医師が医の倫理に基づき、患者を元気にするために奉仕することです。
手術は成功したけど再発したとか、抗がん剤を使用しなければ見てやらない！となど、患者の神経を逆なでするような医療従事者のいる病院からは、患者が遠ざかり衰退することは当然のことなのです。
患者の気持ちがわからないような医者からは、患者の方から去ってゆくのです。
（体調の悪い患者を何分も待たせるような煩雑な対応をする一部の医療従事者では、患者は離れて行くのは当たり前です。「患者など待たせておけば良い」と平気で考えるなど、誠実さが無い医療従事者は淘汰されていかなければなりません。）
つまり、病院崩壊を防ぐためには、患者の心理を理解することが重要なのです。
患者の心理を理解できない医療従事者は激変する医療環境の中で自然淘汰されることは免れない事です。
病気の原因を知りたい方は、各地で行われている「予防医学セミナー」へご参加ください。
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１２月２日 東京五反田 ゆうぽうと５Ｆ ※詳細は後日ＵＰいたします。
１２月１６日 名古屋東区 ウイルあいち ※詳細は後日ＵＰいたします。
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申し込みは・・・yoshinori@nrt.ne.jp
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ご意見、ご感想は・・・090-5861-4489 大沼まで
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生活習慣病は生活習慣改善を
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2007年11月16日（金）
生活習慣病やがんの年代間伸び、「４０-５０代」最大 １人当たり医療費
記事：毎日新聞社 提供：毎日新聞社 【2007年11月15日】
医療費：生活習慣病やがんの年代間伸び、「４０-５０代」最大----１人当たり ／東京
◇都福祉保健局発表
都民１人当たりにかかった医療費のうち、生活習慣病やがんの年代間の伸びは、「４０代から５０代」が最も大きいことが、都福祉保健局が発表した医療費分析報告書で分かった。
「４０代からの予防の取り組みが重要」と結論づけており、来年３月までにまとめる都の医療費適正化計画にこうした分析結果を生かす方針だ。
都が都民の医療費を詳しく分析するのは今回が初めて。
都国民健康保険団体連合会から昨年１１月分のレセプト（診療報酬明細書）４３７万６６６４件▽被用者保険２組合からレセプト計７万５３６０件--の提供を受け、双方を比較したところ、年齢階層別の疾病構造が同様の傾向だったため、国保の医療費データを使って特徴を探った。
４０代以上の１人当たりの医療費の伸びを年齢階層別に見ると、生活習慣病の一つの高血圧性疾患は「４０代から５０代」が３・３倍に上ったが、５０代以上では「５０代から６０代」（１・７倍）をはじめ、１倍台にとどまった。
脳梗塞（こうそく）も「４０代から５０代」が３・３倍、胃がんも２・８倍と伸びが大きくなる傾向があった。
一方、０５年度の都民医療費の総額は２兆８１２４億円で、このうち７０歳以上の老人医療費が約４割の１兆１３４４億円に上った。
都の人口の将来推計では、７５歳以上の高齢者は０５年の９８万９０００人から、２５年には２倍超えの２０５万５０００人になり、老人医療費の激増が予想される。
また、都民１人当たりの医療費は２３万５０００円で全国３２位、入院医療費は８万２０００円で同４３位、入院外医療費は１３万１０００円で同１３位だった。
都内は人口比の病床数が全国平均より少なく、一般診療所が多いことなどから、入院医療費が低くなったとみられている。
医療大国日本がこのままの医療政策で進むと、１８年後の２０２５年には老人が２倍になり、医療費も２倍近く膨らむことになります。
今回、東京都が初めて調査した結果、都の場合には約４０％が老人医療費だと確認されたからです。
従って、国民健康保険団体連合会として１８年後には、全国でも単純に２倍近くの医療費が必要になるため、財源となる消費税を上げてようという計画のようです。
医療大国日本の異常は、生活習慣病と認定されている高血圧症まで薬漬けにして、５年、１０年と血圧降圧剤を飲ませ続けるうちに、副作用として貧血や認知症などの病状を増やしていることに患者も国民も意義を申し立ててこなかったことです。
血圧降圧剤に依存することは、生活習慣を変えずに無理を続けることになるため、体質は確実に悪化してゆくことになります。
つまり、高血圧で医者任せでは日本国中が認知症の患者であふれることになるのです。
認知症の患者には介護保険が適応されますので、介護保険の対象者が増えることになります。
ところが、アメリカでは、がんも糖尿病も高血圧症も生活習慣病として、肉・牛乳・卵・魚をできるだけ食べないよう公表されて以来、病人は急激に減少しています。
その点日本では、病院食や学校給食でも従来の栄養学がいまだ浸透しているため、肉・牛乳・卵・魚のない日は無いといっても過言ではありません。
国民の健康は国家大計の一つであり重要課題のはずですが、本気で対応しているようには思えないのは私だけではないように思います。
がんもリウマチもヘルニアも糖尿病も高血圧症もアトピー性皮膚炎もアレルギーも皆生活習慣病として患者自身が生活習慣の改善に目覚めて自衛することが先決なのです。
しかし、現実公共の放送や新聞などのマスコミに掲載される健康情報は、従来の栄養学や医療情報の延長線上のものばかりが目立ちます。
その点、日本のマスコミも正しい情報を公開していないように思います。
あのアメリカ大国から急激に病人が減少した最大の武器は、正義感を失っていないマスコミが健全な状態で機能していたからかもしれません。
また、日本の取り組みで遅れをとっているものは、国立の大学医学部の姿勢です。
研究者は、患者からの情報を真摯に受け止めて、多くの患者の求めている医療を研究し、安全で確かな医療の開発に勤めなければならないはずです。
患者は、治れば何でもいいのですから。
がんや難病で生活習慣を考えようとしている方は、各地で行われている「予防医学セミナー」にご参加ください。
予防医学セミナーでは、様々な病気の原因や具体的な対応の仕方を学ぶことができます。
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糖尿病の原因とは！？
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2007年11月15日（木）のＮＲＴ通信より
◇予防重要さ訴え世界で 昨夜、青の光
世界糖尿病デーは昨年１２月の国連決議で１１月１４日と決められ、今年が１回目となる。
１１月１４日は、１９２１年にインスリンを発見したカナダ人医師、フレデリック・バンティングの誕生日にちなんで決められた。
外科医だったバンティングは、膵臓（すいぞう）を摘出した犬に、膵臓からの抽出物を注射したところ、血糖値が大幅に下がることを確認したことをきっかけに、血糖値の調節に不可欠な物質「インスリン」を発見したという。
この成果からインスリンが大量に生産されるようになり、自己免疫が原因でインスリンが分泌できなくなる１型糖尿病患者など、重症の糖尿病患者の治療が可能になった。
この功績を認められ、バンティングは恩師のマクラウド教授とともに２３年、ノーベル医学生理学賞を受賞した。
国連決議によって、１１月１４日は世界中の人々が糖尿病の脅威と予防の重要性について考える日として認められた。当日は各国で関連のイベントが開かれる。
ＩＤＦによると、国連決議を目指すキャンペーンのシンボルカラーの青で、各地の名所旧跡約１６０カ所以上がライトアップされるほか、ウオーキング大会や数多くの啓発イベントが計画されている。
国内でも、１４日午後６時半に東京タワーが青く点灯される＝イメージ＝ほか、通天閣（大阪市）、鎌倉大仏（神奈川県鎌倉市）、鹿児島中央駅の観覧車（鹿児島市）などが青くライトアップされた。
世界の糖尿病患者は約２億４６００万人。
２０２５年には３億８０００万人に達すると予想され、途上国での患者の増加も深刻だ。
「先進国のぜいたく病」と思われていた病気が、世界の人々の健康をむしばみ、各国が協力して対策に取り組む体制作りを求められている。
青色のライトアップで意識を高めようと糖尿病の予防を働きかけるために実施されたことは、少なからず効果が期待されることと思います。
しかし、問題として糖尿病は贅沢病とみられ、「飲むな・食べるな・運動せい！」という賭け声だけでは根本的な対応が出来ず、患者は１０年前に比べて増加しているのが現状です。
がんや他の病気と同様に糖尿病にも原因があるのですから、医学的に病気の原因をきちんと解明することを望むものです。
確かにインスリンの分泌障害ですが、医学的な問題は、その原因をがんと同様、自己免疫疾患で治らないと認定したことにあるように思います。
つまり、インスリンの分泌障害の原因として考えられる事は、自己免疫疾患だけではなく、その背景には過剰なストレスを体に抱えて血液は汚れ、白血球は動かず、あげくに、骨盤がゆがみ、脊柱や頚椎が癒着を起こして発症していますが、医学的には研究されていないのです。
私の研究で糖代謝障害の原因は、自己免疫疾患になる前からすい臓の支配神経（Ｔ５）周辺が硬直し、進行して癒着を起こすことが起因となり、神経の伝達が不安定になることから、すい臓の働きが悪くなると考えられるのです。
また、糖尿病学界が認定している自己免疫疾患の原因は、過剰なストレスを抱え込むことから交感神経が過剰に働き、糖分を燃焼し消耗しすぎることから乳酸体質に傾くことで、白血球の遊走能が低下し、免疫力が働かない状態になると考えられるのです。
従って、自己免疫疾患の直接的な原因と考えられる「乳酸体質」を改善することが優先されなくてはならないはずですが、一般の対応では癌の場合と同様に、薬漬けになり本人の血液の酸化を促進することになり、患者は増えているのだと思います。
この現象は、がんやリウマチなどの場合にもそのまま当てはまります。
つまり、自己免疫疾患にも原因があり、その原因を改善することで終末期以外であれば、回復する可能性が十分あると言うことを指摘するものです。
私の過去２０年以上の研究では、血糖値９００が最も高い患者でしたが１年間の体質改善後、１１０まで下がり安定した生活を続けて再発もしていません。
また、糖尿病に罹患している患者さんは視床下部の機能が低下し、満腹中枢神経の働きも悪い事が解明されていますが、その原因は鎖骨や頚椎の歪みによって頭部の循環が障害されるからです。
しかし、これら全体の問題を解決することで、検査値で指標となっている「ヘモグロビンＡ１Ｃ」も改善されることが病院での追試の検査でも確認されているケースが少なくありません。
ヘモグロビンＡ１Ｃとは、ヘモグロビンに糖が結合したものを言いますが、この原因は酵素が不活性であることが知られています。
また、私の研究では低体温のために消化・吸収が悪く、発酵ができず「酵素不活性」になっていることも確認されています。
従って、糖尿病の予防には、青いライトで照らすばかりではなく、原因となる低体温の調整も重要です。
つまり、食べ物を見直して血液の酸化を防ぐこと、骨格の歪みを改善してすい臓の神経が安定して通るようにすること、そして酵素が活性しやすいように体温をコントロールすることです。
これらのことを実践するだけで糖尿病ばかりか他の難病も半減しているのです。
ただし、食事療法や温熱療法は容易に出来ますが、それでも治まらない場合は脊柱の癒着がげんいんと思われますので、脊柱の癒着を自然に剥離する研究をしてきた専門医に相談するべきです。
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埼玉医大で白血球が３２万を超えて白血病と診断された西山さんの体験談も聞くことができます。
西洋医学に矛盾を感じている方、あるいは病気の原因を知りたい患者さんや医療従事者の皆さんはぜひ一度体験をしてみてください。
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